私生活を犠牲にして仕事に邁進するという生き方が良しとされたのは、もうずっと昔のことです。現在は 「仕事も、プライベートも」「自分の価値観を仕事に反映させる」 という考え方が主流になってきています。そして、その時流のなかで生まれたのが、「ワーク・ライフ・インテグレーション」という考え方です。「ワーク・ライフ・インテグレーション」の考え方は、働き方改革が進んでいる日本では重要な考え方となってきています。そこで、本記事では、
そもそもワーク・ライフ・インテグレーションとは何なのか？
ワーク・ライフ・バランスとの違いは何なのか？
ワーク・ライフ・インテグレーションのメリットやデメリット
などをまとめてご紹介していきます。本記事を読み終わることで、現在日本で広まってきている「ワーク・ライフ・インテグレーション」について理解でき、転職時の企業選びなどに活用できます。まずは、「ワーク・ライフ・インテグレーション」とは何なのかについて見ていきましょう。
ワーク・ライフ・インテグレーションとは？
ワーク・ライフ・インテグレーションの概念は新しく、2008年ごろから提唱され始めたものです。コロナ禍によってテレワークが推進され始めたことで、より一層仕事と私生活の境目が曖昧になりました。このような背景を受け、仕事と私生活を切り離して考えず、個人の価値観や考え方によって多様で柔軟な働き方を選択することで、両方を充実させることが必要であるという考えが広まってきました。ワーク・ライフ・インテグレーションは、「仕事（ワーク）と私生活（ライフ）を統合（インテグレーション）させ、相互を自由に行き来し、相乗効果を上げていくこと」を目的とした概念です。
これだけの説明では分かりにくいかもしれませんが、「在宅勤務によって通勤時間をなくし、家族と過ごす時間を長く持つ」「（社会人になった後にさらに）スキルアップのための教育を受けて、キャリア形成を図る」などの例を挙げると、この概念が理解しやすいかもしれません。
その他に、出産や育児、介護などのやむを得ない事情で退職した方が、もう一度同じ会社で活躍できる「リエンター制度」なども、仕事と私生活を統合するための「ワーク・ライフ・インテグレーション」の例の1つです。
ワーク・ライフ・バランスとの違い
ワーク・ライフ・インテグレーションと似た言葉に、ワーク・ライフ・バランスがあり、ワーク・ライフ・インテグレーションは、しばしばワーク・ライフ・バランスと比較されています。もともとワーク・ライフ・インテグレーションはワーク・ライフ・バランスを土台として生まれた概念であるため、この2つには似ている部分があります。両者は「仕事と私生活を両方とも充実させる」という観点でみると同じですが、両者の大きな違いは下記の表をご覧ください。
ワークライフバランス | 仕事と私生活のバランスを取る＝この2つを分けて考え、「私生活か、仕事か」あるいは「この2つを両立させるためにはどのような方法があるか」といったことを模索していく考え方 |
ワークライフインテグレーション | 仕事と私生活を分けることなく、「私生活が仕事に、仕事が私生活に影響を与え合い、相乗効果でより良い人生を形成していくこと」を目的とした考え方 |
ワーク・ライフ・インテグレーションが注目され始めた背景
では、ワーク・ライフ・インテグレーションが注目され始めた背景について、ご紹介していきます。
働き方改革・多様化
2019年に厚生労働省から発表された働き方改革の法案や、2020年に起こったコロナウイルスパンデミックの影響により、多くの企業で従業員が柔軟に働くことができるような環境の整備や、働き方の見直しが行われるようになりました。元々は、2000年頃から「ワークライフバランス」という言葉が使われていましたが、最近では、仕事と私生活を切り離さずに「人生の充実」を目指すために、「テレワーク制度」、「フレックス制度」、「裁量労働制」など、働く場所や時間を自分で調整することができる「ワーク・ライフ・インテグレーション」の考え方が注目され始めました。
少子高齢化による労働人口の減少
労働人口の減少も「ワーク・ライフ・インテグレーション」が注目されてきている要因の1つです。企業は、時間や場所に縛られない働き方を提供し、育児や介護などが原因での離職を防止したり、ストレスによる従業員の転職を減らしたりする必要があります。また、優秀な人材を確保する上でも、柔軟に働けることで仕事と私生活を線引きせず、両方を充実させることができる「ワーク・ライフ・インテグレーション」の考え方は重要となり、近年注目を集めています。
ワーク・ライフ・インテグレーションのメリット・デメリットについて
ワーク・ライフ・インテグレーションが注目され始めた背景をご紹介したところで、従業員の視点から見たワーク・ライフ・インテグレーションのメリットやデメリットについてご紹介していきます。
従業員側のメリット
従業員側のメリットは下記のように大きく4つあります。
仕事と私生活のバランスが取れることで、どちらか一方を削ったり犠牲にしたりするストレスが軽減される
ワーク・ライフ・インテグレーションが実現することで、仕事と私生活の線引きを行う必要がなくなります。従業員が自分の生活にあった働き方を選択できるようになるため、家族との時間や自分のプライベートな時間を犠牲にする必要がなくなり、ストレスも軽減されます。例えば、家族との時間を増やしたい方はテレワークで自宅から働くことも可能ですし、フレックス制度を活用することで、柔軟に働く時間を変更することも可能です。また、通勤時間の軽減も、自分で自由に使える時間を増やすことにもつながり、より人生が充実することでしょう。育児や介護などの理由で時短勤務しかできなかった場合でも、フルタイムで働けるようになり収入アップの可能性が見込める
育児や介護などの要因で時短勤務しかできなかった方も、テレワークやフレックス制度を活用することで、フルタイムとして働けるようになるため、収入アップが見込めます。1日の中で、育児や介護に使う時間と仕事をうまく調整しながら自宅から働くことで、時短勤務に変更せずに仕事を継続できます。企業によってはフルリモート制度を導入している場合もあるため、求人を見る際に確認してみると良いでしょう。学習欲が満たされるうえ、それを仕事で活用することができる
仕事と私生活が両方とも人生の一部として考えることで、仕事に対する意欲が高まり、自己啓発にも力を入れることができるようになります。テレワークによって確保できた時間の活用や、フレックス制によるまとまった時間の確保も可能であり、私生活で勉強した内容を仕事で活かすことで、スキルアップを目指すことができます。どんな状況下でも働くことができるため、社会と分断されにくくなる
インターネットや在宅ワーク環境の充実により、どんな状況下でも働くことができるため、社会との分断が軽減されるようになります。育児や介護などで、どうしてもオフィスに出社出来ない時期があっても、パソコンさえあれば自宅から都合の良い時間帯に仕事ができます。また、家族の都合で居住地が変更になっても、同じように働くことができ離職を避けることができるでしょう。今までは、オフィスへの出社がないと上司や同僚と話す機会を作ることが難しいと感じられていても、オンラインで気軽にチャットできる環境があり、会社や社会への帰属意識が失われずに働くことが出来ます。
従業員側のデメリット
従業員側からのデメリットについても見ていきましょう。デメリットは下記の2つです。
自分で仕事をコントロールする必要がある
この考え方を導入した場合、従業員のなかには「人の目がないからついさぼってしまい、評価が下がってしまった...」という人も出てくるかもしれません。また逆に、自己裁量権の大きさから、過労になるほどに働きすぎになってしまう可能性もあります。個々のセルフマネジメント能力の高低がダイレクトに仕事に響いてくるため、この能力に自信がない人の場合は、余計にストレスを感じてしまうかもしれません。正しく評価されにくくなる場合がある
出社して決まった時間に同じ場所で上司と働いていた時と異なり、上司と過ごす時間が減ることで、上司から正しい評価を受けにくくなる場合があります。評価基準が曖昧になってしまった場合に、従業員としては不満に繋がってしまうこともあるでしょう。
企業側のワーク・ライフ・インテグレーションのメリット・デメリット
次に、「ワーク・ライフ・インテグレーション」を導入することによる企業側のメリットとデメリットをご紹介します。
企業側のメリット
ワーク・ライフ・インテグレーションが実現した場合、下記のようなメリットがあります。
それぞれの個性が活かせるダイバーシティ＆インクルージョンの実現が可能になる
ダイバーシティ＆インクルージョンは、人々の多様性を尊重し受け入れることで企業の競争力を高める経営戦略です。個々の生活に合わせた働き方の実現を目指すワーク・ライフ・インテグレーションは、このD&I戦略を促進できる施策の一つとなります。従業員の働きやすさ、生活スタイルに合わせた取り組みを導入することで、多様な価値観を持った従業員が企業の価値を高め、それが企業の発展・成長につながっていきます。私生活との兼ね合いで獲得が難しかった優秀な人材を採用できる
時短勤務やリモートワーク、フレックスなどによって柔軟な働き方を実現することで、これまで育児など私生活との兼ね合いで獲得が難しかった人材を獲得できるようになります。居住地を限定しないフルリモートを導入している企業では、遠隔地で採用できなかった優秀人材も獲得のチャンスが大幅に上がっています。従業員のモチベーションをアップさせて、定着率を上げることができる
仕事かプライベートかを選択する必要がないワーク・ライフ・インテグレーションでは、従業員が自分で働き方を設定できるため満足度が上がります。満足度が高いとモチベーションがアップし、生産性や業務効率、会社への定着率を向上させることができるようになります。無駄な残業をなくし、生産性をアップさせることができる
仕事とプライベート両方の充実を目指すワーク・ライフ・インテグレーションでは、短期間で効率良く成果を出す意識が企業全体に生まれます。そうすると、プライベートの時間を削って行う無駄な残業や長時間労働が是正され、結果として個人の業務効率が上がることで企業全体の生産性の向上につながります。自己啓発に積極的な社員の能力を向上させ、より優秀な人材を育成できる
従業員側のメリットでも記載しましたが、働きやすい環境を整えたり無駄を省くことで、従業員は自己啓発にも力を入れることができるようになります。空き時間をうまく活用したり、まとまった時間の確保により自己啓発に積極的な社員の能力向上を支援することで、より優秀な人材を育成できるようになります。
企業側のデメリット
ワーク・ライフ・インテグレーションは万能な概念ではなく、企業側にもデメリットがいくつか存在するため、こちらもご紹介していきます。
環境の整備に手間がかかる
ワーク・ライフ・インテグレーションを実現しようとする場合、企業がリモートワークなど柔軟な働き方を社員に提供することが重要な要素となります。そのためには、高度なセキュリティシステムが必要になるなど、環境整備に時間とコストがかかる場合があります。評価やマネジメントが難しい
社員が個々の働き方を選択している環境では、それぞれの仕事の可視化が難しくなり、従業員の評価の仕方を再考する必要も出てくるかもしれません。独身者などの「仕事優先で働ける人」にだけ負担がかからないように配慮する必要もあります。従業員を過剰にマネジメントしてしまうと上手く機能しなくなりますが、導入したものの従業員が使いこなせないと意味がなくなるため、従業員に内容を理解してもらうための研修や勉強会の開催も重要になります。
ワーク・ライフ・インテグレーションを導入している企業の特徴
ワーク・ライフ・インテグレーションを導入している企業の特徴で特に顕著なのが、外資系IT企業や、外資系コンサルティングファームであることです。企業のソリューション自体が働き方改革を推進するものだったり、働き方改革のコンサルティングであることが多いため、自社もその点に力を入れている企業が多いのが特徴です。IT業界に限らず、特に外資系企業ではコロナ禍を経て働き方を選択できるような施策に取り組んでいるところがほとんどです。リモートワークや、出社日について基本的に個人の選択制にするハイブリッド勤務、コアタイムなしのフルフレックス制度、営業やフィールドサービスエンジニアなどの現場を回る仕事の場合は直行直帰のワーキングスタイルなど、プライベートと仕事の時間を柔軟に行き来できるような施策を導入する企業がとても増えています。
ただ、こういった施策により仕事と私生活の境界線が曖昧になり、仕事に比重が傾いて上手く機能しなくなることも同時に懸念されています。企業によっては、「スラック」や「チャット」への投稿可能時間に上限（～20時までなど）を設けるなどして対策を行っているところもあります。
ワーク・ライフ・インテグレーションの考え方が転職に及ぼす影響
求職者にとって、ワーク・ライフ・インテグレーションに対する各企業の姿勢は、企業選びに大いに影響しています。完全リモートワークを求める求職者はピーク時より減っているものの、「リモートワークの選択肢があるかないか」は、ある程度の出社が可能な方であっても必ずキャリア面談で出てくる質問です。「コロナが収束してオフィス勤務に戻ってしまったので転職したい」、という方は特に最近増えていますし、リモートワークの可能日数が週2日以下の企業の場合、応募者数が他社の同様の職種に比べて1/3程度になることも珍しくありません。
ただ、Google、Amazon、Meta、Apple、Zoom、ByteDanceのような大手IT企業が、フルリモートから原則週2～3日の出社に戻しています。Googleについて言えば、社員評価において出社率を重視すると社員に通達しています。こうしたフルリモートから逆行する動きもありますが、外資系企業であれば何らかの形で働き方の取り組みを実施している企業が一般的です。働き方改革は待ったなしの状態ですので、今後も企業、求職者双方ともにこの傾向は継続していくものと思われます。
ワーク・ライフ・インテグレーションを実現するには？
ワーク・ライフ・インテグレーションは、完全無欠なものではありません。ここでは、この概念を取り入れていくために気をつけるべきことを、従業員側と企業側それぞれで見ていきましょう。
従業員側が気を付けること
従業員側で気をつけるべきことは下記の3つです。
自分にとってのワーク・ライフ・インテグレーションとは何か？仕事、家庭、自分自身、地域との関わりなど、自分にとっての優先順位、それぞれの目標は何なのか？
そもそも柔軟な働き方が選択できる職場なのか？自身の希望が優先できなければ、上司への進言や転職は可能なのか？
仕事では生産性を重視すること。そのための方策について考えること。（どの時間帯が一番効率が上がるのか？休憩はいつどれくらいしたら良いのか？自分のベストなスケジュールは？オンオフを明確にするなど。）
こういったことを問いかけてみて、自分自身に意識を向けるところから始めてみましょう。仕事とプライベートの境界線を曖昧にする必要はありませんし、完璧なバランスを取る必要もありません。ワーク・ライフ・インテグレーションの素晴らしさは、社員がより良い人生を送るため、皆で創造力を発揮して新しい可能性を見出す努力ができることです。
企業側が気を付けること
企業側は、下記のような内容に注意を払う必要があります。
従業員がリモートワークやフレックス制度などを利用できる状況にあるか？また、社外からサーバーにアクセスできる仕組みが整っているか、定例会議が多くて時間を調整できないなどの問題がないか？
従業員が仕事している状況を直接確認できる機会が減るため、ワーク・ライフ・インテグレーションを導入した後に従業員を正しく評価できる制度を整備できるか？
従業員がシステムや導入の目的を理解しているか？
ワーク・ライフ・インテグレーションを導入する際には、従業員が働きやすいように様々な要素を考慮する必要があります。特に、従業員に対して「プライベートの時間にも仕事のことを頭に入れておく必要がある」というような誤解を与えてしまわないように、注意が必要です。
ワーク・ライフ・インテグレーションを正しく理解して転職を成功させよう
日本でも、今後はワーク・ライフ・インテグレーションの考え方を導入する企業が増えてくるでしょう。就職や転職の際に企業を選ぶ場合は、企業側の考えをしっかりと把握した上で、自分に合った会社かどうかを判断することが重要です。エイペックスが採用パートナーとなっている企業でも、ワーク・ライフ・インテグレーションやワークライフバランスをはじめ、社員の多様な働き方に対して積極的に施策を行っている企業がたくさんあります。正しい方法で取り組めば、ワーク・ライフ・インテグレーションはあなたのキャリアの幸福度を向上させる鍵になるかもしれません。
