目次
IT企業とは？定義と業界構造をわかりやすく解説
上場IT企業 平均年収ランキング【2025年最新版】
上場IT企業 平均年収トップ5の会社概要と特徴
2026年に注目すべきIT企業の動向と業界トレンド【採用・転職市場の最新予測】
IT企業の主な職種と求められるスキル・キャリアパス
エンジニアリング
プロダクト＆エンジニア組織マネジメント
データサイエンティスト
Bizdev
ITコンサルタント
IT業界のホワイト・優良企業の特徴と、女性が働きやすい職場環境
IT業界に強い転職エージェントに相談するメリット
IT業界に強い転職エージェント・エイペックスの特徴
IT企業とは？定義と業界構造をわかりやすく解説
IT企業は、コンピュータやインターネットなどのデジタル技術を活用した製品・サービスの開発や提供を行う企業の総称です 。ハードウェア（機器）からソフトウェア、情報処理システムに至るまで各社ごとに得意分野のサービスを展開しており、現代ではITは生活インフラの一部とも言える存在です 。そのため金融・製造・医療などあらゆる業界でIT企業の技術やサービスが活用されており、IT企業への社会的ニーズは今後も増加していくでしょう 。
IT業界の分類は非常に幅広いですが、主に次の5つの分野に大別できます : インターネット分野、ソフトウェア分野、ハードウェア分野、通信分野、情報処理サービス分野です 。それぞれの分野で提供するサービスは多様で、例えばインターネット分野ではホームページ作成やECサイト・SNS運営などを行い、ソフトウェア分野ではソフトウェア製品の開発・提供を行います（自社製品か受託開発かでビジネス形態が異なります ）。ハードウェア分野ではパソコンやスマートフォン等の機器開発・販売、通信分野ではネットワーク回線や通信サービスの提供を担い、情報処理サービス分野はいわゆるシステムインテグレーション（SI）やITコンサルティングなどクライアント企業の課題解決を包括支援する事業領域です 。
とりわけ日本のIT業界でよく言及される分類として、SIer（エスアイヤー）・ソフトウェア企業・Web系企業・SaaS企業といった種類があります。
SIerとは「System Integrator」の略で、顧客企業からの依頼に応じてシステムの設計・開発・運用などを一括して請け負う企業のことです 。いわば受託開発型のITベンダーであり、企業や官公庁向けの基幹系システム開発など大規模プロジェクトを手掛けるケースが多く見られます。一方、ソフトウェア企業は自社でソフトウェア製品やアプリケーションを開発し提供する企業で、業務パッケージソフトからOS・ミドルウェア、セキュリティ製品、ゲームソフトに至るまで様々です。自社パッケージを販売する企業もあれば、特定分野に特化したソフトを開発する独立系のソフトハウスも存在します。
Web系企業は、その名の通りインターネット上で自社のサービスを提供する企業を指します。一般的に「インターネットの仕組みを使ったシステムを開発するIT企業」のことで 、誰もがスマートフォンやPCから利用できるオンラインサービス（例：ECサイト、SNS、動画配信、予約アプリなど）を自社開発・運営しているのが特徴です。Web系企業が提供するサービスは基本的にインターネットに接続すれば利用可能であり、多くは消費者や一般ユーザー向けのBtoCモデルを取ります。インターネット普及期以降に台頭した企業が多いため、比較的新興企業やベンチャーが多い点も特徴と言えるでしょう。近年ではスマホアプリやクラウドサービスの需要拡大に伴い、こうしたWeb系・自社開発系のIT企業が急成長しています。
SaaS企業は、クラウド技術を背景に登場した比較的新しい形態のIT企業です。SaaS（サース）とは「Software as a Service」の略称で、「サービスとしてのソフトウェア」を意味し、ソフトウェアをインターネット経由で提供するモデルを指します 。従来はユーザーがソフトを購入してPCにインストールしていましたが、SaaSではソフトウェアがオンライン上で提供され、利用者は契約（サブスクリプション）するだけで常に最新機能を利用できるのが特長です 。このモデルにより顧客は初期導入コストを抑えられるため、企業の業務効率化ツールやクラウド型アプリケーションとしてSaaSプロダクトが幅広く普及しました。
SaaS企業は主にこうしたクラウド上のソフトウェアサービス（例：業務管理ツール、チャット・会議アプリ、顧客管理システムなど）を開発・提供する企業で、近年国内外から多数のプレーヤーが参入し非常に活発な市場となっています 。アイデアと技術力があれば新興企業でも参入しやすい分野であり、大企業と肩を並べるサービスを生み出すスタートアップも現れています 。
現在のIT業界では、SIerのような受託型ビジネスと、Web系・SaaS企業のようなプロダクト志向ビジネスが併存しており、それぞれに強みを持つ企業が業界を牽引しています。
上場IT企業 平均年収ランキング【2025年最新版】
東洋経済オンラインおよび『会社四季報』の最新データ（2024〜2025年公表値）をもとに、上場している日本のIT関連企業のうち、平均年収が高い上位10社を紹介します。
（万円）
（歳）
（人）
（サービス）
（NRI）
（情報・通信）
（情報・通信）
（情報・通信）
参考資料： 東洋経済オンライン『就職四季報プラスワン』、会社四季報オンライン （2025年版データ）など
【データのもとと集計のしくみ】
このランキングは、各社の有価証券報告書に記載されている「従業員の平均年間給与」をもとに作成しています。
主に以下の点にご注意ください：
平均年収には、給与や賞与など現金で支払われた金額のみが含まれています。
RSU（譲渡制限付き株式）やストックオプションなどの株式報酬、役員報酬、福利厚生などは含まれていません。
そのため、実際の総報酬額とは異なる場合があります。
本ランキングは、上場IT企業の「給与水準を比較する目安」としてご覧ください。
【ランキングの対象について】
今回のランキングでは、より現実的な比較ができるよう、ソフトウェア企業に加えて、DX支援やデジタル戦略を担うITコンサルティング企業（例：ベイカレント、NRIなど）も対象に含めています。
【ランキング概要】
最近では、エンジニア職とコンサル職のキャリアが重なり合うケースが増えており、両方の分野を含めることで、IT人材市場の実態をより正確に反映しています。
また、ランキングの趣旨に合わせて、金融系や持株会社（例：M&Aキャピタルパートナーズなど）は除外し、純粋にIT・デジタル領域で事業を展開する企業に絞っています。
今回ランクインした企業はいずれも平均年収1,100万円以上。日本のIT業界でもトップクラスの報酬水準を示しています。
業種別に見ると、ITコンサルティングやSaaSなど高付加価値領域の企業が上位に多く見られます。
次のセクションでは、平均年収トップ5企業の概要と特徴を紹介します。
上場IT企業 平均年収トップ5の会社概要と特徴
1. 株式会社ジャストシステム（JustSystems Corporation）
株式会社ジャストシステムは、1979年に設立された日本のソフトウェア開発企業です。日本語入力システム「ATOK」やワープロソフト「一太郎」の開発で広く知られています。本社は東京都と徳島県にあり、大阪や名古屋にも拠点を構えています
創業以来、日本語処理技術の研究開発に注力し、独自の自然言語処理技術を強みとしています。現在は教育およびマーケティング分野にも事業を拡大し、学習支援サービス「スマイルゼミ」やデータ分析プラットフォーム「Actionista!」など、個人・法人向けの幅広い製品とサービスを提供しています。
給与に加えて年2回の賞与があり、営業利益を社員に分配する「利益還元制度」も導入。成果に応じて収入アップを目指せる仕組みが整っています。
2. 株式会社ベイカレント・コンサルティング（BayCurrent Consulting, Inc.）
株式会社ベイカレント・コンサルティングは、1998年に設立された日本発の総合コンサルティングファームで、本社を東京都港区に構えています。戦略立案から業務改革、デジタル導入支援までを一貫して行い、企業の変革を総合的にサポートしています。
戦略、IT、業務の各領域を横断的にカバーし、クライアントの課題に合わせたオーダーメイド型の支援を特徴としています。社員数は年々増加しており、国内コンサルティング市場で高いプレゼンスを確立。2026年2月期には売上高・営業利益・純利益すべてで過去最高を更新する見込みです。
3. 株式会社野村総合研究所（Nomura Research Institute, Ltd.）
株式会社野村総合研究所（NRI）は、1965年に設立された日本を代表する情報サービス企業で、東京都千代田区に本社を構えています。経営戦略の立案からシステム開発・運用までをワンストップで支援する大手ITコンサルティング企業です。
コンサルティングとITソリューションの両輪で事業を展開し、金融、製造、流通、公共など多様な業界に対応。特に金融IT分野に強みを持ち、証券業界向け勘定系システムで高いシェアを誇ります。2025年3月期の連結売上高は7,648億円を記録し、独立系ITコンサルティング企業として国内トップクラスの規模を維持しています。
4. 日本オラクル株式会社（Oracle Japan）
日本オラクル株式会社は、1985年に設立された米国オラクル・コーポレーションの日本法人で、東京都港区に本社を置いています。企業向けのデータベースソフトウェアやクラウドサービスを提供し、国内の情報システム構築を支援しています。
主力製品である「Oracle Database」を中心に、企業の基幹システムや大規模データ処理を支える幅広いソリューションを展開。金融機関や官公庁など、高い信頼性を求める顧客から厚く支持されています。グローバル最先端のテクノロジーに触れながら働ける環境を提供し、国内のITインフラソリューション分野で確固たる地位を築いています。
5. 株式会社メルカリ（Mercari, Inc.）
株式会社メルカリは、2013年に設立された日本のテクノロジー企業で、日本最大級のフリマアプリ「メルカリ」を運営しています。本社は東京都港区にあり、日本と米国で事業を展開。2018年には東京証券取引所マザーズ（当時）に上場し、日本を代表するユニコーン企業として注目を集めました。
個人間取引（C2C）のマーケットプレイスを中心に、スマホ決済サービス「メルペイ」やネットショップ機能「メルカリShops」などを展開。2024年6月期の売上高は約1,960億円に達し、国内C2C市場で圧倒的なシェアを維持しています。
2026年に注目すべきIT企業の動向と業界トレンド【採用・転職市場の最新予測】
本セクションでは、IT・コンサルティング業界に精通し、20年近く日本の採用市場を見続けてきたApex（エイペックス） ITチームディレクターのカーティス・ジョーダンが、2026年に向けた最新の採用・転職トレンドを解説します。日々企業・候補者双方と接している現場の視点から、AI・データ・クラウドなど成長分野の採用動向や、グローバル企業・スタートアップの動きを具体的に分析しています。
「他国と比べても、日本のIT業界の転職市場は2025〜2026年も活発です。成長が著しい領域では慢性的な人手不足が続いており、高度な技術や専門スキルを持つ人材の需要は今後もさらに高まる見込みです。
注目すべき点は、こうした極めて高い需要によりテクノロジーベンダー、スタートアップ、コンサルティングファームなどの企業側だけでなく、求職者側でも転職市場における力関係に変化が生じている点であり、求職者にはより戦略的な転職活動が求められています。
一方で、基盤的な領域では求人募集は概ね安定していますが、採用に慎重な姿勢を示す企業も一部で見られ注意が必要です。」
AI・データ・クラウド分野の成長と人材需要の拡大
「IT業界全体で非常に激しい人材獲得競争が見られるのは、依然としてAI／機械学習、クラウド、サイバーセキュリティ、データサイエンス等の専門分野です。テクノロジーベンダーをはじめ、スタートアップやコンサルティングファームなどを含めた幅広い企業が、AI、セキュリティ、データ関連の専門人材を積極的に採用しており、優秀人材には複数のオファーや高額報酬が提示されるケースも増えています。特に、DevOps（Development and Operations）、SRE（Site Reliability Engineering）、MLOps（Machine Learning Operations）を専門とするエンジニアの需要は年々高まっており、この分野に精通する人材にとっては高年収・好待遇での転職のチャンスとなっています。
また、日本では『データ主権（Data Sovereignty）』が重要なテーマとなりつつあり、特に金融業界や越境データを取り扱う企業では、セキュリティおよびデータ管理の専門人材へのニーズがさらに高まっています。」
外資系企業の日本進出とIT・関連分野の採用動向
「2025年は複数の海外企業が日本市場への進出を果たしており、この流れは2026年も継続する見込みです。グローバルの成長トレンドに沿って、AI／機械学習、データ、サイバーセキュリティ分野に注力する大手の成長企業が増加する一方で、エネルギー、データセンター、建設、ホスピタリティといったニッチな業界を主軸とする企業も参入しています。
ただし、グローバル企業のなかにはエンタープライズセールスチームの再構築を進める動きも見られます。2020〜2023年の旺盛な採用期と比べると、現在は採用基準が一段と厳しくなっている点には注意が必要です。需要自体は引き続き堅調ですが、採用プロセスが全体的に長期化しており、社内承認や選考のハードルも以前と比べて高くなっています。
その結果、オファー段階に至る前にポジション自体が募集停止されるケースも増加しており、人材採用に対する企業の慎重な姿勢がより鮮明になっています。」
スタートアップの積極採用とリモートワーク普及
「スタートアップ各社も、人材獲得に向け積極的な採用活動を展開しています。大手企業に対抗するため、報酬面での柔軟性やフルリモート勤務の導入、優秀な海外人材へのビザサポートなど、さまざまな施策を行う企業が増えています。
ネックとなるのは、これらの企業でも日本語での高いコミュニケーション能力が依然として必須である点です。日本語が求められる理由としては、クライアントが日本人であること、社内でのやり取りや文書作成が日本語で行われること、経営層とのコミュニケーションも日本語であるためです。外国籍の候補者であれば、日本語能力試験（JLPT）N1レベルの日本語力があると応募可能な求人の選択肢が大きく広がります。
ただし例外として、AIやセキュリティ、データ関連などの極めて希少なスキルを持つ人材であれば、日本語の能力が十分でなくても多くの企業が採用に積極的です。外資系のスタートアップのなかには、トップレベルのIT人材に対しては日本語要件を緩和するケースもあります。」
2026年の採用トレンド ― 「量より質」の時代へ
「2026年も、IT人材の採用は引き続き活発が見込まれますが、大規模な採用というよりは、欠員補充や戦略的な事業成長を目的とした採用が中心になると予想されます。いわば「量より質」の採用であり、採用人数の増加は緩やかになる見通しです。
求職者が備えておくべき点としては、需要の高い資格の取得やスキルのアップデートが挙げられます。加えて、高度な専門性、英語などの語学力、企業やポジションに柔軟に適応できる力をアピールできると有利です。外国籍の方であれば、日本語能力の向上が好待遇かつ魅力的なポジションに就くための鍵となります。
一方企業側も、必要なポジションを補完するため、採用プロセスの効率化や社内人材の育成に注力しつつ、海外人材の採用やリモート勤務にも柔軟に対応する姿勢が求められます。
また、需要が高いにもかかわらず、AI技術に直接関わった実務経験を持つ人材が少ないことが課題です。企業・個人ともに、データ分析やビジネスインテリジェンス（BI）など既存スキルをAI分野に転換する「アップスキリング」や「リスキリング」が急務となるでしょう。」
カーティス・ジョーダン
エイペックスのITチームディレクター。日本のリクルートメント業界には20年近く従事しており、特にIT・コンサルティング業界で格段の人脈ネットワークを有する。ITエンジニアやセールス職はもちろんだが、経営層を含めた上級ポジション・企業戦略やコマーシャルエクセレンス等のポジションについても多数の実績あり。
IT企業の主な職種と求められるスキル・キャリアパス
■ エンジニアリング
開発エンジニア
開発エンジニアは、企業や組織が使用するアプリケーションやシステムを開発するために、要件定義から設計、プログラミング、テスト、導入・保守まで、ソフトウェア開発プロセス全体を担当する職種です。エンドユーザーやクライアントから業務要件をヒアリングし、それを実装可能な仕様へ落とし込むほか、開発環境の整備や品質を担保するテスト設計、リリース後の改修対応まで関与するケースもあります。担当領域によっては、フロントエンド、バックエンド、フルスタック、業務アプリケーション開発などへ役割が細分化されることもあり、プロジェクトによって求められる技術範囲が大きく異なる点も特徴です。
開発エンジニアは、SIerや受託開発企業で業務システムを構築するケースと、自社サービスを運営するIT企業で機能追加やUI/UX改善に携わるケースで求められる役割が異なります。前者では安定性や業務要件への対応力が重視され、後者ではスピード感のある改善やユーザー視点の設計力が求められます。
求められるスキルには、Java、C#、Python、JavaScript、Go、PHPなどの開発言語や、フレームワーク（Spring、.NET、React、Vue.jsなど）、データベース、API、クラウド環境（AWS・Azure・GCP）に関する知識が挙げられます。また、開発だけでなく、要件に基づいた設計力や、バグの分析・改善を行うための問題解決力が求められます。チーム開発が基本であるため、Gitなどのバージョン管理ツールやアジャイル開発手法への理解、ドキュメンテーション能力、他エンジニアやデザイナーとの協働といったコミュニケーション力も重要です。近年では、DevOpsやCI/CD、セキュリティやパフォーマンスを考慮した開発スキルも評価される傾向にあります。転職市場では、フレームワークの実務経験やアジャイル環境での開発実績、GitHubなどでの成果物が実務能力の判断材料となることもあります。
キャリアパスとしては、マネジメント志向の場合、チームリーダーから開発部門マネージャー、さらには開発組織全体を統括するVPoE（Vice President of Engineering）や、経営と技術の橋渡しを担うCTO（Chief Technology Officer）などのポジションへとキャリアを発展させることができます。
一方、技術志向を追求するエンジニアであれば、フルスタックエンジニア、SRE、AI・データエンジニアといった専門領域を深めるほか、スタートアップなどでプロダクト開発を主導し、CTOとして技術戦略を牽引する道もあります。
システムエンジニア（SE）
システムエンジニア（SE）は、企業や組織の業務課題を解決するために、システムの企画・要件定義・設計から導入、運用までプロジェクト全体を担当する職種です。クライアントから業務フローや課題をヒアリングし、どのようなシステムが最適かを構想する上流工程を担うことが多く、プログラマーが実装しやすいように機能要件や仕様書を作成する役割も含まれます。大規模プロジェクトでは、プロジェクトマネージャーと連携しながら、開発チームやインフラチームとの調整を行うハブ的存在としても機能します。企業によっては「アプリケーションSE」「業務系SE」「コンサルティングSE」など、領域や担当業務に応じてポジションが細分化されます。
また、SEが活躍する環境は、SIerのように顧客企業向けのシステムを受託開発する場合と、自社サービスを提供するIT企業で企画から保守・改善まで一貫して携わる場合で大きく異なります。前者では要件定義や導入支援が中心となり、後者ではユーザー体験の最適化や機能追加などプロダクト志向の業務が求められます。
求められるスキルには、JavaやC#、Pythonなどの開発言語やデータベース、クラウド（AWS・Azure）といった技術知識に加え、要件定義や基本設計といった上流工程の経験が挙げられます。特に、クライアントとの折衝や社内関係者との調整が多いため、論理的思考力、課題解決力、ドキュメンテーション能力、コミュニケーション力が重要です。近年では、DX推進やアジャイル開発、セキュリティ要件への理解、最新技術（AI・IoT・クラウド）へのキャッチアップ力も求められます。転職市場においては、業界知識や大規模案件での要件定義経験など、即戦力としての実務経験が重視される傾向にあります。
キャリアパスとしては、開発経験や要件定義の実績を重ねることで、プロジェクトマネージャーやITコンサルタント、アーキテクト（システム全体の設計・技術選定を担う役割）へとステップアップする道があります。マネジメント志向の場合は、チームリーダーから部門マネージャー、IT部門の統括責任者へ昇進するケースもあります。一方で、技術志向の強いSEは「スペシャリスト」や「テックリード」として高度な専門性を追求し、クラウドエンジニアやセキュリティエンジニアなど新たな領域にシフトすることも可能です。
インフラエンジニア
インフラエンジニアは、企業のITシステムを支える基盤であるサーバー、ネットワーク、ストレージ、OS、クラウド環境などの設計・構築・運用を担う職種です。業務アプリケーションが滞りなく稼働するための“土台”を整える役割を持ち、障害のない安定稼働やセキュアな環境の維持を使命としています。プロジェクトによっては要件定義やインフラ構成の設計から参画し、運用フェーズにおける監視、障害対応、性能改善などまで一貫して担当するケースも多く見られます。企業によっては所属領域に応じて「ネットワークエンジニア」「サーバーエンジニア」「クラウドエンジニア」など、役割を細分化していることもあります。
インフラエンジニアが活躍する環境は、SIerのように顧客企業のインフラを構築・保守するケースと、自社サービスを運営するIT企業で社内基盤の最適化やクラウド移行を担うケースで大きく異なります。前者では要件に基づく設計・構築が中心となり、後者ではサービス成長に合わせた拡張性・セキュリティ強化など、プロダクト志向の改善が求められます。
求められるスキルには、LinuxやWindows ServerといったOSの知識、仮想化やコンテナなどの基盤技術、AWS・Azure・GCPなどクラウドサービスの理解が挙げられます。特にネットワークの設計・構築に関する知識（IPアドレス、VPN、ファイアウォールなど）や、トラブル発生時の原因分析と復旧スキルは重要です。また、インフラは一度構築したら終わりではなく、セキュリティ強化やコスト最適化、性能改善を継続的に実施する必要があるため、ドキュメンテーション能力や問題解決力、他部門との調整力といったコミュニケーションスキルも不可欠です。近年では、Infrastructure as Code（IaC）や自動化ツールを活用するスキルも注目されています。転職市場では、クラウド移行プロジェクトの経験や障害対応の実績、セキュリティ要件への理解が即戦力として評価される傾向にあります。
キャリアパスとしては、技術を深めてクラウドアーキテクトやセキュリティエンジニアといった専門職に進む道と、プロジェクトマネージャーやITインフラ部門の管理職としてマネジメントを担う道の双方が存在します。設計や上流工程の経験を積むことで、インフラ全体の技術選定を統括するインフラアーキテクトへ進むケースもあります。また、コンサルタントとして企業のIT基盤設計やDX支援を行う道や、SaaS企業・自社開発企業で社内インフラを担う「情シス系」へのシフトなど、業種をまたいだキャリア展開も可能です。
ソリューションアーキテクト
ソリューションアーキテクトは、企業が抱えるビジネス課題をIT技術で解決するため、「ビジネス」と「技術」の両視点から最適な仕組みを設計・実現する役割を担う職種です。単なるシステム設計にとどまらず、顧客やステークホルダーと直接交流しながらプロジェクトを推進し、導入後の評価・改善まで責任を持つケースも多くあります。技術的判断力と対顧客対応力・俯瞰力を持つことが求められます。
ソリューションアーキテクトが活躍する環境は、クラウドベンダー（AWS・Microsoftなど）や大手SIer、SaaS・プロダクト企業など幅広く、業界や企業フェーズによって求められる役割が異なります。クラウド移行やシステム刷新を伴う案件では、技術選定からアーキテクチャ設計、導入後の運用最適化まで主導するケースもあり、単なる設計者ではなく“技術戦略の提案者”として扱われます。
求められるスキルには、まず幅広いIT技術（クラウド、ネットワーク、アプリケーション、セキュリティなど）に関する知識・実務経験が挙げられます。加えて、顧客ヒアリング→業務要件抽出→技術選定→実装設計→導入後評価という一連の流れを見通せる力が必要です。ステークホルダー間の調整、顧客・開発現場との橋渡し、提案能力やドキュメント作成力、そしてコミュニケーション能力も不可欠です。抽象的な課題をアーキテクチャに落とし込める力、主体性・実行力、ビジネス目線で価値を出す思考も重視されます。転職市場では、案件規模、採用技術の妥当性、PoCや要件定義の経験などが評価対象となります。
キャリアパスとしては、ソリューションアーキテクトをステップに、シニアソリューションアーキテクト、エンタープライズアーキテクト、デリバリーマネージャーといった上流・統括型の立場へ進む道があります。また、プロジェクトマネージャー、ITコンサルタント、DXコンサルタントへの転身も可能です。
■ プロダクト＆エンジニア組織マネジメント
プロダクトマネージャー（PdM）
プロダクトマネージャー（PdM）は、企業や組織が提供するプロダクト（アプリケーション、サービス、ソフトウェア、SaaS製品など）の企画・構想・戦略立案から、仕様策定、ロードマップ設計、開発・リリース調整、運用改善まで、プロダクトライフサイクル全体を統括して責任を持つ職種です。ユーザーのニーズや市場動向を調査・分析し、どのような価値を提供すべきかを定義し、エンジニア・デザイナー・マーケティング・営業など多くの部門と連携しながら、最適なプロダクト実現を導きます。PdMが活躍する環境は、スタートアップでゼロからプロダクトを立ち上げるケース、大手IT企業で既存サービスの拡大を担うケース、SaaS企業で継続的な機能改善を推進するケースなどによって大きく異なります。新機能の検証やMVPの実装、ユーザーリサーチの深度など、企業フェーズによって求められるスキルや意思決定の裁量も変化します。
求められるスキルには、まず 企画力・戦略立案力 や 市場分析力、ユーザーインサイトを読み取る力が挙げられ、加えて仕様設計力、プロダクトロードマップ策定能力が必須です。技術背景を持つことが望ましく、API、データ分析、UX、クラウド環境の知見を備えていると説得力があります。さらに、ステークホルダー（経営・営業・開発・マーケティング等）を巻き込むための調整力・交渉力・プレゼンテーション力、そしてKPI設定や効果測定、改善サイクルを回せる数値思考力が重視されます。転職市場では、プロダクトの成長貢献（例：ユーザー数や収益、リテンション改善）や、仮説検証を実行しきった経験が評価される傾向にあります。
キャリアパスとしては、プロダクトオーナーやシニアプロダクトマネージャーへとステップアップし、より複数プロダクトやプロダクト群の責任を持つディレクターやVP of Productに進む道があります。技術や事業理解を深めて、プロダクト戦略や事業戦略を統括する立場を目指すことも多く、将来的にはChief Product Officer（CPO）や経営層への参画を果たすケースもあります。また、プロダクト経験を基盤に、マーケティング、事業開発、スタートアップ創業、UX／デザイン戦略といった領域にキャリアを拡張する可能性も高いです。
エンジニアリングマネージャー（EM）
エンジニアリングマネージャーは、ソフトウェア開発チームや技術組織を率いながら、開発プロジェクトの成功とエンジニア組織の成長を両立させる職種です。単なるプロジェクト遂行にとどまらず、採用・評価・育成などのピープルマネジメントにも関与し、チームのパフォーマンス最大化や開発プロセスの改善を担います。
エンジニアリングマネージャーが活躍する環境は、プロダクト企業で開発とグロースを統括するケースから、大手IT企業で複数チームの組織運営を行うケース、スタートアップで採用戦略や技術選定まで幅広く担うケースまで様々です。技術的な意思決定だけでなく、チームビルディングや文化醸成、開発体制の最適化など、組織づくりの役割が求められます。
求められるスキルには、開発プロセスやアーキテクチャの理解、技術選定の判断力などのエンジニアリング知識よりも、目標設定、1on1、評価制度運用といったピープルマネジメントスキル、チームを率いるリーダーシップ、プロジェクト全体を俯瞰する計画力・意思決定力が重視されます。ステークホルダーとの調整やビジネス部門との連携も多いため、ドキュメンテーション能力やコミュニケーション力も不可欠です。心理的安全性の醸成やメンバーの成長支援といったソフトスキルも重視されます。転職市場では、組織規模やチームの改善実績、離職率低下・生産性向上など、再現性のある成果を示せる経験が評価されます。
キャリアパスとしては、さらに複数チームを統括するエンジニアリングディレクターやVP of Engineeringに進む道があります。開発組織の戦略やロードマップ策定を担い、プロダクト部門や経営層と協働しながら技術戦略を推進するキャリアも一般的です。一方で、技術志向を強く持つ人材は、アーキテクトやCTOなど、技術経営を担うポジションに進むケースもあります。マネジメント経験を基盤として、事業開発やプロダクトマネジメント、組織開発に軸足を移すキャリアも選択肢の一つとなります。
PMO（Project Management Office）
PMO（Project Management Office）は、プロジェクトや複数案件の進行を統括し、組織全体のプロジェクト管理基準を整備・運用する職種です。個別プロジェクトを担当するPM（プロジェクトマネージャー）とは異なり、プロセスの標準化、進捗・課題・リスク管理の仕組み構築、ガバナンスの確立といった横断的な支援を担います。企業によっては、「プロジェクト支援型」「コントロール型」「戦略型」と分類され、関与範囲が異なるケースもあります。
PMOは、SIerや大手IT企業で複数案件の統制を担うケースから、プロダクト企業で開発プロセスやアジャイル運用を最適化するケース、さらに経営層直下でDX推進や投資判断に関与する戦略PMOまで、所属する組織によって役割が変化します。単なる事務局ではなく、プロジェクトの成功確率を高める“推進と統制の中枢”として期待されます。
求められるスキルには、WBSやガントチャートなどのプロジェクト管理手法に関する知識、進捗・リスク・品質管理に関する実務経験が挙げられます。特に、複数のステークホルダーを調整し、PMを支援・指導するためのファシリテーション力、合意形成力、ドキュメント作成能力が重要です。プロジェクトの実態を把握し、課題を俯瞰的に分析できる構造的思考力も求められます。ITやシステム開発プロセスへの知見を持つPMOは、DX推進や大規模プロジェクトで特に重宝されます。転職市場では、プロジェクト改善の提言経験や、複数案件の管理実績、標準化に関する成果などが評価されます。
キャリアパスとしては、PMO専任としてプロジェクト統制のプロフェッショナルを目指す道のほか、PM（プロジェクトマネージャー）やプログラムマネージャーへ転身するケースもあります。組織レベルの戦略やガバナンスに携わることで、プロジェクト統括部門のマネージャーや、組織変革を担う戦略PMO、さらに経営企画やDX統括部門へキャリアを広げる例もあります。多様なプロジェクトを俯瞰して支援する経験は、将来的に事業開発や経営に関与するための土台にもなり得るポジションです。
■ データサイエンティスト
データサイエンティストは、膨大なデータから価値ある洞察や意思決定の根拠を導き出し、企業の経営戦略や事業施策に活かす職種です。機械学習や統計解析、データモデリングといった専門技術を用いて、ビジネス課題の発見から仮説構築、予測モデルの構築、施策効果の検証までを担当します。プロジェクトによっては、経営層や事業部門への提案、プロダクト機能へのモデル実装、データ活用基盤の設計にも関与し、企業の「データドリブン経営」を推進するハブ的役割を担います。企業によっては「MLエンジニア」「データアナリスト」「AIリサーチャー」など、ミッションに応じてポジションが細分化されることもあります。
データサイエンティストが活躍する企業は、事業会社でサービスの改善に直結するモデルを構築するケース、IT企業でAI機能やレコメンドエンジンの開発に携わるケース、SIerで企業のDX支援や分析基盤を提供するケースなど多岐にわたります。扱うデータやプロジェクトの目的によって、求められる専門性やビジネス志向の強さが大きく異なります。
求められるスキルには、PythonやRなどの分析言語を用いたデータ処理や機械学習モデルの構築スキルに加え、統計学・数学の基礎知識、SQLを用いたデータ抽出や前処理の経験が挙げられます。特に、ビジネス部門との連携が重要であるため、仮説思考力や課題定義力、結果をわかりやすく伝えるプレゼンテーション力が求められます。近年では、クラウド（AWS・GCP・Azure）上でのMLOpsや、生成AI・大規模言語モデル（LLM）を業務に応用するスキルも注目されており、継続的な自己学習が不可欠です。転職市場では、PoC（概念実証）にとどまらず、実際に事業成果へつなげたモデル運用の実績や、部署横断でのプロジェクト経験が高く評価されます。
キャリアパスとしては、特定領域のモデル構築を専門とするシニアデータサイエンティストや、機械学習エンジニアとしてプロダクト実装を主導する道が考えられます。また、分析組織を率いるデータサイエンスマネージャーや、データ戦略を統括するChief Data Officer（CDO）への昇進も可能です。一方で、経営課題への関与を深めることで、データコンサルタントやAI戦略部門、プロダクトマネージャーへキャリアを広げるケースもあり、技術とビジネスの両面で成長できる職種です。
■ Bizdev
ITセールス（営業職）
ITセールスは、ソフトウェア、SaaS、クラウドサービス、システムソリューションなど、企業向けIT製品の導入提案を通じて、顧客の業務課題解決に貢献しながら、売上の最大化を図る職種です。顧客企業の業種・規模・課題を理解し、要件に適した製品構成や導入プランを提示するコンサルティブな役割を担います。単に製品を販売するのではなく、導入目的やROI（投資対効果）を明確にし、導入後の活用フェーズまで見据えた提案を行うことが特徴です。企業によっては、新規開拓型の「フィールドセールス」、既存顧客を担当する「アカウントセールス」、商談創出を行う「インサイドセールス」など、営業形態によって役割が分かれることもあります。
ITセールスが活躍する環境は、SaaS企業でサブスクリプションモデルの拡大を担うケース、大手ITベンダーで幅広いソリューションを提案するケース、スタートアップで新規市場開拓を行うケースなどによって求められるスタイルが異なります。短期的な受注ではなく、LTV（顧客生涯価値）や解約率（チャーン）を意識した長期的な関係構築が重視される点が特徴です。
求められるスキルには、業界・製品理解をベースとしたソリューション提案力、商談設計力、交渉力、顧客の意思決定プロセスに合わせた折衝力が挙げられます。特にIT業界では、クラウドやサブスクリプションモデルの営業が主流となっているため、LTV（顧客生涯価値）やチャーンレートといった指標を意識し、短期的な受注だけでなく中長期的なリレーション構築力が重視されます。また、CRMツールを用いた営業プロセス管理、プレゼンテーション・提案資料作成能力、社内の技術部門やカスタマーサクセスとの連携力も不可欠です。転職市場では、受注実績、キーパーソンの開拓経験、ARR・MRRなど売上貢献を示す数値が評価されることが多く、再現性のある営業プロセスが重視されます。
キャリアパスとしては、個人営業として実績を積んだ後、営業リーダーやアカウントマネージャーを経て、営業マネージャー・営業部長・営業本部長といった組織運営を担うポジションへ進む道があります。一方で、顧客や市場理解を深めた経験を活かし、事業開発（BizDev）、プロダクトマネージャー、マーケティング、カスタマーサクセス部門へキャリアを広げるケースもあります。ITセールスは、営業職でありながら事業視点と顧客課題解決力を兼ね備えるポジションであり、将来的に経営や事業責任者を目指すキャリアパスにもつながる職種です。
セールスエンジニア
セールスエンジニアは、企業の製品やソリューションを提案する営業活動の中で、技術的な知識と顧客理解をもって受注から導入支援までを担う職種です。営業担当とともに顧客の業務課題や導入目的をヒアリングし、どのような製品構成や技術的アプローチが最適かを提示する“技術的な窓口”として機能します。製品のプレゼンテーション、デモンストレーション、機能説明を行うだけでなく、導入に向けた要件確認や技術的な調整を担うこともあり、開発・サポート部門との橋渡し役となる点も重要な役割です。企業によっては扱う領域に応じて「プリセールス」「ソリューションエンジニア」「テクニカルセールス」などの名称で細分化されることもあります。
求められるスキルには、自社製品や業界に関する技術的知識に加え、ITインフラやソフトウェア、クラウドなどの基本的な技術理解が挙げられます。特に、顧客の課題を技術要件に落とし込むヒアリング力や提案力、プレゼンテーション能力、営業担当やエンジニアとの調整能力が求められます。また、市場動向や競合製品を理解しながら、効果的な提案戦略を組み立てる分析力も重要です。近年では、SaaSやクラウドサービス、API連携などを扱う企業が増えているため、技術的キャッチアップ力やDX領域の知見も価値を高める要素となっています。転職市場では、製品知識だけでなく「導入実績」「プレゼン経験」「見積・RFP対応経験」など、顧客成果につながる実務経験が評価されます。
キャリアパスとしては、プリセールスチームのリーダーやソリューションアーキテクトとして高度な提案設計を担う道が存在します。さらに、技術と顧客理解の双方を活かしてプロダクトマネージャーやITコンサルタントに転身するケースや、事業会社で顧客導入やカスタマーサクセスを統括する立場に進むこともあります。技術とビジネスの両面に携わる経験を通じて、将来的に事業開発や経営に関わるポジションへキャリアを広げる可能性もある職種です。
カスタマーサクセス（CS）
カスタマーサクセスは、顧客が自社の製品・サービスを導入して期待する成果を実現できるよう、オンボーディングから活用定着、課題解決、更新・拡張（アップセル／クロスセル）までを一貫して支援する職種です。営業・プロダクト・サポートと連携し、顧客の業務フローや目的をヒアリングして成功指標を定義し、利用状況をモニタリングしながら改善提案を行う“伴走役”として機能します。企業によっては担当領域に応じて「カスタマーサクセスマネージャー（CSM）」「テクニカルCS」「オンボーディングスペシャリスト」など、役割を細分化している場合もあります。
カスタマーサクセスは特にSaaS企業やサブスクリプション型ビジネスにおいて重要な役割を担います。初期導入の支援だけでなく、継続利用を通じたLTV（顧客生涯価値）の最大化や解約率（チャーン）の低減を目的とし、プロダクトの価値を顧客に届け続けることが求められます。プロダクト開発チームと連携し、機能改善の提案やユーザーフィードバックの収集を行うことで、事業成長にも直接関与します。
求められるスキルには、製品機能や業界知識に加え、SaaS／クラウド、API連携、データ移行といった基本的な技術理解、CRMやCSツールを用いたヘルススコア・利用ログの分析力が挙げられます。特に、顧客の課題を要件化するヒアリング力や提案力、社内外ステークホルダーとの調整力、合意形成のためのプレゼンテーション力、課題解決のための論理的思考とドキュメンテーション能力が重要です。近年では、NPS／CSATなどのKPI設計と運用、データに基づく改善サイクル、契約更新に向けたリスク検知と先回りの施策立案といったプロアクティブな運用力も求められます。転職市場では、担当顧客の継続率、解約防止の実績、アップセル貢献など「成果に紐づく実績」が特に評価されます。
キャリアパスとしては、個社担当の実績を重ねてシニアCSM、CSマネージャーへとステップアップし、組織全体の戦略と成果指標を担うCSディレクターやVP of Customer Successに進む道があります。志向によっては、顧客理解とデータ知見を活かしてプロダクトマネージャーやプロダクトマーケティング、アカウントマネージャー、CX（顧客体験）戦略・CS Ops、あるいは導入コンサルタントへキャリアを広げるケースも考えられます。
■ ITコンサルタント
ITコンサルタントは、企業が抱える経営・業務上の課題に対して、ITシステムやデジタル技術を活用した解決策を提案し、導入から定着までを支援する職種です。現状分析や業務プロセスの可視化を行い、クライアントが目指すべき将来像に合わせたIT戦略やシステム導入計画を設計します。単なる技術提案にとどまらず、プロジェクトマネジメントやベンダー選定、業務改革（BPR）やDX推進など、経営と現場をつなぐ役割も担います。企業によっては、「ITストラテジーコンサルタント」「システムコンサルタント」「DXコンサルタント」など、専門領域に応じてポジションが細分化されることもあります。
ITコンサルタントが活躍する環境は、外資系の戦略ファームや総合系コンサルティング企業、SIerに近い技術系ファーム、さらには事業会社のDX部門など多岐にわたります。業界やテーマによって、ERP導入や業務改革に強みを持つケースから、AI・データ活用による新規事業支援まで、求められる専門性やアプローチが大きく変化します。
求められるスキルには、ITインフラ・アプリケーション・クラウドなどの技術的知識に加え、業界構造や業務プロセスへの理解が挙げられます。特に、クライアントの課題を引き出すヒアリング力、仮説思考、要件定義・業務設計のスキルが重視されます。また、提案資料や改善計画を作成するドキュメンテーション能力、ステークホルダーと合意形成を図るプレゼンテーション力、複数プロジェクトを推進するプロジェクトマネジメント力も不可欠です。近年では、DXやデータ分析、クラウド移行、ERP導入などのテーマが増えており、最新技術や業界動向を継続的に学び続ける姿勢も求められます。転職市場では、特定業界への深い理解や改革プロジェクトのリード経験、成果が明確な提言実績などが評価されやすく、再現性のある課題解決力が重視されます。
キャリアパスとしては、アナリストやアソシエイトとして現場支援を経験し、シニアコンサルタントやプロジェクトマネージャーに昇格する道があります。その後、複数プロジェクトを統括するマネージャーやシニアマネージャー、パートナーとして経営戦略提言や事業全体の推進を担うケースもあります。また、事業会社に移りIT戦略・DX推進を担うポジションや、自ら起業してテクノロジーを軸にしたビジネスを立ち上げるケースもあり、技術と経営の両面でキャリアの幅が広がる職種です。
IT業界のホワイト・優良企業の特徴と、女性が働きやすい職場環境
IT企業というと「残業が多く、激務」というイメージを持つ方もいますが、実際には企業や職種によって働き方の実態は大きく異なります。近年では、外資系IT企業やグローバルSaaS企業を中心に、ワークライフバランスの改善や柔軟な働き方（リモートワーク・フレックス制度）を整備する動きが広がっています。
一方で、スタートアップや社内IT部門などでは、一人が幅広い業務を担当するケースも多く、「激務かどうか」は“IT業界だから”ではなく、“企業と職種の組み合わせ次第”と言えます。
たとえば、エイペックスがサポートした候補者の中には、ITエンジニアとして日系コンシューマー企業に勤めていた方が、月平均50時間の残業でプライベートの時間がほとんど取れない状況から、ワークライフバランスを重視して転職した事例があります。
事例：日系コンシューマー企業勤務 ITエンジニア職
この方は、エイペックスの担当コンサルタントとの面談を通じて、以前従事していた医療機器業界に戻りたいという希望もあり、残業があってもそれが給与に正しく反映されること、業務量と成果に見合った年収であること、そしてプライベートの時間を確保できる職場を求めていました。その結果、大手外資系医療機器メーカーのIT部門で責任あるポジションに転職し、プロジェクトを牽引しながらも、自身の生活とのバランスを取り戻すことができました。
このように、給与基準が明確で成果が正当に評価される外資系企業では、「より働きやすい環境を求めて転職する」ケースが増えています。
また、育児やライフステージの変化に合わせて柔軟に働ける企業を選ぶ動きも活発になっており、リモート勤務や時短勤務、英語を活かせる環境を理由にIT業界へ転職するワーキングマザーも増えています。
下記の記事では、育休明けに再就職を成功させたワーキングマザーの事例を紹介しており、その中にはIT業界で復職を果たしたケースも含まれています。働き方の選択やキャリア継続のヒントとして、ぜひ参考にしてみてください。
関連記事：【育休明けの転職完全ガイド】ワーキングマザーが再就職を成功させるための秘訣
IT業界に強い転職エージェントを活用するメリット
AI・DXを中心とした技術革新が進む中で、エンジニアやITプロフェッショナルの転職市場は日々変化しています。年収や待遇面だけでなく、実際のプロジェクト内容・チーム構成・上司のスタイル・働き方など、「自分に合う職場」を見極めるのは容易ではありません。特に、外資系か日系か、事業会社かSIerか、リモートワークが可能かどうかなど、細かな条件を考え始めると、自力の情報収集だけでは限界があります。
こうした中で、IT業界に精通した転職エージェントを活用することが、最も効果的なキャリア戦略のひとつです。
求人票では分からない“内部情報”を知れる
転職エージェントは、企業の評価制度やマネジメントスタイル、チームの雰囲気など、求人票だけでは分からない内部情報を把握しています。条件面だけでなく、カルチャーフィットやキャリアパスを踏まえた提案を受けることで、納得感のある転職が可能になります。
AI・DX時代の専門職にも精通したサポート体制
AI、クラウド、データ分析、セキュリティなど成長分野に強いエージェントなら、最新の技術トレンドと採用動向を踏まえた実践的サポートを受けられます。英語職務経歴書の添削や面接対策など、グローバルな環境を目指す方にも有効です。
日系・外資・SaaS企業の最新採用動向を把握できる
業界特化エージェントは、日系大手・外資系テック・SaaSスタートアップ・コンサルファームなど、幅広い企業の最新採用動向を常に把握しています。どの企業が採用を強化しているか、どんなポジションが希少かといったリアルな市場情報を得られるのは大きな強みです。
忙しいエンジニアでも効率的に転職活動できる
応募・面接・条件交渉を一括でサポートしてもらえるため、多忙なエンジニアでも短期間で効率的に転職活動を進められます。面接傾向の共有やロールプレイ面接の実施など、実践的な準備を支援してくれる点も成功率を高めます。
IT業界に強い転職エージェント・エイペックスの特徴
エイペックスには、IT業界に特化したバイリンガルコンサルタントが多数在籍しています。
日系・外資の大手企業からSaaS・AI・クラウドベンダー、コンサルティングファーム、スタートアップまで、幅広いネットワークを活かして、候補者一人ひとりに最適なキャリアプランを提案します。
エイペックスでは、以下のようなサポートをすべて無料で提供しています：
✔ 履歴書・職務経歴書（日・英）の添削
✔ 面接準備と想定質問を含むロールプレイ
✔ 面接官情報や選考戦略の共有
✔ 内定後の年収・条件交渉サポート
IT業界の最新トレンドを理解したうえで、自分に合った働き方やキャリアを考えることが成功の第一歩です。エイペックスでは、経験豊富なバイリンガルコンサルタントが長期的な視点からサポートしています。
情報交換や最新のマーケット情報のご提供（無料）も承っております。ぜひお気軽にお問い合わせください。
