外資系企業とは？ 特徴やメリットデメリットを知って転職に生かそう

​外資系企業への転職に興味があるものの、日系企業との違いや外資系企業で働くメリット・デメリット、どんな人が向いているのかが分からずためらっていませんか？こちらの記事で「外資系企業への転職」について詳しく解説しますので、自信を持って外資系企業への転職を検討していきましょう。

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目次

• そもそも外資系企業とは？

• 外資系企業と日系企業の違い

• 外資系企業で働くメリット

• 外資系企業で働くことのデメリット

• 外資系企業への転職に必要なスキル

• 外資系企業が多い業界

• 外資系企業の平均年収は？

• 外資系企業に新卒や第二新卒はある？

• 外資系企業に30代や40代で転職したい場合

• 外資系企業に向いている人はどんな人？

• 外資系企業で活躍できる人

• 外資系企業への転職に必要なこと

• 外資系企業で実際に活躍している人の事例

• 外資系への転職には外資系に強い転職エージェントを活用しよう！

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そもそも外資系企業とは？

「外資系企業」とはどういった企業のことを指すのでしょうか。ひとことで言えば「外国の資本によって運営される企業」のことを指しますが、その成り立ちは一つではなく、主に以下の3種類が存在します。

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海外企業の100％出資子会社や日本法人

一般的に「外資系企業」のイメージが強いのは、海外企業が日本市場に参入するケースで、Googleやマイクロソフト、P&Gといった海外企業がこれに該当します。日本に新たに参入した企業では既存の日本人従業員がいないため、社内には海外からのメンバーや外国籍の社員が多く、本社との連携業務が多くなるため英語スキルが求められることがほとんどです。

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海外企業と日系企業が共同で出資した会社

共同出資により設立される会社を総称して「合弁会社」と呼びますが、海外企業と日本企業が共同で出資するケースも多くあり、日本マクドナルドや味の素ゼネラルフーズなどがこれに当たります。海外の企業と日本企業が合弁で事業を行う場合、出資比率が多い方が決定権を持つため、企業方針や社内文化はどちらが主導権を握っているかで変わってきます。当初は海外の企業が日本企業と共同出資し設立したものの、時間の経過とともに出資比率が変動して完全子会社へ移行するパターンも見られます。一般的に合弁会社は企業規模も大きく、参加企業同士で各自の強みを活かしながらコストやリスクを分散して事業を行うため、業績が安定している企業が目立ちます。

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海外企業に買収された日系企業

近年では日本の企業が海外企業によって買収され、外資系企業になる例が増えています。台湾企業に買収されたSHARPや、香港ファンドの傘下となったPioneerなどが有名です。買収により経営の主導権が海外企業に移り、従来の日本企業の業務慣行が変化することもありますが、日本市場の特殊性を考慮して海外企業に買収されても日本主導の経営が続く場合もあります。

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外資系企業と日系企業の違い

外資系企業と日系企業では具体的にどういう点が異なるのか、気になっている方も多いのではないでしょうか。企業風土から待遇面までその違いは多岐に渡りますので、下記で見ていきましょう。

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ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用

外資系企業では「ジョブ型雇用」、日系企業では「メンバーシップ型雇用」の形式が主流となっています。
ジョブ型雇用は、企業が特定の職務に対して必要とするスキルや経験を持つ個人を採用する形態であり、個人の専門知識や能力を重視して採用するため、雇用のミスマッチを防ぐことができます。また、採用される側は自身のスキルを活かし、さらなるスキルアップを目指すことが可能です。
一方で、メンバーシップ型雇用は、日本の企業文化に根ざした従来の雇用形態で、新卒一括採用がその代表例です。この形態では、職種を特定せずに採用し、入社後に社内教育を通じて従業員の適性を見極めます。協調性やコミュニケーション能力などの人間性が重視され、長期的な人材育成と企業への忠誠心が期待されます。しかし、コロナ禍の影響でテレワークやリモートワークが普及し即戦力を求める企業のニーズが高まった結果、日本企業においてもジョブ型雇用を重視するケースが増えてきています。

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個人主義と集団主義

外資系企業は自主性を重視し、個々の社員が積極的にプロジェクトを進める傾向があります。反対に、個人に与えられる業務範囲が明確であるため、問題が発生した際に他チームにサポートしてもらったり助け合ったりといったことは珍しく、他人のことにあまり立ち入らないという社風になります。
これに対し、日系企業では上長を中心とした協調や人間関係、チームワークが重視される集団主義です。上長からのトップダウン型のアプローチが一般的であり、上司からの指示に従って全員で同じ目的に向かって行動することが期待されます。社員同士が交流できるイベントを行う企業も多く、会社への帰属意識が高い傾向にあります。

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自己主張の文化と協調の文化

外資系と内資系では、求められるコミュニケーション能力も違います。外資系企業では国籍を含めて様々なバックグラウンドを持つ社員が在籍するため、誤解を生まないためにも年齢や性別に関係なく意見を伝えることが重視されます。日本企業よりも上司と部下、先輩と後輩といったような縦の関係もあまりなく、フラットな組織文化が特徴です。
一方日系企業は協調の文化であり、「空気を読む」「感情を察する」といったような行間を読む文化が根付いており、個人の意見は控えめにすることが慣習となっていることも多くあります。

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ワークライフバランス重視と組織への貢献重視

業界によって違いがありますが、一般的にはワークライフバランスが保ちやすいのは外資系と言われています。外資系企業ではオンとオフがはっきりとしており、周囲に気を遣わなくても有給休暇や長期休暇の取得が容易です。成果を残せば働く時間をコントロールしやすい文化があるため、他の人が残っているからといって早く帰れないということもありません。
一方日系企業ですが、リモートワークの浸透により日系企業も変わりつつありますが、協調の文化のため休暇や就業時間・残業については周囲と足並みを揃えなければならないプレッシャーがあります。特に残業については、「会社への貢献」と見なされポジティブに捉えられる傾向にあります。

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成果主義と年功序列

外資系企業の評価基準は、基本的に成果主義です。社員の評価を決定するのは基本的に直属の上司であり、事前に決められたKPI（重要業績評価指標）の達成状況について上司やマネージャーと話し合い、その結果によって昇給・昇進が決定されます。
これに対して、日系企業では年功序列や企業全体の業績が評価に影響しやすいのが特徴です。つまり会社の業績がある程度良ければ、問題を起こさない限り年功序列のシステムに乗って昇給・昇進が期待できるのが内資系と言われています。

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高年収の実現のしやすさと安定した年収

業界を問わず、一般的に外資系のほうが高収入を得られるチャンスが多くあります。外資系企業の年収は成果と直接的に関連しており、成果をあげれば収入も増える傾向にあります。これは、外資系企業の給与体系がベース給にプラスされるインセンティブの割合が大きいためで、また退職金制度がないこととも関連しています。
日系企業では、年功序列や終身雇用制度に基づく給与体系が一般的であり、そのため報酬も勤続年数や年齢が重視されるため成果をあげても大幅な年収アップには結びつかない傾向にあります。ただ、会社の業績によってボーナスが支給される点は外資系にはない特徴で、年収も微増であっても定年まで安定して上がっていくことは期待できます。

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年俸に含まれる手当と給与とは別に支給される手当

外資系企業では年俸制の給与体系が主流であり、各種手当などの福利厚生は年俸に含まれることが多くあります​​。退職金制度がない企業も多く、老後の資金は個人で運用していくことが期待されます。

日系企業の場合は退職金制度があることがほとんどで、加えて住宅手当など福利厚生についても給与とは別に提供されることが一般的です。

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日系企業と外資系企業の違いを人材コンサルタントに聞く

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外資系企業で働くメリット

外資系企業で働くことは、キャリア形成や個人のスキル成長に多くのメリットをもたらします。

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給与が比較的高め

外資系企業は一般的に、日系企業と比べて給与水準が高く設定されています。外資系の平均年収は日系企業よりも1〜2割程度高いとされており、個人の能力や成績がインセンティブ給に反映されるため、成果を出せば高年収を狙える可能性が高くあります。

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実力・成果が給与に反映されやすい

外資系企業では成果主義が一般的で、個人の実力や成果が給与に直結しやすいため、給与額そのものに加えて「自分の努力や工夫が公平に評価されること」に満足感を覚える人が長く在籍しやすいと言えます。

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ワークライフバランスが充実しやすい

外資系企業では仕事とプライベートの時間を明確に分ける傾向が強く、オンとオフのメリハリがあります。成果主義のため、繁忙期や成果が出ていない時は残業や持ち帰りが発生するケースも多々ありますが、社員の有給休暇取得率も高く、ワークライフバランスに対する満足度が高い傾向があります。

▼外資系企業のワークライフバランスの実態についての記事もあわせてご覧ください。

外資系企業のワークライフバランスの実態

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国際的な就業環境でグローバル人材としてのスキルを磨ける

外資系企業では多国籍な職場環境が多く、外国籍の社員が多く在籍していたり、クライアントが海外企業であったり、職種によってはグローバル本社やAPAC地域のチームと頻繁にコミュニケーションを取る機会があります。国際的なビジネス慣行を習得できるほか、日本にいながら異文化を経験できたりします。外資系企業で働くことは国際的なビジネススキルを磨く絶好の機会となり、異文化理解やグローバルな視点を身に付けたグローバル人材へのキャリア成長の機会となります。

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語学力を身につけることができる

外資系企業に勤務すると、日常の業務や海外の拠点と英語でやりとりをする機会が多く、メールやマニュアル、管理ツールも英語であることも多いため、英語力の向上が期待できます。特に、外国籍の社員が多い職場では英語でコミュニケーションを取ることが多いため、ビジネス上の語学スキルだけでなく日常的な英会話のスキルも磨くことが可能です。​ 英語が苦手な方が外資系企業に転職して英語力が身につくことも多いです。英語が苦手だけど外資系企業に転職したい方に向けて記事も用意しているため、ぜひあわせてご覧ください。

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エイペックスは外資系企業に特化した転職エージェントであり、外資系企業や日系グローバル企業への転職をお考えの方の転職活動をサポートしています。在籍している人材コンサルタントは全員がバイリンガルであるため、英文履歴書の作成や英語面接の練習まで幅広く対応しております。求人紹介を受けたい方やキャリア相談を行いたい方も、ぜひ一度お問い合わせください。

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外資系企業への転職について相談してみる

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外資系企業で働くデメリット

外資系企業には、日系企業ではあまり経験する機会のないようなデメリットも存在します。人によってデメリットの捉え方は異なりますので、自分にとって許容できる内容であればぜひ挑戦してみてはいかがでしょうか。

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人の入れ替わりが激しい

外資系企業の多くは日本の終身雇用制のような長期雇用を前提とせず、人の流動性が激しいのが特徴です。実力主義のため、能力を発揮できない人は働き続けることが難しく、結果的に契約終了となるケースが多くあります。能力がある人も他社からヘッドハンティングされる可能性があり、M&Aが活発なため早期退職や人員整理も絶対にないとは限りません。いずれにせよ、日系企業のように新卒から定年まで一定して在籍する人が少なく、雇用が不安定な傾向にあります 。

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社風や文化になじめない場合がある

外資系企業には日系企業と異なる企業文化があり、自主性が求められる働き方に慣れていないと戸惑うかもしれません。個人主義のため、社内全体で同調やサポートが求められるような団結した風土はあまりありません。また成果がスピーディーに求められる文化が根付いているため、社内人材の流動性も高く、上司やプロジェクトメンバーの入れ替わりが突然起こり、そのことにストレスを感じる人もいます。

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スピード感に慣れる必要がある

外資系企業では意思決定や業務進行がスピーディで、日々状況がめまぐるしく変わることも珍しくありません。迅速な判断や業務をこなす力が求められ、日本企業に慣れている人は特にスピード感に順応できずに苦戦する可能性があります。また、日系企業に比べて即戦力とされるキャリア採用が多いため、研修や教育期間に十分な時間が取れないまま実務に携わることもあり、安定して職務がこなせるまで多くの努力を要することもあります。

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時差への配慮が必要となる場合がある

海外の本社や顧客企業とのやり取りが多いため、ビデオ会議の設定や締切日時を設定する際には時差を考慮する必要があります。特にアメリカ時間の昼間は日本では夜間で、相手に合わせていると生活リズムに影響が出る可能性があります。

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グローバル本社の意向が大きい

グローバル展開する企業の日本法人は、グローバル本社の戦略に大きく影響される場合があります。グローバル本社の戦略と相違がないように注意しつつ、日本の状況に合わせたローカライズが求められ、事業運営における変更や重要な決定には、グローバル本社の確認や承認が求められることが少なからず存在します。突然の社長交代によって戦略が大きく変わることも多々あり、グローバル本社によるM&Aやリストラクチャリングの決定により、日本法人の事業部門の廃止や人員の割り当ての変更、さらには早期退職の実施や本社の意向による人材の配置転換など、大きな組織変更を引き起こすことがあります。グローバル企業における日本法人の運営では、このような事態に対応できるようグローバル本社の意向を踏まえた上で、柔軟かつ効果的な対応や姿勢が求められます。

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外資系企業への転職に必要なスキル

外資系企業で継続して働いていくためには以下のようなスキルが必要となります。転職時にはこれらのスキルがあることを、根拠を添えてアピールすると良いでしょう。

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英語力

外資系企業での仕事には、ビジネスで通用するレベルの英語力が必須です。英語力の求められるレベルは企業やポジションによっても異なりますが、日常的に英語で業務を行う部署であれば、TOEIC700以上が一般的な目安とされます。

実際の業務では、外国人の上司や同僚とのコミュニケーション、プレゼンテーション、研修、交渉にはヒアリングとスピーキングの力が必要で、メールや書類作成にはビジネスマナーに沿ったライティングスキルが求められます。​英語を使う仕事への転職のポイントや必要な英語力については、別記事でご紹介しています。

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自主性と結果に対するコミット力

日系企業では周囲の動きに合わせ、会社や上司の意向を汲み取って働くことが高評価につながることも多いのですが、外資系企業で成功するためには、自ら積極的に行動して取得した気づきをチームにシェアしたり、効率的な業務の遂行の仕方を開拓したり、自分の業務を自主的に管理して成果を出す能力などが求められます。特に外資系企業はプロセスよりも結果を重視する成果主義のため、それら自主性を成果につなげられる結果志向力、コミット力が重要です。

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自分の成果をアピールする力

外資系企業では、自分の成果を積極的にアピールするスキルが不可欠です。日本のビジネス文化では謙虚さが重視されることが多いですが、外資系では黙っていると「受動的」とみなされ、評価やインセンティブにつながらない可能性があります。自分のスキルや実績を具体的に伝え、強みをアピールできるよう意識することが重要です。

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外資系企業が多い業界

外資系企業は現在さまざまな業界で見られますが、特に以下の業界ではその影響が顕著です。

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金融業界

金融業界、特に投資銀行は外資系企業の影響が強い分野です。転職先の職種には証券や金融商品の取扱い、M&Aの仲介、財務アドバイスなどがあります。代表的な金融系の外資系企業にはゴールドマン・サックスやモルガンスタンレーがあり、高い専門性と成果につなげる能力が求められる業界です。

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コンサルティングファーム

コンサルファームは、企業からの相談に応じて課題解決の提案を行い、顧客である企業の経営・事業成功をサポートします。有名な外資系コンサルティングファームにはマッキンゼー・アンド・カンパニーやアクセンチュア、デロイトトーマツコンサルティング合同会社、KPMGコンサルティング、PwCコンサルティングやEY ストラテジー・アンド・コンサルティングなどがあります。ここでは、自ら問題点を分析し課題の解決策を考え、プロジェクトを成功させる力量と管理能力が求められます。

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IT業界

IT業界も外資系企業が多い分野です。IT関連企業は、コンピューターやインターネットを利用し、またソフトウェアやアプリケーションを開発して顧客のビジネスの効率化を図ったり新たなビジネスを立ち上げたりします。グーグルやアマゾンジャパンなどが代表的ですが、IT企業・ITスタートアップ系の企業は米国発であることが圧倒的に多く、多くの企業が日本市場に参入しています。

特にプログラマーやエンジニアは、英語力とプログラミング言語のスキルが要求されます。また、外資系IT営業は成果主義のため、実力次第で高年収や早期のキャリアアップが狙えるポジションです。

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製薬メーカー

製薬業界も外資系企業が目立つ分野で、世界でも売上高TOP10はすべて外資系企業です。ジョンソン&ジョンソンやロッシュ、ファイザーなどが有名ですが、バイオベンチャーなどの新興の外資系企業も常に一定数が日本市場に進出しています。製薬メーカーでは研究開発、臨床開発、メディカル、マーケティング、営業チームなど多岐に渡る職種が存在しますが、それぞれ医療系の専門知識やスキル、コミュニケーション能力のほか、営業職はMR（医薬情報担当者）といった資格が求められます。

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その他

広告出版、人材サービス、不動産なども外資系企業が多い業界です。これらの業界では、顧客やユーザーが日本市場である場合必ずしも高い英語力は必要とされず、むしろ日系の同業種での勤務経験が求められるケースも多くあります。ただ、英語を使える人材はより有利になるでしょう​。

特定の業界で外資系企業への転職を目指す方は、外資系に強く、なおかつ業界に特化して求人を紹介してくれる転職エージェントを活用することがおすすめです。エイペックスは外資系企業への転職を主に斡旋しており、全部で11の業界に特化した転職サポートを行っています。対応している業界については、サービスページでご紹介していますので、もし興味がある方はぜひ一度お問い合わせください。

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興味がある業界の外資系企業への転職を相談する ​

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外資系企業の平均年収は？

外資系企業で得られる年収は、一般に日系企業よりも高い傾向にあります。年功序列や集団主義的な考え方が薄いため、各社員の実力や成果に見合った年収が支払われますが、求められる能力に到達できない場合は年収レベルが低い（下がる）のではなく、退職せざるを得ないという厳しい一面もあります。

業界や職種・ポジション等によって年収は異なりますが、以下に業界ごとの傾向や年収の一例を紹介します。

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IT

外資系IT企業の平均年収は、人によって大きく差が開きます。外資系IT企業で30代の平均年収は1,200万とも言われ、日系企業の倍以上となっていますが、専門職ではない場合や収益力が低い会社では600万円程度に留まる可能性もあります。

※ITエンジニアの種類や詳しい仕事内容については、こちらの記事をご覧ください。

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コンサルティング

外資系企業の中でも特に高い給与水準を誇るのがコンサルティング業です。昇給や昇進のスピードも速く、入社して数年の20代でも年収1,000万円ラインに到達することも可能と言われています。ただし、コンサル業で高収入を実現するためには、高い語学力やリサーチ力を身に付け、常に成果を出し続けていく必要があります。

​※ITコンサルタントの詳しい仕事内容や転職のコツは、こちらの記事をご覧ください。

メーカー

外資系メーカーの年収は800万円前後とされています。コンサル業や営業職と比較すると年収が上がる速度は緩やかですが、プライベートを重視する穏やかな社風の企業も多いため「外資系企業で働きたいけど、そこまで高収入は求めておらず、比較的落ちついた環境がベスト」と考えている方は、外資系メーカーを視野に入れてみるのも良いですね。

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金融

外資系金融業はコンサル業と並んで年収が高い業界で、20～30代の年収が1,500万円を超える例もあり、高い語学力やスキルも身につきます。初任給も高いため、若いうちにしっかりと稼ぎたい人にもおすすめの業種です。

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製薬企業

製薬企業全体の具体的な平均年収のデータは提供されていませんが、他の外資系企業と同様に、専門性が高い分野であるため高収入が期待されます。例えばCRAの場合企業規模にもよりますが、中途採用者のおおよその年収は、600万円～900万円（リーダー以上の場合600万円～1,000万円＋）となります。

※外資系製薬企業にある職種や詳しい仕事内容については、こちらの記事をご覧ください。

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外資系企業に新卒や第二新卒はある？

外資系企業における新卒や第二新卒の採用は、日系企業とは異なる傾向があります。

一部の外資系企業では、好調な景気や人手不足の影響を受け、第二新卒を積極的に受け入れています。特に、グローバルに事業を展開しているが日本では新規事業の立ち上げ段階にある企業や、知名度が低い中小規模の外資系企業では新卒の人材が確保しにくいため、ポテンシャルの高い第二新卒の採用が行われています。

ただし第二新卒の場合は、新卒と異なりビジネスマナーや業界の知識がある程度求められるため、面接にはしっかりとした準備が必要です。

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外資系企業に30代や40代で転職したい場合

外資系企業は多様なキャリア経歴や専門性を重視する傾向が強く、年齢よりもスキルや経験に焦点を当てるジョブ型雇用が一般的です。そのため、30代・40代の場合は未経験のポテンシャル採用は少なく、求められるスキルが身についていることが前提となります。

具体的に求められるスキルや実績は以下のようなものになります。

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• 経験と専門性の強調…特定の専門分野や実績を重視することが多いため、これまでの職務経験や専門スキルを具体的にアピールすることが重要です。専門的業務のプロと自負できるか、ということも自身に問いかけてみてください。

• ビジネス英語力…業務内容に応じて、メールでのやり取りや文献・マニュアルを読める程度でOKということもあれば、グローバル本社との会議や英語での折衝などさらに高度なレベルを求められる場合もありますが、概ね日常会話ではなく「ビジネス英語力」が求められます。40代が必要とされるような管理職以上のポジションに応募される際には、ビジネスレベルの英語力を求められるケースがほとんどですので、英語能力を証明できる資格や経験を持っていることが望ましいでしょう。

• グローバルなマインドセット…外資系企業ではグローバルな視野を持ち、異文化を理解し協働できる能力が求められます。これまでの国際経験や異文化交流の経験を前面に出すと良いでしょう。

• 成果主義への適応…外資系企業では目標達成に向けて自己管理できる能力が求められます。これまでの成果や目標達成に関する具体的な例を提示することが効果的です。また、目標達成のために独自で業務を遂行できる自主性とともに、チーム内でも協調して目標を追えるコラボレーションスキルも重視されますので、どちらの点においても優れていることをアピールできると良いでしょう。

• ピープルマネジメントの経験…ピープルマネジメントも、30代、40代の転職では非常によく問われる経験です。実際に部下を持った経験がなくても、プロジェクトのリーダーを任されたといったような経験でも有効な場合もありますので、そこから実際に得られた成果やサクセスストーリーを話せるようにしておきましょう。

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外資系企業に向いている人はどんな人？

外資系には日系企業とは異なる風土や制度が多く見られますが、その中でストレスを強く感じることなく充実して働けるのはどのようなタイプの人なのでしょうか？

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変化に対して柔軟に対応できる人

外資系企業では意思決定や業務進行が迅速で、変化の激しい環境であることが一般的です。そのため、

• 変化に柔軟かつ迅速に対応できる人

• トラブル発生時に臨機応変に対応できる人

• 失敗を前向きに捉えて次に活かす考え方ができる人

が適しています。

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国際的な環境で英語を活かして働きたい人

社内公用語が英語であることも多い外資系企業では、英語力が最低条件とされます。日常的なコミュニケーション、ミーティング、プレゼンテーションなどを英語で行う必要があり、それに抵抗がない人、学習意欲の高い人が適しています。

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実力主義の環境で自分の力を伸ばしたい人

外資系企業は実力主義が多く、仕事の成功がきちんと評価される環境です。チャレンジ精神があり、自分の力を試して実力に基づいた評価や収入を得たい人に向いています。

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効率良く仕事を進められる人

スピーディな意思決定や業務進行に適応できる人は外資系企業での働き方に適しています。効率的に業務をこなす力が求められるため、迅速な判断や業務処理が得意な人、自主的に物事を勧められる人にはメリットがあります。

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プライベートと仕事を分けたい人

外資系企業の多くは家族手当や住宅手当といった福利厚生は少ないですが、ダラダラとした残業や強制的な飲み会などの習慣がありません。プライベートの時間を重視し、メリハリのある働き方を求める人に適しています。

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自分の意見を積極的に主張できる人

外資系企業では言外の意図を察することや曖昧な言い回しよりも、意見をストレートに伝える能力が求められます。自己表現が得意で、積極的に意見を交わすことができる人に向いています​​。

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自分が外資系企業に向いているか相談する

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外資系企業で活躍できる人

外資系企業で活躍するためには、特有のカルチャーに適応したスキルや行動が求められます。ここでは、外資系企業で成功するための重要な要素を２つご紹介します。

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早い変化や想定外の出来事に対応できる人

外資系企業ではしばしば急速な変化や予期せぬ出来事に直面することもあるため、柔軟性と迅速な対応能力が不可欠となります。このような環境で成功するためには、変化を恐れず、むしろそれをチャンスと捉えて、新しい状況や挑戦に素早く適応することが求められます。

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自分でキャリアを築いていける人

外資系企業では、日系企業の終身雇用のようにあなたのキャリアをお膳立てしてくれることはありません。自己主導でキャリアを築いていく姿勢が重要視されますので、自分の強みや専門性を理解し、それを活かして組織内での自身の価値を高めることが求められます。そのためには、目標を設定しそれに向かって自己啓発やスキルアップを図ることが不可欠です。

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外資系企業への転職に必要なこと

外資系企業への転職にあたっては、日系企業とは異なるいくつかの準備が必要です。以下に主要なポイントと流れを紹介します。

※外資系企業の具体的な採用プロセスはこちらでご紹介しています。

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スキルの棚卸し

外資系企業では特定の技能や専門知識を持つ人材を対象に求人が行われることが多いため、自分の経歴や実務経験を振り返り、企業が求めるスキルや経験をどのように満たしているかを整理しておくことが大切です。これまでの業績やプロジェクトでの成功事例を具体的に示すことができれば、面接でのアピールポイントになります。

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英文履歴書の作成

外資系企業に応募する際には英文の履歴書が必須です。日本語の履歴書とは異なり決まった書式はありませんが、実績や成果を具体的な数字や事例を交えてアピールすることが重要です。また、自分のキャリア目標や志望動機を明確に記述し、ポジションに適したスキルや経験を強調することが求められます。また、履歴書や職務経歴書に加えて、キャリアシートの作成も行っておくと良いでしょう。

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英語面接への準備

外資系企業の面接では、最終面接までのどこかの段階で英語で行われることがほとんどであるため、英語でのコミュニケーション能力だけでなく働く上での文化的な違いも理解し、自信を持って自己表現できることが重要です。転職エージェントから想定質問を教えてもらうなどして模擬面接を実施し、英語での面接に慣れておくのも有効です。

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非公開求人を転職エージェントに確認

外資系企業では非公開の求人も多く、誰でも閲覧できる転職サイトには掲載されていないような魅力的な求人がたくさんあります。非公開求人は特定の転職エージェントのみに公開されますので、そうした求人にアクセスするためにも転職エージェントへの登録は必須です。特に自分の希望する業界に特化してサービスを提供しているエージェントであれば、あなたの経歴や希望に合った求人を厳選して提案してくれますので、より効率的な外資系企業への転職活動が期待できます。
エイペックスでは、11の業界に特化した非公開求人の紹介やキャリア相談を含む外資系企業への転職をサポートしています。非公開求人に興味がある方は、ぜひ一度お問い合わせください。

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非公開求人を人材コンサルタントに紹介してもらう

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​外資系企業で実際に活躍している人の事例

ここでは、外資系企業で実際に活躍している人の事例を2つご紹介します。

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事例1: 外資系経営コンサルティングファームへ転職した方

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担当コンサルタントがこの転職者が外資系企業に向いていると感じた大きな理由は、下記2つです。

• 優れた英語力を持っていること

• 異なるバックグラウンドを持つ人々とのコミュニケーションに対して高い関心を持っていること

現在の配属部署では、アメリカ、インド、中国、韓国など、世界各国から来たチームメンバーと共に業務を進めることに大きなやりがいを感じていらっしゃるようです。

エイペックスでは、単に空きがある求人をご紹介するのではなく、その方に最も適した案件をご紹介することを重視しています。そのため、目まぐるしく状況が変わる外資系転職において担当のコンサルタントと密にコミュニケーションを取りつつ、下記のようなポイントを徹底することが外資系転職を成功させるための鍵となります。

• オープンなコミュニケーション： 自身の興味やゆずれない条件など、率直にコンサルタントに伝えてください。何を大切にしており、何が自分に合わないのかを遠慮なく話していただけると、よりあなたに適した提案が可能になります。

• 優先順位の把握： あなたが目指す次のキャリアに「必要なもの」のリストを作成しましょう。語学力を活かしたいのか、リモートワークの柔軟性を求めるのか、キャリアアップの機会が欲しいのかなど、次のポジションで必ず実現したいことを明確にしましょう。

• プロの知識の活用： エイペックスの人材コンサルタントは各業界の専門として活動しているため、転職市場を熟知しています。コンサルタントはあなたの優先順位に沿った求人を紹介します。もし現在希望の職種に空きがない場合でも、常に最新情報を提供することが可能であるため、安心して仕事に集中することができます。

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事例2: 外資系IT企業へ転職した方

担当コンサルタントがこの方が外資系企業に向いていると感じた大きな理由は、留学経験などインターナショナルな環境にすでに慣れていたことです。外資系企業への転職では、具体的な留学経験がなくても、海外の文化が好き、英語が好きなど、グローバルな環境に魅力を感じているかどうかが一番大きいと思います。

外資系企業で働く際には、スタッフレベルのジュニアなポジションから上級管理職まで、日系企業よりも積極性が求められるため、受け身で仕事を待つ姿勢では外資系企業では成功することは難しいでしょう。個人の成果がそのまま人事考課に反映されるため、チャレンジ精神やハングリー精神がある方が外資系企業に向いていることでしょう。

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外資系への転職には外資系に強い転職エージェントを活用しよう！

はじめて外資系企業への転職を目指す場合、日系企業とは少し違ったアプローチが必要です。

前述したように、特に以下のような点にはしっかりと対策の時間を取りたいものです。

• 英語での履歴書作成

• 英語での面接練習

• 非公開求人へのアクセス

外資系に特化したエイペックスのような転職エージェントでは、英語の履歴書や職務経歴書の作成サポートから英語の面接練習まで、バイリンガルの人材コンサルタントが内定獲得に向けたサポートを行っています。これにより、転職活動の質を高め、より効果的な自己PRが可能になります。

またエイペックスでは、一般公開されていないポジションの求人も数多く取り扱っているため、エイペックスに登録（無料）することでこれらの情報にアクセスすることが可能です。個々のキャリアや希望に合った求人を厳選して紹介できるため、転職活動に時間をかけず早期に内定を獲得できるチャンスが広がります。

このように、エイペックスのような転職エージェントに相談することで、外資系企業でのキャリアアップや新たなチャレンジへの第一歩を踏み出すためのサポートが受けられます。まずは相談から始めてみてはいかがでしょうか。

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外資系企業への転職を人材コンサルタントに相談してみる