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ITコンサルティングファームの主要企業を比較検討するための会議風景

ITコンサルティングファーム主要企業一覧 | 全20社の特徴をご紹介

​ITコンサルティング業界への転職を考えるとき、まず気になるのは「どのファームが自分に合っているのか」という点ではないでしょうか。

アクセンチュアやBig4などの外資総合系、NRI、アビーム、ベイカレントなどの国内総合系、世界最大級のIT系コンサルのIBM、SIer系・IT特化型のNTTデータなど、ITコンサルティングファームにはそれぞれ独自の強みやカルチャーがあり、各企業で求められるスキルも違います。年収の水準や働き方も企業ごとに異なるため、事前に情報を整理して比較検討してから転職しないと、後悔につながる恐れがあります。

そこで本記事では、主要なITコンサルティングファームの一覧を、それぞれの特徴や強みとともにご紹介します。 これから先のキャリアを見据えて、「どのファームなら自分の経験が活かせるのか」「自分の市場価値はどこで最大化できるのか」を考えるきっかけとなる記事です。

記事の後半では、エイペックスのITチームでシニアマネージャーを務める田村 亮太が、ITコンサルファームへの転職成功のポイントや、転職のメリット・デメリットなどについて解説していますので、ぜひ最後までご覧ください。

目次

  • ITコンサルティングファームとは?

  • ITコンサルティングファーム業界の市場動向

  • 日本におけるITコンサルティングファーム 主要企業一覧

  • 総合型・専門特化型ITコンサルティングファームの違い

  • 外資系・日系ITコンサルティングファームの違い

  • ITコンサルティングファーム:ITコンサルタントの仕事内容

  • ITコンサルティングファーム:ITコンサルタントに求められるスキルと特性

  • ITコンサルティングファーム:ITコンサルタントの平均年収

  • ITコンサルティングファームで役立つ資格

  • ITコンサルティングファームに転職するための4つの成功ポイント

  • ITコンサルティングファームに転職するメリット・デメリット

  • 未経験でもITコンサルティングファームへの転職は可能か?

  • ITコンサルティングファームの転職ならエイペックスへ

ITコンサルティングファームとは?

ITコンサルティングファームとは、顧客である企業の経営課題・業務課題を、最新テクノロジーやシステムの導入で解決することをミッションとする企業をいいます。企業の課題は、業務プロセスの改善やデータの利活用、DX化、セキュリティ対策など多岐にわたり、コンサルティングファームは顧客と伴走して課題解決を目指します。

ITコンサルティングファームは企業ごとに強みが異なり、外資系のファーム(アクセンチュア、IBM、キャップジェミニなど)はグローバルネットワークを活かして幅広い業界・領域をカバーすることが多い一方、国内のファーム(NTTデータ、NRI、ベイカレントなど)は、日本の商習慣や顧客ニーズに即したきめ細やかな支援を強みにしています。

企業によりプロジェクトのどこに比重を置くかは企業によって異なりますが、コンサルティングファームは顧客ニーズのヒアリングから現状分析・課題の把握、ソリューション提案といった上流工程にとどまらず、システムの設計・開発、現場での導入支援まで一気通貫で関与するケースも少なくありません

そのため、各ファームには多様な専門人材が必要とされます。システムエンジニア、クラウドエンジニア、セキュリティエンジニア、データサイエンティストといった技術系職種に加え、戦略立案を担うコンサルタントやプロジェクト管理に特化したPMOなど、さまざまな専門人材の募集があります。

ITコンサルティングファーム業界の市場動向

ITコンサルティング市場は、IT業界の順調な成長に伴い活況です。以下で、現在の市場動向や採用傾向について説明していきましょう。

1. 日本のITサービス市場は高い成長が続く

他国と比べても、日本のITサービス市場は2026年度以降も活況となることが見込まれています。

IDC Japanの調査では、2024年〜2029年のITサービス市場は年平均6.6%で成長し、2029年には約9.6兆円規模に達するとの予測が出ています。特に、2024年は前年比7.4%増の7兆205億円となっており、すでに成長スピードが加速している状況です。

国内でIT投資が拡大すればするほどITプロジェクトも増加傾向となり、そのぶんITコンサルティングへのニーズも今後さらに高まっていくと考えられています。

出典:IDC Japan「国内ITサービス市場予測を発表~AI活用の実践とユースケース拡大が市場成長を促進~

2. 多様化が進むITコンサルティングファームの市場構造

ITサービスへの需要が急速に拡大するなかで、ITコンサルティングファームの市場構造も着実に変化し、より多様化が進んでいます。コンサルティングファームにはさまざまなタイプがありますが、その中でもITコンサルティング領域は、需要の増加に伴い特に裾野が広がっている分野です。

例えば、戦略立案からシステム構築までワンストップで支援する「総合型」、クラウドやデータ分析など特定の技術領域に特化した「専門特化型」、そして大手SIer(システムインテグレーター)が立ち上げたコンサルティング部門など、参入の形も多様になっています。

こうした多様化は、企業側のニーズが高度化していることの裏返しでもあります。単なるシステム導入だけでなく、事業戦略の再設計、業務プロセスの改革、データ活用による意思決定の高度化など、求められる支援範囲が広がっていることが要因として挙げられます。

その結果、各ファームが自社の強みを軸に差別化を進め、専門性の高いサービスを提供する方向へと進化しています。

3. AI・クラウド・セキュリティ・データ関連の専門人材が高需要

IT業界全体で非常に激しい人材獲得競争が見られるのは、依然としてAI/機械学習、クラウド、サイバーセキュリティ、データサイエンス等の専門分野です。

コンサルティングファーム間だけでなく、テクノロジーベンダーやスタートアップを含めたIT関連各社の間で上記の専門人材の獲得競争が激化しており、優秀人材には複数のオファーや高額報酬が提示されるケースが増えています。

特に、DevOps(Development and Operations)、SRE(Site Reliability Engineering)、MLOps(Machine Learning Operations)を専門とするエンジニアの需要は年々高まっており、この分野に精通する人材にとっては高年収・好待遇での転職のチャンスとなっています。

また、日本では「データ主権(Data Sovereignty)」が重要なテーマとなりつつあり、特に金融業界や越境データを取り扱う企業では、セキュリティおよびデータ管理の専門人材へのニーズがさらに高まっています。

4. 人材確保に向けた企業の戦略と慎重な採用動向

専門人材が慢性的に不足していることから、激務のイメージが強いコンサルティングファーム側も、人材獲得に向けてさまざまな取り組みを行っています。近年はリモートワークやフレックスタイム制度の導入など、社員のワークライフバランスを重視した柔軟な働き方を提供することで、優秀人材の確保に努める企業が増えてきました。

一方で、数年前の過剰採用による人件費負担や、顧客のプロジェクト規模・予算の見直しなどを背景に、採用に慎重な姿勢を見せるファームも少なくありません。採用までのプロセスが全体的に長期化しており、社内承認や選考のハードルも以前より高くなっています。そのため、現在は欠員補充や戦略的プロジェクトに対応できる人材の採用が中心となっています。

関連記事:IT企業ランキング2025トップ企業と業界トレンド・転職情報まとめ

日本におけるITコンサルティングファーム 主要企業一覧

それではここで、日本における主要ITコンサルティングファームの一覧を、【総合型】(外資系/日系)、【SIer系・IT特化型】(外資系/日系)にわけてご紹介しましょう。

【総合型】大手ITコンサルティング企業

企業のDX推進やITシステム・デジタル技術の導入・運用などのプロジェクトにおいて、戦略立案から現場での運用までを一貫して支援する企業を【総合型】と指します。

​下記のような大手総合型コンサルティングファームの多くは、経営戦略の立案や業務改革の支援といった従来の強みに加え、IT領域での支援にも注力しています。

《外資系》

企業
特徴
アクセンチュア
(Accenture Japan)
• 1950年代に米国で設立
• 世界で約77万人以上の社員を擁し、日本法人でも人員拡大を続け国内外で強い存在感を持つ
• 戦略・デジタル・オペレーション・テクノロジーと全領域に専門部隊を持つ
• 絵に描いた餅で終わらせず、システム開発やBPOまで完遂する力が強い
• “Think Straight, Talk Straight”の文化で、若手でも発言しやすい実力主義の社風
• グローバル全体でテクノロジー領域を中心に成長が続いており、近年も売上・利益ともに堅調に拡大し続けている
合同会社デロイト トーマツ
(Deloitte Tohmatsu)
• 日本では1968年設立のBig4系ファーム
• 2025年12月に、デロイトトーマツコンサルティング、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー、デロイトトーマツリスクアドバイザリーの3社が統合
• 各社の専門性やノウハウを活かし、複数専門分野の統合モデルとして機能。コンサルティング事業に関わる従業員は11,000人超え
• クライアント需要の拡大に伴い組織規模・実績ともに安定的に伸長中
• Big4のなかでも、特に経営戦略や組織人事(Human Capital)領域に強く上流工程の案件が豊富
• 監査法人や税理士法人との連携により、M&Aやガバナンス強化など全社的な変革に強い
PwCコンサルティング合同会社
(PwC Japan)
• 世界136カ国にネットワークを持つBig4系ファーム
• 170年以上の歴史があり、日本設立は1949年
• 「やさしさが生む、強さがある」を掲げ、柔和で働きやすい社風
• 部門間の垣根が低く、各領域の専門家による協働・ソリューション提案が多い
• Business(ビジネス)・Experience(体験)・Technology(技術)を融合させた変革アプローチが特徴
• 2016年に現在の組織形態になり、グローバルネットワークと各専門分野を活かしたOne team体制で、組織規模・プロジェクト実績ともに安定した拡大を続けている
EY ストラテジー・アンド・コンサルティング
(EY Strategy & Consulting)
• 1989年設立のBIG4系ファーム、日本では2010年から業務開始
• Big4のなかでは比較的後発のため、組織間の壁が低く”Building a better working world”を掲げる協調的な文化
• サプライチェーンやリスクマネジメント領域で高い評価を得ている
• ESGやサステナビリティ領域の需要拡大を背景に事業が加速、社会・公共分野でのプロジェクトも増加中
KPMGコンサルティング
(KPMG Japan)
• 世界142カ国以上で展開するBig4系ファーム、日本では1949年に創業
• 監査法人の背景を活かし、サイバーセキュリティ・不正調査・ガバナンス領域に強みを持つ
• 他Big4に比べて規模がコンパクトなため、組織の縦割りが少なく幅広い案件に関わりやすい
• グローバルネットワークを活用した専門性強化により、近年も案件数・売上ともに安定的に拡大中

《日系》

企業
特徴
野村総合研究所
(Nomura Research Institute:NRI)
• 1965年に設立された日本を代表するコンサルティング企業
• 国内トップクラスの企業規模(グループ全体で約16,700人)、2025年3月期の連結売上高は7,648億円を記録
• コンサルティングとITソリューションの両輪で事業を展開し、金融・製造・流通・公共など多様な業界に対応
• 特に金融IT分野に強みを持ち、証券業界向け勘定系システムで高いシェアを誇る
アビームコンサルティング
(ABeam Consulting)
• 1981年から歴史のある日本発の総合系コンサルファーム
• “日本発グローバル、SAP導入のトップランナー”であり、2025年3月期の連結売上高は1,598億円
• グループ全体で9,000人近いコンサルタントを擁し、国内コンサル市場において堅実なプレゼンスを確立
• 基幹システム(ERP)導入において国内随一の実績を持ち、大規模プロジェクト経験が積める
• 外資系に比べてマイルドな社風で、長期的な人材育成を重視する傾向
ベイカレント・コンサルティング
(Baycurrent Consulting)
• 1998年設立の日本発の総合コンサルティングファーム
• 社員数は年々増加(グループ全体で約5,900人)、国内コンサルティング市場で高いプレゼンスを確立
• 戦略立案から業務改革・デジタル導入支援までを一気通貫で行い、企業の変革を総合的にサポート
• 業界・部門ごとの縦割りを廃止し、コンサルタントが多様なプロジェクトにアサインされる「ワンプール制」が特徴
• 強力な営業部隊が案件を獲得するため、コンサルタントはデリバリー(実行)に集中できる
三菱UFJリサーチ&コンサルティング
(MURC)
• 三菱UFJフィナンシャル・グループ傘下のシンクタンク兼コンサルティング会社で、現在の組織形態は2006年に誕生
• 企業・自治体・官公庁向けに経営戦略・業務改革・IT・デジタル戦略まで幅広く対応
• 官公庁への政策提言や調査業務も行っており、社会性の高いテーマに関われる
• MUFGグループのネットワークを活かした安定的な顧客基盤を持つ
フォーティエンスコンサルティング
(Fortience Consulting)
(旧株式会社クニエ)
• 旧株式会社クニエとして2009年に設立、2025年に現社名へ変更
• 社員数は約1,200人で、国内市場で注目される中堅〜上位の総合型ITコンサルティングファームとして位置付けられる
• NTTデータの子会社であり、NTTデータグループの信頼基盤を持ちつつ、独立したコンサルファームとして「現場への定着」にこだわる
• PLM(製品ライフサイクル管理)やSCM(サプライチェーンマネジメント)など製造業向けの領域に強み

外資系はグローバル案件が豊富で、戦略・IT・デジタルを横断的に提供するのが特徴であり、日系は国内企業向けに密着型の支援が多く、特定業界・分野での専門性が強みとなっています。

【SIer系・IT特化型】大手ITコンサルティング企業

大規模なシステム構築(SI)を背景に持ち、絵を描くだけでなく「実際にシステムを作って動かす」ことに強みを持つ企業群です。「技術そのもの」を武器にしたいエンジニア出身者と親和性が高く、人気の業界となっています。

なお、大手SIer(システムインテグレーター)発のコンサルティング部門もここに含まれます。

《外資系》

企業
特徴
日本IBM コンサルティング
(IBM Japan Consulting)
• 世界最大級のITサービス企業であるIBMの日本法人におけるコンサルティング部門として設立
• 国内外で数千人規模のコンサルタントを擁し、IBMのグローバルネットワークと連携して高度な技術・知見を提供
• Watson(AI)や量子コンピュータなど、基礎研究から製品開発まで行う技術力が最大の武器
• Red Hatを買収するなど、クラウド構築・移行プロジェクトに強み
• IBMの先進技術とノウハウを活かし、デジタル・イノベーションを中心とした案件が拡大しており、国内企業のDX推進において安定した実績を築いている
キャップジェミニ・ジャパン
(Capgemini Japan)
• フランス発のグローバルITコンサルティング・サービス企業キャップジェミニの日本法人で、企業のデジタル変革やIT活用を幅広く支援
• 日本法人は千名規模のコンサルタント・技術者を擁し、戦略策定からシステム構築・運用保守まで一気通貫で提供
• クラウド・SAP導入支援に強みを持つ
• ITだけでなく、自動車や航空宇宙などのR&D(研究開発)支援にも強い
• 世界50カ国以上に展開し、オフショア活用などグローバル案件が多い
インフォシス・ジャパン
(Infosys Japan)
• インド発のグローバルITサービス企業インフォシスの日本法人
• インド・日本で約1,500人の従業員を擁し、グローバルネットワークを活用した高度な技術と知見を提供
• システム開発・運用・クラウド導入がサービスの中心
日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ
(Tata Consultancy Services Japan)
• インド発のグローバルITサービス・コンサルティング企業TCSの日本法人
• 日本法人は約4,000人の従業員を擁し、インド・中国をはじめとした海外チームとの連携により、高度な技術と業界知見を提供
• コスト競争力と幅広い業界支援が強み
アバナード
(Avanade Japan)
• ​​マイクロソフトとアクセンチュアの合弁により設立されたデジタル・コンサルティング企業、日本法人は2005年に設立
• 主にMicrosoft製品・クラウド(Azure)・デジタル技術の導入支援に特化し、国内企業のDX推進をサポート
• マイクロソフトの最新技術とアクセンチュアのコンサルティングノウハウを融合させたサービスにより、事業規模・プロジェクト数ともに拡大を続けている
• コンサルタントであっても、技術深掘りを推奨するテックカンパニー的な風土が特徴

《日系》

企業
特徴
NTTデータ
(NTT Data)
• 1988年設立、国内最大級のSIer
• システムインテグレーション、クラウド・デジタルソリューション、コンサルティング、運用保守など幅広いIT技術を中心としたサービスを提供
• グループ全体で約20万人の社員を擁し、国内外で強固なプレゼンスを持つ
• 金融・公共・製造・通信など多様な業界で強固な実績を持ち、好調な受注を保つ
• 官公庁や金融機関の基幹システムなど、国家レベルのプロジェクトに携われる
• 高い安定性を持ちつつ、近年はグローバル展開やコンサル部門(ビジネスデザイン)の強化を推進
Ridgelinez
(リッジラインズ)
• 2020年、富士通グループがDX推進のために設立したDXコンサルティングファーム
• 富士通本体とは異なる人事制度とカルチャーを持ち、外資系ファームのようなスピード感とプロフェッショナリズムを重視し、独自路線を歩む
• テクノロジーの導入だけでなく、顧客企業のカルチャー変革や人を起点とした変革に重きを置く
日立コンサルティング
(Hitachi Consulting)
• 日立製作所の子会社として2002年に設立
• 企業の経営戦略・業務改革・IT活用を総合的に支援するコンサルティングファーム
• スマートシティ・次世代モビリティ・エネルギー改革など、日立が持つ「OT(制御技術)」と「IT」を融合させた、公共性の高い大規模なDXプロジェクト(社会イノベーション事業)の上流工程に関われるのが特徴
フューチャーアーキテクト
(Future Architect)
• フューチャー株式会社からITコンサルティング事業を継承する形で、2016年に設立
• 流通・金融・製造と各業界に対してコンサルティングからシステム構築までを一貫して提供
• 特定の製品・ベンダーに縛られず(ベンダーフリー)、顧客にとって最適な技術をスクラッチ開発で提供することも多い
SCSK
• 1969年に設立された住友商事グループのSIer
• グループ全体で20,000人以上の社員を擁し、国内IT市場で堅実なプレゼンスを持つ
• IT戦略策定からシステム構築・運用保守までワンストップのサービスを展開
• 近年はクラウド・AI・セキュリティ領域の強化を背景に事業規模・売上ともに拡大傾向

総合型・専門特化型ITコンサルティングファームの違い

ここで、総合型・専門特化型ITコンサルティングファームの違いをまとめましたので、下記で確認しておきましょう。

総合型
《業務の特徴》
戦略・業務・IT横断
• 自らプログラミングすることは少なく、PMO(プロジェクト管理)、業務設計がメイン
• 複数のベンダーを束ね、業務フローを描くことが求められる

《キャリア形成の特徴》
• 幅広い領域経験が積める
• 汎用的なマネジメント力が養える
専門特化型
《業務の特徴》
IT・システム中心
• アーキテクチャ設計・PoC・開発がメイン
• 時には自らコードを書くことも重視される

《キャリア形成の特徴》
• 技術・DX領域で専門性を磨ける
• 特定の技術(クラウド・AI・SAP等)を深く理解し使いこなす力を養える

外資系・日系ITコンサルティングファームの違い

ここでは、外資系企業と日系企業の仕事内容の違いと、キャリア形成の視点からの違いを確認しておきましょう。

外資系
《業務の特徴》
• グローバル案件や海外拠点との連携が多く、スピード感のあるプロジェクトが中心
• 経営戦略やDX・ITシステム導入など、大規模かつ戦略性の高い案件に関われることが多い

《キャリア形成の特徴》
• キャリアパスが明確で、成果重視:成果・貢献度によって昇進・昇給が決まる実力主義
• 裁量が大きい:若手でも実力次第で重要なプロジェクトに関与できることがある
• ワークライフバランスは不安定なことも:長時間労働やハイペースの納期が発生する場合がある
• 英語力・グローバル経験が活きる:海外クライアントや海外拠点とのやり取りが多く、語学力のブラッシュアップやグローバル人材としての成長が見込める
日系
《業務の特徴》
• 国内企業に密着した案件が中心で、業務改革やIT導入など、国内市場向けの支援が多い
• 外資系に比べると、海外案件は少なめ

《キャリア形成の特徴》
• 安定的・長期的キャリア:国内企業に密着しているため、プロジェクトの継続性や雇用の安定性が高い傾向
• 働き方が比較的柔軟:外資系ほどスピード感や長時間労働の傾向は少ない
• 専門性を深めやすい:国内特化の業界知識やITスキルをじっくり磨ける
• 語学力は必須ではないことが多い:海外案件が少なく、日本語で完結するプロジェクトも多い

ITコンサルティングファーム:ITコンサルタントの仕事内容

ここで、ITコンサルティングファームで働くITコンサルタントの仕事内容を見てみましょう。

​ITコンサルタントのミッションは、顧客である企業の経営課題に基づきITを活用して事業をより良い方向へ導くことにあります。通常は企業に派遣され、顧客のメンターとなってコンサルティングサービスを提供しますが、一人で業務を行うわけではなく、各IT専門家から成るプロジェクトチームを組織して課題解決に取り組みます

​ITコンサルタントが提案したITソリューションの実現により、顧客の業務の効率化や業績の向上が達成されることが最終的な目的となりますが、具体的には下記の3つの業務内容が求められることになります。

顧客分析と課題抽出

まずは、クライアント企業の経営課題はどこにあるのか、企業の経営状態や業務内容、導入しているITシステムなどをチームで分析し、IT分野での課題を抽出します。売上やコストなど外側から見えるデータの分析に加えて、経営層やIT部門の責任者からヒアリングを行い、内側からも分析を行います。

​分析対象やデータが偏っていると適切な分析ができないため、クライアント企業の価値を高める課題の抽出ができません。いかに適切な情報取集を行い、さまざまな角度から分析を行うことができるかで課題抽出の精度が変わってきますので、業務の非常に重要な部分となります。

ソリューション提案

ヒアリングから抽出・分析した顧客のIT構想や課題に対して、解決に必要なIT戦略やソリューションを提案します。提案する戦略やソリューションは新システムの導入や現システムの機能追加、最新ハードへの移行などさまざまなケースが考えられ、最適な導入ツールも特定の製品やベンダーにとらわれないベンダーフリーであることが多くあります。クライアントの課題に対してベストなITソリューションを示せるかが、ITコンサルタントの腕の見せ所といえるでしょう。

​提案の際には、その課題を挙げた理由や導入したいITソリューションの選定理由、費用対効果、課題解決までのロードマップなどを伝え、クライアント企業に理解・行動してもらわなければなりません。いかに顧客と同じ経営視点に立ち、課題解決のための提案に説得力を持たせられるかがITコンサルタントの力量となります。

プロジェクトマネジメント

ITコンサルタントはITソリューションを提案して終わりではなく、通常はシステムの設計・開発・検証・最適化・実装とプロジェクトが完遂するまでを担当します。

​企業側に提案が受け入れられた後は、必要な人材を集めてプロジェクトを発足し、稼働後は進捗管理や課題管理、品質管理、サードパーティーとの連携など、プロジェクト全体の統括が主な担当業務となります。

ITコンサルティングファーム:ITコンサルタントに求められるスキルと特性

では、ITコンサルタントとしてITコンサルファームで成功するためには、どのような資格やスキルが求められるのでしょうか?

​結論からいえば、ITコンサルタントになるために特別な資格は必要ありません。ただし、ITコンサルタントは企業課題を解決へと導く専門性の高い職業であり、成功するにはIT分野への精通や経営的視点、プロジェクトマネジメント力や分析力、提案力などさまざまなスキルが必要となります。

​転職の際、職務経歴書でもこの点をしっかりとアピールできるよう以下で詳しく見ていきましょう。

顧客や市場の分析力・論理的思考力

クライアント企業の成長に必要な課題の設定には、経営的視点からクライアントやその業界を的確に分析できる能力が必要です。

​課題は、クライアント企業のあるべき理想の姿と現状のギャップから生まれます。何が課題なのか、顧客のビジネスへの造詣を深めるための情報収集能力と、売上や市場規模などの数字・フレームワークなどを用いた分析力、分析結果から問題点とそれに対するソリューションを見つけ出し、解決までのロードマップを導き出せる論理的思考力が必要となってきます。

IT製品や最新技術に関する知識

クライアントの課題を解決するベストな解決策を提案するには、ソリューションに対する豊富な知識も必要です。たとえば、同じ会計ソフトといっても機能性や得意領域・価格帯が異なります。顧客の要望を叶えるベストなIT製品を取捨選択するためには、製品に対する深い知識が必要です。

​ただし、IT業界は常に新しい技術が登場しており、顧客の課題をより的確・効率的に解決できる新しい選択肢が今この瞬間に生まれているかもしれません。常に最新トレンドを追いかけ、情報を仕入れて選択肢を増やしておく力も、ITコンサルタントには必要です。

企画提案力

顧客の分析などによって導き出した解決策を、いかにクライアントが納得できるような提案に落とし込めるかも、ITコンサルタントにとって非常に重要なスキルです。理路整然として、あらゆる分野から検証された隙のない提案でなければクライアントを納得させるのは難しいため、説得力のある企画提案力が求められます。

ソフトウェア開発の知識

ITコンサルタントはプロジェクト発足後、適切にプロジェクトを統括する役割を担うことになるため、ソフトウェア開発に関する知識もある程度必要です。開発のフローや、各工程で何が出来上がるのかを把握できなければ、プロジェクトを管理するのが難しいためです。

​また、ソフトウェア開発は要件定義や基本設計など上流工程に目が向きがちになりますが、結合テストや総合テストで発生する問題はシステム運用後に起きる可能性が高いため、ITコンサルタントは下流工程にも目を配る必要があります。

プロジェクトマネジメント力

ITコンサルタントはITソリューションの提案とともに、プロジェクト発足後はプロジェクトマネジメントの役割を担います。顧客の窓口となって要望を聞き情報共有しながら、スケジュールやコスト、課題などを管理・運用するスキルが必要です。

​マネジメント能力以外にも、プロジェクトをコントロールするためには常に先を見据える能力が必要です。リスクを想定して早期にそれらを排除することも、円滑なプロジェクト運営には欠かせません。昨今ではプロジェクトマネジメントにツールを利用するのが一般的であるため、ツールを活用できるスキルも必須です。

コミュニケーション能力

クライアントへコンサルティングサービスを提供するということは、顧客の話をよく聞き、経営視点から同じ目線で寄り添い、クライアントの本音を引き出す営業的なスキルが求められます。顧客はCレベルの経営層であることが多いため、適切なコミュニケーションスキルが必要となります。

​また、顧客だけでなくプロジェクトの完遂までには、エンジニアサイドにいるさまざまなIT専門家と協働しなければなりません。プロジェクトメンバーと相互の要望や課題を共有できる円滑なコミュニケーション環境がなければ質の高い成果物は納品できず、そのためのリーダーとして期待されるのがITコンサルタントです。

英語力

ITシステムは場所を選ばずに開発ができるため、オフショア開発として海外に委託するケースもあります。海外での開発を適切にコントロールするためには、コミュニケーションが取れる一定レベルの英語力が必要です。

​また、海外に委託せずとも国内で外国人エンジニアを雇うケースもあるため、同様に英語力が必要となります。たとえ外国籍のメンバーがいなくとも、IT製品や最新技術は海外発のケースも少なくないため、英語で表記されたWebサイトや記事を読み解く基礎的な英語力が必要となります。

ITコンサルティングファーム:ITコンサルタントの平均年収

IT業界は他に比べて高収入を狙える業界ですが、その中でもITコンサルタントは高い報酬を得られるチャンスの多い職種です。

​以下は、経験年数別のITコンサルタントの平均的な年収です。

  1. ジュニア(経験1~3年) 年収:300万~600万円 ​

  2. ミッドレベル(経験3~7年) 年収:600万~1,000万円

  3. シニア(経験7年以上)年収:1,000万~1,500万円以上

  4. マネージャー・ディレクタークラス 年収:1,500万~2,000万円以上

大手や外資系のコンサルティングファームでは、成績次第で上記の範囲の上限に近い、あるいはそれを超える年収を得られることもあります。さらに、特定の技術や分野に特化したスキルを持つコンサルタントであれば、より高い報酬を獲得できるチャンスが広がるでしょう。

​企業によって待遇が異なることもありますので、詳細はぜひエイペックスのIT専門コンサルタントにお尋ねください。

関連記事:【ITコンサルタントとは】仕事内容、年収、転職先は?必要なスキルやトレンドなども徹底解説!

エイペックスのIT専門コンサルタントに年収について聞く

ITコンサルティングファームで役立つ資格

ITコンサルタントは弁護士のような独占業務ではないため、無資格でもコンサルとして活躍できます。ただ、資格があると知識やスキルの証明になるため、転職の際にはしっかりと履歴書や職務経歴書に記載しましょう。案件獲得時にも有利に働く可能性があります。

​資格取得の学習を通して身につく知識もありますので、ITコンサルタントに挑戦する場合には以下のような資格を検討すると良いでしょう。

  • ITストラテジスト試験:経済産業省所管の独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が実施する情報処理技術者試験のひとつ。経営戦略に基づいてIT戦略を策定し、ITを高度に活用した事業革新、業務改革、及び競争優位を獲得する製品・サービスの創出を企画・推進して、ビジネスを成功に導くCIOやCTO、ITコンサルタントを目指す人向け

  • プロジェクトマネージャ試験:同じくIPAが実施する試験。高度IT人材として確立した専門分野をもち、システム開発プロジェクトにおいて、プロジェクトの目的の実現に向けてプロジェクトマネジメント業務を単独で、またはチームの一員として主導的に役割を果たすことができる、また下位者を指導できることが目的

  • PMP®(Project Management Professional):プロジェクトマネジメントの専門スキルを有していることを証明できる国際資格として、世界中で認知されている

  • 中小企業診断士:経営コンサルタントの国家資格。クライアント企業の経営をさまざまな角度から診断し課題抽出能力が身につくため、IT戦略の提案に役立つ

ITコンサルティングファームに転職するための4つの成功ポイント

ではここで、ITコンサルティングファームに転職するために、どのような点を意識して転職活動を行えば良いのか、エイペックスのITチームシニアマネージャーである田村 亮太の解説を見てみましょう。

コンサルタントの写真

田村 亮太
Technology & Consultingチームに所属するマネージャーとして、2021年より現職に従事。 総合型からIT・戦略系コンサルティングファームを中心に、パッケージ系コンサルティングから先端テクノロジー領域、上流のITコンサルティング(構想策定・業務改革・DX推進など)まで、幅広いポジションの紹介を強みとしている。大手外資系からスタートアップ・ブティック系ファームまで幅広く対応しており、パートナークラスを含むエグゼクティブポジションや高年収帯の転職支援においても豊富な実績を有している。

1. 成果は数値+思考プロセス・方法論のセットで話す

ITコンサルティングの選考では、抽象的な表現よりも数値や具体的なエピソードを用いて成果を裏づけることが非常に重要です。

​加えて、その成果をどのような思考プロセスやアプローチで生み出したのか、価値創出にどのように貢献したのかが重視されます。単に与えられた業務をこなした経験ではなく、その場で何を考え、どのように行動したのかを具体的に語れるかが評価のポイントになります。

​例えば、「売上を伸ばした」という表現ではなく、「自ら課題を整理し施策を立案した結果、売上を前年比150%に伸ばした」や、「リーダーシップがある」ではなく、「課題を整理しながら15名のチームを率い、プロジェクトを期限内に完了させた」といったように、成果とあわせて自分の思考や行動を具体的に説明することが重要です。

​数値化が難しい場合でも、「業務効率を向上させた」「組織改革に貢献した」といった結果に加え、その過程で何を考え、どのような工夫や判断を行ったのか、周囲や組織にどのような変化をもたらしたのかを補足すると、説得力が高まります。数字だけに頼らず、場面や役割がイメージできる説明を添えることで、入社後にどのように価値を発揮できる人材かをより具体的に伝えることができます。

​またその際には、STAR(Situation / Task / Action / Result)メソッドを用いて回答を作成すると、論理的でわかりやすいストーリーとなります。

2. 応募先ごとの強みや特徴を理解する

総合型、専門特化型、SIer系など、ITコンサルファームといっても各社の方向性は大きく異なります。戦略寄りの支援が多いのか、実装や運用フェーズまで深く入り込むのか、または特定技術や業界に強みがあるのかなどを把握し、自分の経験や価値観・キャリア目標のどの部分とフィットするかを明確にしておきましょう。

​そうすることで、志望動機や自己PRに説得力が生まれ、面接官にも「なぜその会社なのか」「なぜ貢献できるのか」をしっかりと伝えられるようになり、面接での評価も変わってきます。自身にマッチした企業を選ぶことで入社後のミスマッチを防ぐことにもつながり、より納得度の高い転職が実現しやすくなるでしょう。

3. コンサル業界ならではの選考対策を行う

ITコンサルタントの選考では、ロジカルシンキングを見極める質問が多く出される傾向があり、一般的な職種の選考とは対策のポイントがやや異なります。

​代表的な選考手法として、与えられた課題(ケース)に対してその場で論理的に考え、解決策を導く「ケース面接」が実施されることがあります。

​このような選考では、限られた面接時間のなかで課題に対し、

  • 「どのように分析・整理したのか」

  • 「どのような仮説(解決策)を立てたのか」

  • 「その仮説を支える考え方や方法論は何か」

といった点を、筋道立てて説明できることが求められます。単に結論を述べるだけではなく、そこに至るまでの思考プロセスを明確に伝えることが重要です。

​また、面接官とのディスカッションの過程で、提案の理由を深掘りされたり、別の視点や前提条件を提示されることもあります。その際、最初の回答に固執するのではなく、指摘や追加情報を踏まえて考えを整理し、より良い結論へとブラッシュアップしていく柔軟性も評価の対象となります。コンサルティングの現場では、議論を通じて正解を磨き上げていく姿勢が重視されるため、こうした対応力を意識して臨むことが大切です。

​ケース面接には、明確な正解があるわけではありません。評価されるのはあなたがどのように考え、対話を通じて判断を深め、答えを導き出したかという思考プロセスです。そのため、日頃から自分で課題を設定して考える練習をしたり、ChatGPTなどのAIを活用してケース課題を出してもらい、思考の整理やアウトプットの練習を行うことも有効な対策といえるでしょう。

4. IT特化型の転職エージェントを活用する

ITコンサルティングファームへの転職を目指すなら、業界に精通する専門の転職エージェントを活用することが非常に効果的です。企業ごとの採用傾向や求める人物像、面接で重視されるポイントなど、個人では手に入りにくい情報を得ることができ、選考対策の精度が各段に上がります

また、あなたの経験や市場価値から「どのファームが最もマッチしやすいか」「どのポジションならスキルを活かせるか」などを客観的にアドバイスしてくれるため、志望企業の絞り込みにも役立ちます

さらに、職務経歴書のブラッシュアップや面接対策、スケジュール調整までサポートしてくれるため、働きながらでも効率的に転職活動を進められるという大きなメリットがあります。 エージェントを活用して上手に転職活動を進めたい方は、下記のボタンからキャリア面談にお申込みください。

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ITコンサルティングファームに転職するメリット・デメリット

ITコンサルティングファームは、成功すれば早期のキャリアアップや年収アップが実現でき、携われる案件のダイナミックさや人脈づくりに有効など、多くのメリットがあります。 ​一方で、働き方や求められるスキルが厳しいなどの側面もあり、自身の働き方の理想や志向に合っているかの見極めも大切になります。

​ここでは、転職を検討するうえで知っておきたいITコンサルティングファームで働く際のメリット・デメリットを整理します。

メリット① 顧客のビジネス課題解決に貢献でき、達成感を得られる

ITコンサルタントが最も喜びを感じる瞬間は、自身の提案によって顧客企業の経営課題が解決したり、業績アップにつながったときではないでしょうか。

​ITコンサルは、企業の課題解決や事業成長のために何ができるかを自ら考え設計し、大きなプロジェクトを動かしながら課題解決に導くため、企業に直接貢献できるやりがいと仕事のダイナミズムを実感できるはずです。自社製品を売る営業と違い、提案できるソリューションが幅広いため顧客の視点から問題を解決しやすく、「顧客のために」という充足感も得やすいでしょう。

メリット② 多業界・大規模案件に関われ、幅広い経験とスキルが身につく

ITコンサルティングファームでは、関わる顧客やプロジェクトの領域が多岐にわたるため、比較的短期間でさまざまな経験を積める点が大きな魅力です。事業会社では数年かけて取り組むような大規模プロジェクトに、キャリアの早い段階から参画できるケースも少なくありません。

ただし、こうした経験の幅はファーム単位で一律に決まるものではなく、組織設計や配属の仕組みによって左右される点には注意が必要です。多くのITコンサルティングファームでは、業界別に専門性を高める「インダストリーユニット制」や、特定のサービス領域に強みを持つ「サービスユニット制」が併存しており、どのユニットに所属するかによって関われる案件の性質や幅が異なります。また、配属を固定せず、案件ごとにアサインされる「ワンプール制」を採用しているケースもあります。

このように、プロジェクトごとに担当領域やテーマが変わる環境では、特定業界への深い理解を積み上げることも、複数業界・複数テーマを横断的に経験することも可能です。どのような経験を積めるかは、自身の志向やキャリアプラン、そして所属するユニットやアサインの仕組みによって大きく変わります。

さらに、顧客企業の経営層や他社ベンダー、エンジニアなど、多様なステークホルダーと協働する機会も多く、論点整理力やコミュニケーション力、プレゼンテーション力といった汎用的なビジネススキルを磨くことができます。その結果、市場価値の高い総合的なビジネススキルを早期に身につけやすく、ビジネスパーソンとしての成長を実感しやすい点がITコンサルティングファームの特徴といえるでしょう。

メリット③ 顧客が経営層であるため、人脈ネットワークが構築しやすい

プロジェクトの特性上、ITコンサルは顧客である企業の経営層や部門長、CIO/CTOなどといったハイクラス層と直接コミュニケーションを取る機会が非常に多くあります。特に、DX化や業務プロセス改革などの大規模プロジェクトでは、意思決定に関わる経営陣とのディスカッションが日常的に発生し、若手のうちから経営視点に触れられる貴重な機会となります。

​こうした経営トップレベルのステークホルダーと長期的・継続的に関わることで、自身の人脈ネットワークを自然と形成することができるのも魅力のひとつです。これは、通常の事業会社ではなかなか経験できないことであり、将来的に事業会社への転職や独立を考えた際にも、大きなアドバンテージとなり得ます。

メリット④ キャリアの成長スピードが速く、選択肢も広がる

ITコンサルティングファームでは、年齢や勤続年数に関わらず、成果や役割に応じて大きな裁量が与えられる傾向があります。そのぶん、成果や価値創出が求められる環境ではありますが、若手のうちからCレベルや事業部門長クラスの顧客と直接やり取りし、プロジェクトの中核を担う機会も少なくありません。

こうした環境では、成果を重ねることで担当する案件の規模や難易度が徐々に高まり、担う役割や責任範囲も拡大していきます。その結果、一般的な事業会社と比べ、昇進やキャリアステップのスピードが速くなるケースも多く見られます。また、プロジェクトマネジメント力やステークホルダー調整力など、他社では数年かけて身につけるようなスキルを実務を通じて短期間で磨くことが可能です。

このようにして蓄積されたスキルや経験は、そのまま市場価値の向上につながります。ITコンサルタントとして専門性を高め続ける道だけでなく、事業会社のIT企画・DX推進、プロダクトマネジメント、さらには経営企画など、将来的に選択できるキャリアの幅が広がる点も大きなメリットといえるでしょう。

メリット⑤ 高い市場価値を獲得でき、年収アップを狙いやすい

ITコンサルティングファームでは、単純な成果報酬型というよりも役割やスキル、パフォーマンスに応じて報酬レンジが段階的に引き上げられていく評価制度を採用しているケースが一般的です。特に大手ファームでは、安定した固定給をベースとしつつ、期待される役割や責任範囲の拡大に伴って年収が上がっていく仕組みが整えられています。

​そのため、短期的な成果だけでなく、プロジェクトへの貢献度や思考力、リーダーシップ、再現性のある価値創出などが総合的に評価される点が特徴です。結果として、若手であっても早期に上位ロールへステップアップできれば、年収水準も比較的早い段階で引き上げられる可能性があります。

​また、ITコンサルタントとして身につく「ビジネス×ITのスキル」は市場ニーズが高く、クラウドやシステム導入、データ活用、DX、AI・機械学習といった領域の経験は、業界を問わず評価されやすい汎用性の高いスキルです。こうした経験を積むことで社内での評価が向上するだけでなく、将来的な転職市場においても好条件のオファーにつながりやすくなります。

​このように、ITコンサルティングファームでは、スキルと経験を積み重ねることで市場価値が着実に高まり、その結果として年収アップやキャリアの選択肢拡大につながりやすい点が大きなメリットといえるでしょう。

デメリット① 労働時間・ワークライフバランスの課題

コンサルファームは、プロジェクトの稼働状況によって働き方に大きな差がでるのが特徴です。プロジェクトが落ち着いている時期は余裕を持って仕事ができますが、繁忙期であれば業務量が大きく増え、長時間労働になる可能性があります。特に、クライアントの都合に合わせたタイトな納期や、トラブル発生時の追加対応などが重なると、ワークライフバランスの確保が難しくなる場面も少なくありません。

​近年、コンサル業界全体として働き方改革は進んでいるものの、その実態はファームごとの方針やプロジェクトの特性によって大きく異なります。リモートワークやフレックスタイム制度を導入している企業もありますが、一方で、顧客要請や組織方針により出社を前提とした働き方を採用しているケースもあります。また、同じファーム内であっても、所属部門や担当プロジェクトによって働き方が異なることも珍しくありません。

​一定の忙しさはコンサルタントという職業上避けられない側面がありますが、実際の働き方は「どのファームか」だけでなく、「どの部門・どのプロジェクトに所属するか」によって左右されます。転職を検討する際は制度面だけで判断せず、具体的な稼働実態やプロジェクトの特徴について、事前に転職エージェントなどを通じて確認することが重要です。

転職エージェントにITコンサルティングファームの働き方を聞く

デメリット② 高い目標を求められるプレッシャーやストレスが大きい

ITコンサルタントは、顧客の重要な経営・業務課題を扱う立場であるため、常に高い水準のアウトプットや付加価値が求められます。限られた期限のなかで確実な成果を出すことはもちろん、「なぜその結論に至ったのか」「他に選択肢はないのか」といった点まで踏み込んだ説明や提案が期待されるため、常に思考を巡らせ続ける必要があります。

​また、顧客からの期待値も高く、プロジェクトが進むにつれて求められるレベルが引き上げられるケースも少なくありません。そのため、一定の緊張感のなかで業務に向き合う場面が多く、精神的なプレッシャーを感じやすい環境であることは否めません。

​一方で、顧客から直接感謝の言葉をもらえるなど、大きなやりがいを得られる点も特徴です。ただし、成果や期待に応えられない状況が続くと、評価やキャリアに影響する可能性もあるため、プレッシャーやストレスとうまく向き合えるかどうかが、ITコンサルタントとして長く活躍するうえで重要な要素となります。

デメリット③ より良い提案のため、常に継続的な学習が必要

クライアントの課題を解決するためには、高度な専門性が必要です。テクノロジーが進化するスピードは速く、クラウド、データ活用、AI、セキュリティなどIT全般に関する最新知識を常にキャッチアップし続けられる素養と意欲がなくては務まりません。

​さらに、顧客の業界は多種多様であり、関わる案件ごとに業界知識や商習慣などについて短期間で学習する必要があります。こうした環境では、勤務時間外の学習や資格取得、勉強会参加など継続的なインプットがほぼ必須になります。

​そのため、「働きながら勉強し続けるのは当たり前」という前提に抵抗がある人には、ITコンサルファームは向いていません。一方で、学んだ内容がすぐに実務で活きるため、自己成長を楽しめるタイプの人には非常に向いている環境でしょう。

未経験でもITコンサルティングファームへの転職は可能か?

結論からいえば、ITコンサルタントは未経験でもチャレンジできる職種です。

​ただし、ITエンジニアや近しい分野のコンサル経験・プロジェクトマネジメント経験は必要です。どんなポジションでどんなプロジェクトにどんなふうに携わった経験があるのかが重要であり、採用面接ではクライアントとの折衝経験やプロジェクトマネジメントの経験、豊富なIT知識があるのかなどを問われます。職務経歴書にも、しっかりとこの点をアピールしましょう。

​逆に、このようなスキルセットが全くない場合には、ITコンサルタントになることは難しいでしょう。まずはキャリアの棚卸しを行い、自身にどのようなスキルや経験があるのか一度チェックして、コンサルタントとしての資質があるのかを確認してみるのがおすすめです。

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ITコンサルティングファームは、顧客企業の経営改善や業績アップに直接貢献できる充足感を得やすい業界です。ITコンサルタントは、やりがいや成長を実感しやすいだけでなく、高い専門性や人材不足からもくる希少性から市場価値を上げやすく、実力次第でかなりの高収入を狙える職種です。

​ITコンサルティングファームへの転職成功のポイントのひとつは、専門性の高い転職エージェントを選ぶことにあります。必ず、IT業界に精通したコンサルタントが担当になるのかを確認しましょう。

​​エイペックスではIT業界専門チームを有しており、経験者はもちろん、未経験からでもITコンサルタントに挑戦できる成功のためのノウハウを持っています。ご相談にいらっしゃる方は、「忙しくて転職活動をなかなか進められない」という人が多く、転職活動の質を上げるために効率的なサポートを必要とされる方ばかりです。

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