4月は日本では新年度のスタートにあたるため、「転職するなら4月入社が良いのでは」と考える人は少なくありません。実際、日系企業を中心に4月入社の求人は多く、研修や受け入れ体制が整っているというメリットもあります。
一方で、外資系企業への転職を考えている場合、「4月入社にこだわるべきかどうか」は慎重に考える必要があります。外資系の多くは通年採用を行っており、入社月よりも「ポジションとの適合性」や「即戦力としてのスキル」を重視する傾向があるためです。
では、4月入社を目指す転職活動は、いつから始めるのが適切なのでしょうか。また、4月入社にこだわることで、かえって転職のチャンスを逃してしまうケースはないのでしょうか。
この記事では、「4月入社の転職はいつから？」という疑問に答えながら、日系企業と外資系企業それぞれの採用スタイルの違いを踏まえたうえで、
4月入社を目指す場合の具体的な転職スケジュール
4月入社と10月入社の違い
4月入社に向いている人／向いていない人の特徴
外資系転職を視野に入れた際の注意点と判断ポイント
について、転職支援の現場で得られた実例も交えながら解説します。
4月入社にこだわるべきか迷っている方や、外資系企業への転職を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
目次
外資系志向の人向け結論｜4月入社にこだわる必要はある？
4月入社を目指すなら転職活動は「12月～1月開始」が目安
【逆算】4月入社から考える転職活動スケジュール
4月入社と10月入社の違い｜日系企業と外資系での考え方の差
4月入社にこだわるべき人・こだわらなくて良い人【日系／外資系別】
4月入社に向けた転職活動の具体的スケジュール
4月入社を目指して転職するメリット・デメリット
エイペックスのコンサルタントが語る｜4月入社の転職で起きやすい失敗例
4月入社を成功させるための転職活動のポイント
4月入社の転職では転職エージェントの活用で有利に
4月入社の転職でエイペックスを活用するメリット
4月入社の転職に関するよくある質問（Q&A）
外資系志向の人向け結論｜4月入社にこだわる必要はある？
外資系企業への転職では、4月入社にこだわる必要はありません。
多くの外資系企業は通年採用が基本であり、「ポジションが空いたタイミング」が最優先されます。
入社時期よりも、「そのポジションに必要なスキルを持っているか」「いつから即戦力として活躍できるか」が重視されるのが、外資系企業の採用スタイルです。そのため、4月入社にこだわりすぎることで、かえって好条件の求人を逃してしまうケースもあります。
一方で、4月入社を前提とした求人が多く出る時期があるのも事実です。重要なのは、4月入社を「目的」にするのではなく、自分の志向や企業の採用スタイルに合った判断をすることといえるでしょう。
4月入社を目指すなら転職活動は「12月〜1月開始」が目安
4月入社を目指して転職したい場合、転職活動は12月〜1月に開始するのが目安となります。4月入社を前提とした中途採用の求人は11月頃から出始め、12月〜1月にかけて件数が増える傾向にあるためです。
また、転職活動にかかる時間は平均して3か月ほどですが、12月～1月にスタートすれば3か月間かけてじっくりと転職活動ができるため、焦らず納得感のある転職活動ができます。現職との引き継ぎもある程度時間をかけて行うことができ、余裕を持ってスケジュールを組むことができるでしょう。
対して、11月以前に転職活動を始めてしまうと早くに内定が出て企業との入社日交渉の必要が出てきたり、4月よりも早い時期（2月など）に新しい職場に移るよう要望されるかもしれません。
2月スタートの転職活動の場合、市場価値が高い人だったり専門職で求人が絞り込みやすかったりする場合は4月入社でも間に合うことがありますが、有休消化の時間が取れない可能性も出てきます。
【逆算】4月入社から考える転職活動スケジュール
4月入社をゴールとして設定し、そこから【逆算】すると、無理のない転職活動スケジュールを組むことができます。
12月〜1月：キャリアの棚卸し・自己分析、転職の軸の決定、応募書類の準備
1月：情報収集・求人応募、企業研究を含めた面接対策の本格始動
1月中旬〜2月下旬：書類選考、採用面接の実施、他社の求人情報収集・応募を並行して行う
2月中旬〜下旬：内定獲得・労働条件交渉・転職先の決定
2月下旬〜3月：退職届提出・退職手続き、現職の引き継ぎ、有休消化
4月：入社
このように考えると、4月入社を目指す転職活動は12月〜1月開始が現実的であることがわかります。
※さらに詳しい転職活動のスケジュールについては、下記に記載があります。
4月入社と10月入社の転職の違い｜日系企業と外資系での考え方の差
4月入社と並んでよく比較されるのが、「10月入社」です。
実は、10月も1月と並んで年間の新規求人数が多い時期のひとつであり、採用が活発になるタイミングです。企業が下半期の事業計画や組織改編に合わせて人材を採用するため、10月入社の求人が増える傾向があります。
中途採用は年間を通じて行われているため、「4月入社か10月入社か」で決定的な差が生じるわけではありません。ただし、日系企業と外資系企業では、その意味合いが異なります。
日系企業の場合、4月は新卒入社と同時期であり、研修やオンボーディングが整備されていることが多く、計画採用が中心となります。そのため、ポジションの役割や責任範囲が明確で、業務に適応しやすいという特徴があります。
一方、外資系企業では入社時期よりも「必要なタイミングで必要な人材を採用する」という考え方が基本です。4月・10月といった区切りよりも、ポジションの有無やプロジェクト状況が重視される点が大きな違いといえるでしょう。
関連記事：10月入社を目指す転職活動はいつから始める？転職スケジュールと注意点をご紹介
出典：厚生労働省「一般職業紹介状況（参考統計表2）」「一般職業紹介状況［実数］（除パート）
4月入社の転職にこだわるべき人・こだわらなくて良い人【日系／外資系別】
4月は新しい環境でスタートしやすい時期ですが、すべての人にとって最適な入社時期とは限りません。
ここでは、日系企業・外資系企業それぞれの採用スタイルを踏まえ、「4月入社にこだわるべき人」「こだわらなくて良い人」を整理します。
① 日系企業希望／異業種転職などで社内研修を重視する人
4月入社が向いている
日系企業では、4月から新年度が始まるため、人事制度や組織体制もこのタイミングで動くことが多くあります。
新卒・中途採用者向けの研修
昇給・昇進や評価サイクルの開始
部署異動や勤務地変更
4月は受け入れ体制が整っているため、手厚い研修を受けやすく、同時期に入社する社員との連帯感も生まれやすいでしょう。特に、未経験の業界や職種に挑戦する場合は、4月入社によるメリットが大きいといえます。
ただし、近年は日系企業でも即戦力となる中途採用が増えており、「何月入社か」よりも「スキルと求人のタイミング」が重視されるケースも少なくありません。4月以外の選択肢も視野に入れて検討することが重要です。
② 外資系企業希望／専門職・即戦力採用の人
4月入社にこだわる必要はない
外資系企業はジョブ型雇用が前提であり、通年で求人募集が行われています。そのため、「4月入社だから有利」ということは基本的にありません。
すでに求められるスキルや経験を持つ人材の場合、転職を決めた時点で行動を開始するほうがかえって有利です。良い求人は早期に募集が締め切られることも多く、時期を待つことでチャンスを逃す可能性があるからです。
一方で、12月決算の企業が多いことから、1〜2月はプロジェクト開始に伴う求人が増える傾向もあります。インセンティブ支給後に退職を決める人が多い点も含め、4月入社は求人件数が多い時期としては狙い目といえるでしょう。
③ 在職中・繁忙期で動けない人
4月入社にこだわるべきではない
繁忙期に無理に4月入社を目指すと、企業選びや条件交渉が十分にできず、ミスマッチにつながる可能性があります。業務が落ち着いたタイミングで転職活動を始めたほうが、結果的に満足度の高い転職になるケースも少なくありません。
ただし、忙しい状況が恒常的に続いている場合は、入社時期よりも「効率的な転職活動の進め方」や「適切な戦略」を立てることが重要です。
4月入社に固執するのではなく、自分のキャリア目標や理想の働き方に近づける選択かどうかを軸に判断していきましょう。
関連記事：時間がなくて転職活動が進まない人へ｜忙しくても成功させるコツとNG行動
4月入社に向けた転職活動の具体的スケジュール
ここからは、4月入社を目指す人向けに「どのように動いていけば、4月入社に間に合うか」を説明していきます。
なお、ここではごく一般的なスケジュールを紹介していますが、業界・職種・状況によって進め方は異なってきます。
【12月〜1月】キャリアの棚卸し・自己分析、転職の軸の決定、応募書類の準備
転職活動のはじめとなる12月～1月は、求人応募までの下準備の段階となります。
まず、これまでの職務経験を時系列で振り返り、具体的な成果や得られたスキルなどを書き出し、キャリアを可視化しましょう。このときには必ず、自分の強みとなる業務経験や成果を「数字」で示すようにします。自身の人材としての価値を客観的に把握することで、どの業界・ポジションであれば再現性が高いのかが判断しやすくなります。
またこの段階で、自身の性格や価値観、モチベーションの源、強みと弱み、ライフプランや理想の働き方などを整理し「自己分析」を行っておきます。そこから「なぜ転職するのか」「転職によって何を実現したいのか」といった「転職の軸」を明確に言語化し、職探しにおける優先順位をつけておくと企業選びのときにぶれが少なくなります。
このとき、応募書類の作成もある程度同時に行ってしまいましょう。応募先企業に合わせてカスタマイズは必要ですが、上で挙げた具体的な実績や組織に与えたインパクト、自身の強みとなるスキルや活かせる資格など、どの応募先であってもアピールとなる内容は盛り込んでおきます。グローバル案件や外資系企業を志望する場合は、英文履歴書の準備も必要です。ポートフォリオや論文実績などの補足資料が必要であれば、合わせて準備しておきましょう。
なお、効率的に下準備を進めたい人や、自身を客観視して書類に落とし込めないと感じる人は、この段階から転職エージェントの助けを借りると良いでしょう。キャリアのプロの視点から、あなたの強みや市場価値の整理、企業に刺さる応募書類の作成をサポートしてもらえます。
【1月】情報収集・求人応募、企業研究を含めた面接対策の本格始動
この時期は、自分の目指す業界・職種を定めて求人情報をチェックするタイミングですが、前述の「自己分析」「転職の軸」「優先順位」を意識した求人選定が重要になります。
求人情報だけでなく、各応募先企業の特徴やポートフォリオ、中長期的な経営計画、業界トレンドなども合わせてリサーチし、その企業が自身の志向や価値観と合致するか見極めましょう。これらの企業研究は、面接での質疑応答でも非常に役に立ちます。
なお、転職活動は複数社に並行して応募するのが基本です。複数社へ同時に応募することで面接の精度を上げられたり、面接の進捗を揃えて最終的に比較検討して入社を決断できるため効率的です。
加えて、この段階から少しずつ面接対策も行っていきましょう。想定される質問（自己紹介、転職理由、志望動機、職務経歴、自己PRなど）に対する回答を用意すると同時に、「質問はありますか」と聞かれたときの質問内容も複数用意しておきます。
なお、質問への回答には「STARメソッド」が有効です。転職エージェントの多くは、転職者のサポートのために模擬面接も行っていますので、積極的に活用しましょう。
【1月中旬〜2月下旬】書類選考、採用面接の実施、他社の求人情報収集・応募を並行して行う
1月中旬～2月下旬は、応募先企業や転職エージェントとのコミュニケーションが増える期間です。企業やエージェントから書類選考の合否が伝えられ、合格した場合には転職活動の山場となる採用面接に進むことになります。
このときに重要なのは、「スケジュール調整」です。この期間は、複数社への応募で面接の予定が詰め込まれやすくなりますので、スケジュールアプリを使って面接日程を整理したり、いつでも有休が取れるようあらかじめ調整しておきましょう。
また、複数社への応募で企業研究や面接の練習がおろそかにならないよう、余裕を持って準備しておくことが大切です。働きながら転職活動を行う場合は、現職との調整も必要となってきます。この季節はインフルエンザや風邪が流行る時期でもあるので、体調管理もしっかりと行いましょう。
なお、いくつか書類選考を通過していても内定が確約されたわけではありません。引き続き求人情報をチェックし、良い求人があれば継続して応募していきましょう。
【2月中旬〜下旬】内定獲得・労働条件交渉・転職先の決定
2月中旬～下旬になると、面接を受けた企業から内定通知が届きます。給与や労働条件などが記されたオファーレターを入念に確認し、疑問がなければオファーレターにサインして転職先が決定します。確認したいことがあれば転職エージェントに聞くか、企業によってはオファー面談を実施してくれるところもありますので、直接聞いて疑問を解決してから決定するようにしましょう。
なお、複数社から内定をもらった場合はどこの企業に入るかを考えなければなりませんが、その際は前もって考えた「転職の軸」「優先する条件」を踏まえて精査します。
また、労働条件や給与の交渉を行う場合は、内定後～内定承諾前に行うのが一般的です。転職エージェントを通して応募した場合は、担当コンサルタントが交渉を代行してくれるため安心です。内定保留の期間をいたずらに長引かせたり、あまりにも高い給与条件を出したりすると企業側にマイナスの印象を与える可能性がありますので、慎重を期すために転職エージェントに相談するのが一番良いでしょう。
【2月下旬〜3月】退職届提出・退職手続き、現職の引き継ぎ、有休消化
2月下旬～3月は、現職の退職のために動く時期です。法律上は、退職届は退職日の2週間前までに出せば良いとされていますが、企業が後任探しや引継ぎの期間を十分に取れるよう、可能ならば1か月程度前には辞意を伝えられるのがベストです。
退職届を提出したら、後任もしくは上長から指示されたチームメンバーに業務を引き継ぎます。「自分が退職しても、周りの人が滞りなく仕事ができる状態」にしておくべきであり、口頭での伝達はもちろん、マニュアルなどを作成し困ったときに手順ややり方を辿れるようにしておくのが理想です。
また、社外の取引先相手には、
〇月✕日をもって退職する
次の担当者の名前と連絡先
今までお世話になったことと、業務の引き継ぎを行うこと
を記したメールを送ります。メールを送るタイミングは、上司と相談したうえで決めるようにしてください（一般的には退職の2～3週間前）。なお、退職後の連絡先は書いてはいけません。社内向けに退職メールを送る場合は、最終出社日に送信するのが一般的です。
残っている有休は、「理由を問わず」「原則いつでも取れるもの」であり、これは退職を決めた人に対しても例外ではありません。ただし、有休は「辞める前までに」取り切る必要があるため、退職手続きで「最終出社日」と「退職日」を同じにしないよう注意が必要です。
関連記事：【退職交渉完全ガイド】円満退職のための正しい手順とポイントを解説！
【4月】入社
前職での引き継ぎ・有休消化が終わって退職した後、4月に入社となります。基本的には4月入社の場合は4月1日が入社日となりますが、企業によって違いがあることもあり内定承諾の際にきちんと確認しておきましょう。
転職先の企業が同業他社だった場合は前職で培った経験などが活かせますが、前職で入手した資料や顧客情報を持ち出すことは厳禁です。うっかり持ち込まないように、事前にすべてデータを削除しておく必要があります。
関連記事：希望通りの転職に向けたスケジュールの立て方や注意点をご紹介
4月入社を目指して転職するメリット・デメリット
ではここで、4月入社を目指して転職する際のメリット・デメリットを確認しておきましょう。
メリット① 求人数が増える時期で選択肢が広がる
4月入社を目指す場合、求人検索を行うのがおよそ11月～1月頃になりますが、通常11月から1月にかけては求人件数が増える時期です。外資系企業を希望する場合でも、採用活動が最も活発になるのは年度替わり前の「10月～11月」と、年度替わりで人事面の軌道修正を行う「1〜2月」といわれています。
中途採用の場合は一年を通してさまざまな企業が求人を出しますが、求人数が増える時期のほうが選択肢が広がるのも事実です。4月入社を目指すことで、より多くの選択肢のなかから自分に合った転職先を選択できる確率が高まるでしょう。
関連記事：転職活動に最適な時期を見極めるポイント！季節ごとのメリットとデメリットもご紹介
メリット② 現職の仕事の区切りをつけやすい
日本企業の多くは4月～3月のサイクルで事業を運営しているため、4月入社の場合他の月と比較して、現職の仕事に区切りをつけやすいでしょう。年度末にプロジェクトの完了や担当業務の整理、人事異動が行われるケースも多く、退職時期や引き継ぎのスケジュールを調整しやすい点は、4月入社を目指すメリットのひとつです。
一方で、外資系企業では日系ほど「4月入社」へのこだわりが少ないため、4月であっても業務の区切りが明確とは限りません。4月入社にこだわるよりも、自身の業務状況やキャリア目標に合った時期を見極めることが、納得度の高い転職につながります。
ただ、日本人のマインドとして「4月は新しいことを開始する時期」という共通認識があるため、退職に対し周囲や取引先の理解が得られやすい可能性はあります。
メリット③ 企業側の受け入れ体制・研修が整っている
4月は、多くの新入社員・既卒転職組の社員が入ってくる時期です。そのため、受け入れ先となる企業側も特別な研修期間を設けていたり、大人数のため泊まり込みで研修を受けさせる企業もあるでしょう。
さらに、職場全体でも新しく入ってきた社員に対し積極的に指導しようという雰囲気が醸成されやすく、ほかの期間と違って新入社員を指導することがスケジュールに組み込まれていることもあります。また、現在はごく当たり前のものとなりつつあるOJTも、4月入社組に焦点を当てて制度が整えられていることもあります。
企業側が、物理的にもスケジュール的にも心情的にも新入社員を受け入れる環境を整えているため、転職先に格段に馴染みやすいのは大きなメリットです。特に、新しい業界・職種に挑戦しようと考えている人にとっては、大きな安心材料となるでしょう。
メリット④ ボーナスや決算賞与支給後に転職しやすい
多くの企業では、ボーナスは夏と冬に支給されます。冬のボーナスは、早い企業では11月～1月に支給されるケースが多く、3月退社を予定していれば、支給時期にかかわらず冬のボーナスを受け取ってから退職できる点は大きなメリットです。
さらに3月退社の場合、日系企業などでは決算賞与を受け取った後に退職できる可能性もあります。決算賞与は会社の業績が良かった年に、決算後の利益を社員に還元するために支給される「業績連動型の臨時ボーナス」を指しますが、日系企業は3月決算が多いため支給後の退職が可能になることもあります。ただ、毎年必ず支給されるとは限らないこと、支給が4月以降になることもあること、支給直前に退職すると支給対象外になるケースがあることなどから、転職時期の大きな判断材料とはなりません。
デメリット① 競争率が高く選考基準が厳しい傾向がある
4月入社を目指して転職活動を行うと、求人数が多く選択肢が増える反面、転職市場全体が活性化している時期であるためライバルとなり得る人も多く活動している傾向にあります。
そのため、同じようなスキルを持つ求職者が同じポジションに多く応募してくることから、選考基準が普段よりも厳しくなることが考えられます。特に、知名度の高い会社や条件の良いポジションには申し込みが殺到しやすく、さらに新入社員の採用との兼ね合いから競争が激しくなる傾向にあります。採用に至るまでに面接回数が多くなったり、他の応募者の状況によって合否が決定するため選考結果を待たされたりと、普段よりも転職活動が長期化する可能性があるでしょう。
デメリット② 内定時期が揃わず入社する企業を決めにくい
転職活動では複数社に同時並行で応募するのが一般的ですが、「第一希望のA社から内定の連絡を待っている時期に、第二希望のB社から内定の連絡が届いた」などのような状況になることがよくあります。内定保留ができる期間は長くても1週間程度ですから、場合によっては、すべての企業（特に第一希望の企業）の結果が出揃う前に、B社の内定を受けるか断るかの選択をしなければならなくなる恐れがあります。
特に、競争率が高くなるこの時期は応募者が多いため選考期間が長引く傾向にあり、企業によって内定通知が出される時期がかなり異なってくることが考えられます。転職で最も実現したいことや譲れない条件を加味しながら、臨機応変な対応が求められるでしょう。
デメリット③ 企業によっては入社日の調整ができない
4月入社の場合、ほとんどの企業は4月1日が入社日です。新年度に合わせた一斉受け入れを行う企業や全社研修を4月に実施する企業では、研修開始日に合わせて入社日が固定されていることがあります。
そのため、入社日の融通が利かなかったり、4月入社を逃すと次の受け入れ時期まで待たなければならなかったりする恐れがあります。特に日系企業や、育成を前提としたポテンシャル採用ではこうした傾向が強いといえるでしょう。
在職中で退職時期の調整が難しい場合や、後任が不確定で引継ぎがすぐにできないなどの場合は、入社日をどこまで調整できるのかを選考の早い段階で確認しておくことが重要です。
デメリット④ 新卒採用が優先されることがある
中途採用者とは異なり、新卒者の多くは4月1日に入社となります。そのため、企業側もこの時期は優先して新卒者を採用しようとする傾向にあります。
即戦力人材であれば新卒と競合はしませんが、第二新卒者や未経験で異業種転職を考える人にとっては新卒者がライバルとなるため、普段よりも採用に至るケースが少なくなる可能性があります。4月入社は教育体制が整っているのが魅力ですが、「転職組はある程度の社会経験があるから大丈夫だろう」と、新卒者の教育を優先される場合もあります。
デメリット⑤ 年度末の忙しい時期に転職活動を進める必要がある
在職中の人が抱える悩みとして、「年度末で忙しい時期に転職活動をしなければならない」点が挙げられます。
3月を決算時期としている企業はこの時期に追い込みに入ることが多く、営業や経理、技術部門など、さまざまな部門で「最も忙しい時期」となる可能性が高いといえます。そのなかで、応募先企業との面接日程を調整して面接準備を行い、内定後は引き継ぎも行っていかなければならないのは4月入社のデメリットといえます。
忙しいときには有休を取るのも一つの方法です。午前・午後だけの半休などもうまく使い、効率的に転職活動を進める必要があります。
このように、4月入社にはメリットもあればデメリットもあります。両方を比較し、自分はどの時期の転職が合うかを判断していきたいものです。
エイペックスのコンサルタントが語る｜4月入社の転職で起きやすい失敗例
4月入社は転職の区切りとして意識されやすい一方で、4月入社にこだわりすぎることで起きる失敗もあります。
ここでは、数多くの転職支援を行ってきたエイペックスのコンサルタントが、実際の転職相談の現場で見てきた「4月入社にこだわったことで起きやすい失敗例」をもとに、判断を誤らないためのポイントを解説します。
失敗例① 4月入社にこだわりすぎて好条件の内定を逃したケース
.jpg)
平井 千裕
2019年から科学技術チームに所属するプリンシパルコンサルタント。ライフサイエンス・テクノロジー業界を中心に、幅広い領域で活躍するプロフェッショナルのキャリア構築を支援している。紹介する企業は上場企業から最先端技術を有するスタートアップまで幅広く、年収1,000万円以上となるマーケティング・営業・技術職のマネージャークラス〜経営層のハイクラスポジションの紹介に豊富な実績を有する。一方、異業種・未経験職種にチャレンジする求職者のサポートにも定評がある。
「転職相談の現場では、『ボーナスをもらってから辞めたい』という希望は非常によく聞かれます。よくある事例としては、『賞与の支給条件が【3月末在籍】なので、入社を4月1日以降にしたい』『4月1日入社を目指していたが、やはり6月支給のボーナスをもらってから転職したいので、入社日を7月1日にしたい』などです。
『せっかくならボーナスを受け取ってから転職したい』と考えるのは自然な判断であり、コンサルタントもできる限り希望が叶えられるよう企業との間に立ちます。
しかし、4月1日入社が前提で採用面接を受けていた場合、入社日変更の調整がつかず破談になるケースもあります。最近も、『4月1日入社を見送った企業が、結果的に一番条件が良かった』と後悔につながった事例がありました。【4月1日入社】を設定する企業は、事業計画や受け入れ体制を前提に採用を進めていることが多く、入社時期の後ろ倒しは採用意欲の低下や内定取り消しにつながりやすいのが実情であり、入社日の交渉には慎重を期すべきです。
一方、外資系企業の場合『4月だから採用を強化したい』という考え方はあまりなく、『必要なポジションに、必要な人を、必要なタイミングで採用したい』という前提で動いています。
コンサルタントの視点で見ると、特に日系企業から外資系企業への転職では入社時期に過度にこだわるよりも、長期的な年収・キャリアの伸びを優先すべきケースが多いと感じます。外資系企業で1〜2年しっかり結果を残せば、日系企業で受け取る予定だったボーナス分は十分に回収できることも多く、短期的な賞与に引きずられて好条件のポジションを逃すのは、結果として合理的とはいえません。『4月入社ありき』で判断するのではなく、『トータルの条件』と『市場価値が上がる転職か』で決定することが後悔のない転職につながるといえるでしょう。」
コンサルタントの視点からの判断ポイント
日系企業では、4月入社前提の内定後の入社日変更は慎重に行う
外資系企業では、入社時期よりもポジションの内容と成長性を重視する
短期的なボーナスより、入社後の年収や市場価値を総合的に判断する
失敗例② ボーナスを優先しすぎて好条件のポジションを逃したケース
.jpg)
郭 諭里
2020年から医療機器チームに所属するマネージャー兼国家資格キャリアコンサルタント。特に、テクニカルサービス分野でのシニアポジションの紹介を得意とし、世界的企業のサービスヘッドやカスタマーサポートディレクターなど、年収1,000万円以上のハイクラスポジションで数多くの採用実績を有する。トップパフォーマーとして2度の表彰も受けており、業界内で強固なネットワークを築きながら理想のキャリアを目指すプロフェッショナルを支え続けている。
「入社時期の調整を希望する候補者の方は多いのですが、『ボーナスを受け取ってから転職したい』という希望が最も多い理由のひとつでしょう。実際、現職が日系企業の場合は賞与の支給月が3月であることも多く、そのため4月入社を希望するケースが多くなります。ただ、入社時期をボーナスありきで固定してしまうと、企業側の採用スケジュールと合わず好条件のポジションを見送ってしまうケースも発生します。
一方で、管理職以上の方になりますが、近年は入社タイミングの調整として「サインオンボーナス」を支給する企業も増えてきました。早めに内定が決まり、候補者に早く入社してもらいたいときに支給されることが多く、これにより現職でのボーナスをいくらか補填するのに有効です。こうした柔軟な条件提示が可能な企業もあるため、4月入社にこだわりすぎず中長期的なキャリア形成の視点から転職先を選びましょう。」
コンサルタントの視点からの判断ポイント
ボーナス支給時期だけで入社時期を固定すると、選択肢が狭まる可能性がある
企業によっては、サインオンボーナスなど柔軟な条件提示が可能な場合もある
短期的なボーナスより、中長期的な年収やキャリア形成を軸に判断することが重要
4月入社を成功させるための転職活動のポイント
4月入社で転職先を決めたい場合には、「準備は早めにすること」を意識する必要があります。なぜ早めの行動が重要なのか、その意味を見ていきましょう。
転職を決めたらすぐに行動に移す
4月に転職することを決めたら、情報収集などすぐにできることからはじめ転職活動に取り掛かりましょう。
転職活動にかかる平均期間はおおよそ3か月程度で、管理職になると3か月～6か月ともいわれています。つまり、4月入社の場合は12月～1月には転職活動を始めなければならないのですが、1月～3月は繁忙期という企業も多く、この時期の「3か月」はほかの時期の「3か月」とは意味合いが異なることがあります。
「忙しいから」といって先延ばしにしていると4月入社に間に合わなくなる可能性があるため、思い立ったらすぐに情報収集からスタートし、転職エージェントを頼るなどしてできる限り効率的に進めるべきです。
履歴書・職務経歴書・英文履歴書は早めに完成させておく
情報収集を開始したら、並行して履歴書・職務経歴書の作成にも取り掛かりましょう。作成には、キャリアの棚卸しや自己分析が必要です。志望動機の欄は応募段階にならなければ記入できませんが、履歴書の基本情報欄をはじめ、後でカスタマイズすることを考えればキャリアの棚卸しで多くの項目を埋められるはずです。
また、外資系企業を希望する場合は英文履歴書の提出が必須のケースが多くあります。英文履歴書は日本語の書類と書き方も形式も異なります。できる限り早期に完成させて、エイペックスのような外資系を専門とする転職エージェントの添削サービスを利用しましょう。職務経歴書の作成に慣れている人であっても、英語での書類作成につまずくことはよくあります。
引継ぎ準備は内定前から意識する
現職での引き継ぎは、転職希望先から内定をもらう前から意識して行うようにします。誰が自分の仕事を引き継いでもわかるように、プロジェクトごとの必要事項、マニュアル、担当者や顧客の連絡先などをリストアップをしておきましょう。迷ったときには誰に聞けば良いのかがわかるようしておくと、後任の負担を減らすことができます。
これは、「立つ鳥跡を濁さず」という心情的な面からの対応ではありますが、同時に転職予定先の企業にもめごとなどを持ち込まないという実利的な面を考えての対応でもあります。特に、同じ業界内での転職の場合はどこで人間関係がつながっているかわかりませんので、転職先でマイナスの評価から始まってしまうリスクをできるだけ排除しておきましょう。
4月入社の転職では転職エージェントの活用で有利に
「準備はなんとなくしているけれど、仕事が忙しく4月入社はもう間に合わなそう」という人もいるでしょう。在職中で4月入社を目指す場合は効率的な転職活動が必須であり、はじめから転職エージェントを活用することで転職活動の質を格段に上げることができます。
転職エージェントのサービスを活用することで、忙しいあなたに代わって求人の選定から業界・企業の情報共有、応募書類の作成サポート、面接日程の調整・対策などを一括してサポートしてもらえます。
毎日求職者や採用担当者とコミュニケーションを取る人材コンサルタントは、あなたの強みや市場価値を可視化してくれるキャリアのプロです。あなたにマッチした求人を厳選して紹介してくれるためミスマッチが起きにくく、効率的に企業に応募ができるのも魅力です。特にハイクラスの求人を探している場合、非公開求人や水面下の採用情報も転職エージェントに集まるため、他の候補者よりも有利に転職活動を進められます。
また、エージェントは企業ごとの選考スピードや採用傾向を把握しており、スケジュールがタイトな場合でも現実的な転職計画を立てることができます。条件交渉や入社日の調整を代行してもらえるため、「4月入社に間に合うか不安」という人でも、納得感のある形で転職活動ができるでしょう。
4月入社の転職でエイペックスを活用するメリット
転職エージェントは数多くありそれぞれに特色がありますが、エイペックスの転職サービスを利用する最大のメリットは、転職のプロフェッショナルによる質の高いサポートを転職活動全般で受けられる点です。
ここからは、具体的にどのようなサポートや情報を得られる点がメリットなのか見ていきましょう。
外資系・日系のハイクラス転職に強い
エイペックスは、外資系および日系グローバル企業への転職支援に強みを持つ転職エージェントです。年収1,000万円を超えるハイクラス求人の紹介実績も豊富で、専門職や管理職、英語力を活かしてキャリアアップを目指す方にとって、質の高い求人情報と専門的なサポートが受けられる点は、転職成功のポイントとなるでしょう。
紹介が可能な企業も、世界的なグローバルブランドから中規模・小規模企業、日本市場に進出したばかりのスタートアップまで幅広く、あなたの志向や強みに応じて企業を選択することができます。
業界別に専門コンサルタントがサポートしてくれる
エイペックスは業界特化型の転職エージェントであり、担当するコンサルタントは各業界の転職事情や業界事情に精通したプロフェッショナルです。
専門とする業界は製薬、医療機器、科学技術、ヘルステック、IT、法務・コンプライアンス、人事・総務、財務・会計、コンシューマー、サプライチェーン・購買、バンキング・ファイナンシャルサービスと多岐にわたり、その業界の専門家ならではの視点と知識で内定獲得・入社まで二人三脚でフォローしてくれます。もちろん、転職後も定期的に市場動向を共有するなど、あなたのキャリアの成功を長期的にサポートしてくれます。
非公開求人にアクセスできる
エイペックスでは、一般には公開されていない「非公開求人」にアクセスすることが可能です。企業は、「応募者の殺到を避けたい」「競合他社に知られたくない」「特定のスキルを持つ人材を厳選して採用したい」など、さまざまな理由で求人を非公開にするため、転職サイトに掲載されている求人情報には限界があります。
特に、管理職や新規事業の立ち上げ、経営層など、戦略的に重要なポジションほど非公開求人として扱われる傾向にあります。非公開求人には高年収や好条件の求人が多く、これらの求人情報にいち早く、しかもライバルが少ない状態でアクセスできるのは非常に有利です。
書類選考・面接通過率を上げられる
エイペックスのコンサルタントは毎日応募書類に目を通しているため、採用担当者の目を引く効果的な書類作成のコツを熟知しており、あなたの強みを最大限にアピールできる表現方法も教えてくれます。さらに、面接対策では想定質問への回答練習、企業研究のポイント、面接官の人柄や採用傾向なども教えてもらえるため、本番での成功率が大幅に向上します。
特に外資系やグローバル企業に転職する場合、英語のレジュメ作成や英語面接は避けて通れません。エイペックスのコンサルタントは全員がバイリンガルもしくは英語ネイティブであるため、英語書類の添削や英語面接の練習についても安心して任せることができます。
数字が証明するエイペックスの実力
その実績により多くのプロフェッショナルに支持されるエイペックスですが、ここで数字をご紹介しておきましょう。
エイペックスが紹介した求職者の書類選考通過率は約54%であり、一般的な転職エージェントよりも高い書類選考通過率を誇ります。また、エイペックスを利用した求職者の65%が転職活動開始60日以内で内定獲得に至っており、90日で考えるともっと高い確率になります。
転職先での定着率も高く、エイペックスを通して転職した人のうち実に99%が、転職先に3か月以上にわたって勤務し続けています。つまり、応募から採用、入社後まで求職者の希望に合った高いマッチ率が、質の高いサポートとコンサルティング力を証明しています。
4月入社の転職に関するよくある質問（Q&A）
最後に、4月入社の転職に関するよくある質問に答えていきます。
Q. 1月からでも転職活動は間に合いますか？
A. 間に合う
転職活動にかかる期間はおおよそ3か月～6か月であるため、1月初旬から転職活動を行えば4月入社に間に合うケースが多いといえます。自分に合った求人に効率的に応募することができれば、複数社から内定をもらい、そのなかから最も希望する企業を選ぶことも可能です。
Q. 2月開始では遅すぎますか？
A. 転職エージェントを利用するなど効率良く進めれば間に合う
2月から転職活動を始めた場合でも、効率良く進められれば4月入社は可能です。この場合は、転職活動にかかる時間をできる限り短縮するため、転職エージェントをフル活用しましょう。エイペックスの人材コンサルタントに相談すれば、キャリアの棚卸しや自己分析など転職活動の初期段階から全面的にサポートしてくれます。また、相談することで「4月入社」にこだわらなくても良いとわかることもあります。
Q. 働きながらでも転職活動は可能ですか？
A. 多くの人が在職中に転職を成功させているため可能
働きながら転職活動をするほうが収入面の心配がないなどメリットも多く、現実的です。
多くの人が不安に思う最大の要因は「十分に時間が取れない」という点であるため、効率良く転職活動を進めるための計画を練ることが大切です。転職エージェントを活用する、早めに応募書類を揃えておく、複数社に同時応募する、休日・有休を上手く利用するなどのポイントをおさえることで、多くの人が働きながらでも転職を成功させています。
Q. 入社日が4月1日でないとだめですか？
A. 企業によって異なり、交渉可能な場合もある
「4月入社が希望だが、4月1日の入社では間に合わない」というケースの場合、2つの方法があります。
1つ目は、「4月1日以外の入社日を設定できる企業（研修が始まるのが4月15日なので、4月14日を入社日とする企業など）」を選ぶ方法です。もう1つは、内定後の交渉で「4月15日を入社日としてほしい」などのように交渉する方法です。
前者は、職場選びの選択肢が狭くなるものの内定後の動きがスムーズになり、後者は交渉の手間はかかるものの現職の引き継ぎなどが行いやすいというメリットがあります。
Q. 未経験者の転職の注意点はありますか？
A. 時間がかかるため早めの準備が必要
未経験の業界・職種に挑戦する場合は、早めに転職活動を始めることが重要です。未経験者は実務経験による評価が難しいため、企業側が慎重に判断する傾向があり、面接回数が増えたり選考期間が長期化したりすることがあります。
また、経験者と比べて書類選考の通過率が低くなるため応募数を増やさなければならず、応募準備や面接対策に多くの時間を要する点にも注意が必要です。
Q. 退職はいつ伝えたら良いですか？
A. 法律上は2週間前まで、しかし基本的には就業規則に準じる
法律上では、退職の意思は2週間前に伝えれば良いと定められています。また、従業員が退職の意思を示した場合、企業側はそれを拒むことはできません。たとえ就業規則に「退職する場合は3か月前に届けること」としていても、就業規則よりも法律が優先されるため2週間前に伝えれば辞めることは可能です。
ただし、社会人のマナーとして可能な限り就業規則に準じた申告時期を守るべきです。転職を決意したら、就業規則で退職届の時期についても確認するようにしましょう。
