【転職で年収が下がる】転職すべきかの判断基準と年収を下げないポイント5選

会社の将来性や仕事内容、働き方など、現職に対して不満があり転職を考えている方のなかには、「転職によって年収が下がるのではないか」という不安を抱えている方もいるかもしれません。実際に、新しい職場へ移ることによって年収が下がる可能性はありますが、それでも転職が今後のキャリアにとって最善の道なのでしょうか。

本記事では、転職者の年収事情とともに、年収が下がる5つのケースの考察、年収が下がっても転職すべきかの4つの判断基準、転職で年収ダウンを避けるポイント5選、補助金の活用、年収以外で転職先を選ぶ際に大切なポイント、年収ダウンの転職成功事例について解説します。

年収は、転職において非常に重要な要素です。転職を検討中の方、または新たなキャリアパスを模索中の方は、ぜひ参考にされてください。

転職者の年収事情～3人に1人は転職で年収が下がる
転職で年収が下がる5つのケース
年収が下がっても転職すべきか...4つの判断基準とは？
転職で年収を下げないポイント5選
転職先の年収が低い場合には補助金を活用する
転職先を選ぶ際に大切なポイントは？
年収ダウンでも理想の転職を実現した成功事例
年収ダウンを最小限に抑えたい方へ

転職者の年収事情～3人に1人は転職で年収が下がる

転職者のうちどれくらいの割合が年収の減少に直面するのでしょうか。厚生労働省の雇用動向調査（令和5年上半期）によれば、前職の賃金に比べて「増加」した割合は38.6％、「減少」した割合は33.2％、「変わらない」の割合は26.4％となっており、「減少」のうち「１割以上の減少」は25.8％となっています。

出典：厚生労働省令和5年上半期雇用動向調査結果の概要転職入職者の賃金変動状況

つまり、「約3人に1人は転職によって年収が下がり」、さらに「約4人に1人は転職によって1割以上年収が下がる」ということです。年齢が高くなると転職による年収維持が難しくなることが全体の年収減少割合に影響していますが、それでも年収が下がってしまう人は各年代で一定の割合いるのが現状です。

転職で年収が下がる5つのケース

それでは、なぜ転職で年収が下がってしまうのでしょうか？5つのケースをご紹介します。

1. 未経験の業界・職種への転職

20代の転職の場合勤続年数も短いことから、異業種や異なる職種へ転職をしてもそれほど大きな年収の差にはつながりません。

しかし、30代以降になると企業側は即戦力人材を求める傾向にあるため、未経験業界・職種へのチャレンジにはリスクが伴います。あなたが理想とするであろう年収のポジションには経験豊富なライバルも応募してくるため、年収ダウンでポテンシャル採用してもらわなければ内定が獲得できない可能性があります。この場合、英語力やマネジメント力など、応募ポジションに関連する他のスキルをアピールできるかがポイントとなるでしょう。

※必須条件を満たしていない転職の場合、「転職活動で必須条件を満たしていなくても応募は可能？選考通過のポイントや面接での回答例文もご紹介」の記事をご覧ください。

2. BtoBからBtoCなど業界チェンジの転職

たとえあなたがその職種で豊富な経験を持っていたとしても、給与水準が高い業界から低い業界に転職すれば、年収が下がることがあります。例えば、水準が高いとされる製薬会社のマーケティング職からコンシューマーなどのBtoC業界のマーケティング職に転職する場合などです。一般的には、ヘルスケアやインフラ、金融、ITなど生活に欠かせない産業や専門知識が求められる産業は年収が高い傾向にあります。

3. ポジションタイトルが下がる転職

まだ管理職に就いていない方であればポジションタイトルは年収にあまり影響を与えませんが、転職によって役職が変われば年収減になる可能性はあります。同じような規模の企業間でディレクターからシニアマネージャーに、マネージャーからシニアスペシャリストになるなど、ランクが下がる場合です。企業によっては役職手当が支給されることもありますので、ポジションタイトルは転職時十分に考慮する必要があります。

4. 大手から中小企業への転職

一般的に、現職よりも規模の小さい企業へ転職した場合、年収が下がる可能性があります。厚生労働省の調べによると、企業規模間の賃金格差は大企業（平均346,000円）と中企業（平均311,400円）で月額34,600円、大企業と小企業（平均294,000円）で52,000円でした。

ただ、成長産業であれば小規模でも今後事業が拡大し大手になる可能性は十分に考えられますし、RSUやストックオプションが付与されるスタートアップなどでは、会社の成長によっては将来的なリターンが期待できることもあるでしょう。

引用元：厚生労働省令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況企業規模別

5. 都市部から地方への転職

東京、大阪をはじめとした都市部にある企業のほうが規模が大きく、本社が所在していることも多いため給与が高い傾向にあります。都道府県別の賃金をみると、全国の平均（318,3 00円）よりも賃金が高かったのは5都府県であり（栃木県、東京都、神奈川県、愛知県、大阪府）、いずれも都市部となっています（最も賃金が高かったのは東京都の368,500円）。都市部から地方に転職する場合、給与が下がる可能性を考慮に入れましょう。

ただ、地方都市ならではのキャリアアップのチャンスや働きやすい環境、支出の削減などメリットも多くありますので、転職にはあらゆる面からの総合判断が必要となります。

引用元：厚生労働省令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況都道府県別

年収が下がっても転職すべきか...4つの判断基準とは？

では実際に、今よりも低い年収を応募先から提示された場合、あなたはどうしますか？

「年収が下がってもやりたい仕事だし...」「給与以外の条件は良さそうだし...」「今の会社にいるよりマシなのでは...」などと、様々なことを考えて悩んでしまいますよね。

では、年収が下がっても本当に転職するべきなのか、以下の4つの判断基準をなぞらえて考えてみましょう。

1. どの程度の年収なら許容範囲なのか？

どの程度の年収なら許容範囲なのかは、ライフステージや扶養家族、住環境などにより大きく変わります。まずは、毎月必要となる金額はいくらなのかを計算しましょう。生活費をはじめ住宅ローン、車のローン、教育費、今後のライフプランに備えた貯金や投資にまわしておきたい金額などを割り出し、想定月収と照らし合わせてみてください。想定月収は、基本給に加え住宅手当などの福利厚生についても考慮して計算しましょう。また、月収以外にボーナスがどの程度見込めるのかも考慮します。

そこで余裕が生まれる年収減ならば許容範囲と考えられますし、無理が生じそうであれば世帯年収を増やせる方法、例えばパートナーの収入増や副業の可能性など、もしくは支出を減らす方法がないかを考えてみましょう。

2. 転職後に年収が上がる可能性はあるのか？

たとえ一時的に年収が下がったとしても、将来的に年収アップが見込める環境であれば転職を考えるべきです。インセンティブや昇給・昇進を含めた転職先の評価制度はどうなのか、その業界は成長産業なのか、今後事業の拡大が見込める企業なのか、スタートアップであればストックオプションなどは付与されるのかなどを考慮し、転職後に無理なく年収アップが期待できるのであれば転職は良い選択肢となるでしょう。

3. 生涯年収が上がる転職になるのか？

将来的な年収アップが見込める職場環境なのかという点と合わせて、自身のキャリアを中長期的な視点で考えることが大切です。

例えば年収減で未経験分野でのキャリアをスタートさせても、他の人が持っていない価値の高いスキルを身に着けられれば、数年後に経験豊富な人材として昇進できたり、さらに良い条件で次の転職が実現できたりと生涯年収のアップが見込めます。

自身の市場価値が向上することで、給与だけではなくキャリアパス全体の満足度を高める選択となることも大きな点です。特に若い人材ほど転職が生涯年収に与える影響が大きいので、自身のキャリアビジョンを明確にして戦略的に生涯年収の向上を図ることが大切です。

4. 年収減を上回るメリットはあるのか？

人によっては、転職によって実現したいのが年収アップではないこともあります。「残業が多くプライベートの時間が確保できないので、ワークライフバランスの良い企業に転職したい」「社会貢献性の高い製品を担当して仕事へのやりがいを感じたい」「自分が好きなブランドのために働きたい」...など、給与以外の面で大きな満足が得られるのであれば、たとえ年収が下がっても転職して良かったと感じられる可能性が高いでしょう。

ただし、長期に渡る年収ダウンはモチベーションの低下につながりやすく、そのために退職に至ってしまうケースも多々あります。上記の3つの判断基準を踏まえつつ、それを上回るメリットなのかを十分に考慮することが必要です。

転職エージェントに転職すべきかの判断基準を詳しく聞く

転職で年収を下げないポイント5選

年収が下がっても転職すべきかの判断基準が分かったところで、ここでは転職で年収が下がるリスクを最小限に抑えるポイントをご紹介します。応募前から内定時において注意すべき点が5つありますので、ぜひご覧ください。

1. 応募したい業界や職種の給与水準をリサーチする

まず、希望している業界や職種の平均的な年収がどれくらいなのかを調べましょう。転職サイトなどの求人票や口コミ、転職エージェントからの情報などいくつかのリソースを活用して給与水準を調べます。そうすれば、希望ポジションが提示する給与額が市場よりも下回っているのか、適正なのかを応募前に判断できます。

また、転職エージェントはあなたの市場価値を客観的に判断し、興味のあるポジションの給与が適正なのかもアドバイスしてくれますので、積極的に活用することをお勧めします。

転職エージェントに自身の市場価値を判断してもらう

2. 自分の市場価値を把握する

応募したい業界・職種の適正年収が分かったところで、次は自身の市場価値を正しく知るために自己分析を行いましょう。自分の専門性やビジネススキル、成果、経験など、応募先企業に評価されるべきポイントを明確にしてこれまでのキャリアを棚卸しします。給与交渉では、これらの自己評価を根拠にして希望を伝えることができますので、転職時には自己分析は必須です。

なお、転職成功の大きなカギとなる「セルフブランディングの方法」については、こちらの記事をご覧ください。

3. 年収が高い業界や成長産業を選ぶ

平均年収は業界によって違いますので、できるだけ年収が高い業界を選ぶようにするのも一つの方法です。前述のように、一般的にはヘルスケアやインフラ、金融、IT業界などは年収が高い傾向にあります。

また、成長性や将来性が高い業界への転職も年収アップのチャンスが大きいと言えます。成長業界は新たなビジネスチャンスが多く、実力が直接給与に反映されやすい傾向にあります。IT、EC、デジタルメディア、ヘルステック、ヘルスケア、介護・福祉、エンタメ、物流などの業界は、今後も安定的に成長する産業と言われています。

4. 外資系などの実力主義の企業を選ぶ

一般的に、同じ業界であれば内資系よりも外資系企業のほうが年収が高い傾向にあります。これは、外資系企業の給与体系がベース給にプラスされるインセンティブの割合が大きいためで、また退職金制度がないこととも関連しています。

外資系企業では成果主義が一般的で、個人の実力や成果が給与に直結しやすいため、自分の能力を発揮して年収アップを目指したい人に向いている選択肢です。

5. 転職エージェントに給与交渉してもらう

採用面接では、必ず「希望年収はいくらですか」と質問されます。まだ採用が決まっていない段階であれこれと要求することは避けるべきですが、内定後の「オファー面談（内定者との労働条件のすり合わせが行われる）」では給与について本格的に交渉がなされます。提示された年収に不満があるまま転職してしまうと入社後のモチベーションの低下や早期退職につながってしまいますので、不満がある場合はぜひ内定先企業と話し合いましょう。

ただし、交渉する場合も1. でリサーチしたその業界・職種の給与水準や、2.の自分の正しい市場価値などの正当な理由付けが必要となります。自分で交渉するのが難しいと感じる人も多いので、給与交渉のプロである転職エージェントに頼むのが最も確実です。あなたに代わって、難しい給与の話をできるだけあなたに有利な条件になるよう企業と交渉してくれますので、お勧めです。

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転職先の年収が低い場合には補助金を活用する

もし、あなたが年収ダウンの転職を決断して就職した場合、国から雇用保険の一種である「就業促進定着手当」が支給される可能性があります。これは、ハローワークで再就職手当の支給を受けている場合に、再就職先に6か月以上雇用され、そこでの一日あたりの賃金が前職よりも下回っている場合に低下した賃金の6か月分が支給されるものです（上限あり）。

＜支給対象者＞

再就職手当の支給を受けていること（再就職手当は、失業保険の給付日数の1/3以上を残して再就職が決まった場合に支給される手当）
再就職の日から、同じ事業主に6か月以上、雇用保険の被保険者として雇用されていること
所定の算出方法による再就職後6か月間の賃金の1日分の額が、離職前の賃金日額を下回ること

＜支給額＞

離職前の賃金日額　ー　再就職後6か月間の賃金の1日分の額　×　再就職後6か月間の賃金の支払基礎となった日数

もし自分が該当する場合には、再就職した日から6か月が過ぎた日の翌日から2か月以内に再就職手当の支給申請を行ったハローワークに申請することが必要となります。自分が条件に当てはまるのかをきちんと確認し、申請を忘れないようにしましょう。

引用元：厚生労働省「再就職手当を受給した皆さんへ」

転職先を選ぶ際に大切なポイントは？

転職で年収が下がる可能性に直面した時、ともすれば「自分の人材としての価値はあまりないのだろうか...」とネガティブな気持ちになりがちです。しかし、スタートアップフェーズである、マネージャーとして雇えないなど、転職先にも事情があり必要以上にネガティブになる必要はありません。年収ばかりにこだわってしまうとキャリアの選択肢を狭めチャンスを逃してしまう可能性もありますので、転職先を選ぶ際には以下のような年収以外の魅力的な点がないか、ぜひ考えてみましょう。

やりがいを感じられる

「仕事のやりがい」は多くの人が重視する点で、長期にわたるキャリア構築において重要な動機付けとなります。その仕事をしている自分を想像してワクワクするか、自分の成長を実感できそうか、新しい挑戦ができるかなど、やりがいを感じられる仕事に就くと長く就業することが増えるうえ、成果にもつながりやすいため将来的な昇給・昇進による年収アップの可能性も高くなります。

専門知識が習得できる

新たな職務で磨かれるスキルや経験は、将来的なキャリアの幅を広げる貴重なあなたのアセットとなります。専門知識を習得することができれば、自身の市場価値が向上し社内外でのキャリアアップを目指せる可能性も高まります。専門知識はその職務に精通していることに加え、ピープルマネジメントやプロジェクトマネジメント、ビジネス英語の知識なども含まれます。専門知識の習得には自己学習なども必要ですが、実務経験から成る専門性の向上に勝るものはありません。自分が学びたい分野があり、その環境がある転職であれば検討する価値があるでしょう。

将来性のある業界である

成長性や将来性が高い業界・分野への転職は、将来的な年収アップのチャンスが大きいと言えます。現在はスタートアップフェーズであり年収が低くても、成長産業であれば企業が大きくなる可能性も高く、今後の年収アップや自身のキャリアにもプラスの影響をもたらすため検討の価値があります。

企業文化が自分に合っている

企業文化との相性も、転職成功のカギを握ります。内資系なのか外資系なのか、大企業なのか小規模な組織なのか、女性が活躍しているのか、ダイバーシティを推進しているのかなどは、自身の働き方に影響を与えます。企業のミッションやビジョンも自分との価値観のマッチ度を知るうえでも大切ですので、ぜひ確認しましょう。

自分のスタイルや価値観と職場環境が合っているとモチベーションアップにもつながり、結果としてパフォーマンス向上に直結します。採用面接では、社風に関する質問も積極的に行いましょう。

ワークライフバランスが充実している

転職を考える際には、労働条件やワークライフバランスの良さも大切な要素となります。在宅勤務やフレックス勤務が可能かなど働きやすさは生活の質を向上させるだけでなく、仕事のパフォーマンスにも影響を与えます。転職先の勤務時間、残業時間、有給休暇の取得状況、リモートワークの可否などを確認し、自身のライフスタイルに合った選択なのかを判断材料にしましょう。

外資系企業のワークライフバランスについてはこちらの記事をご覧ください。

福利厚生が充実している

リモートワークの可否なども含め、手厚い福利厚生を提供する会社であれば大きな魅力になります。特に住宅手当・補助、社宅の提供、育児・介護にかかる費用の補助や託児所の提供、財形貯蓄や持ち株制度など従業員の資産形成のサポートなどは、家庭の支出を抑えたり働き方に直結する大きな要素になります。年収ダウンを上回るメリットになる可能性が大いにありますので、転職先の制度を確認しましょう。

転職時に注目すべき福利厚生についてはこちらの記事をご覧ください。

年収ダウンでも理想の転職を実現した成功事例

では、実際に年収ダウンに直面しながらも理想のキャリアを求めて転職を成功させたエイペックスでの事例を見てみましょう。

前職：外資系コンサルティングファームのヘルスケアコンサルタント（30代）
転職先：大手製薬会社のクリニカルプロジェクトマネージャー
年収ダウンの理由：未経験の職種であったため
転職の理由：もともと製薬会社の臨床試験マネージャーとして働いていたが、ヘルスケア業界のビジネス面での経験と将来の選択肢が増えるプロジェクトマネジメントの経験を積むために、年収ダウンでコンサルティング業界に一旦転職。その後、念願だった臨床開発におけるプロジェクトマネジメントに携わるため転職活動を開始。製薬会社での臨床試験マネジメントの経歴とコンサルティングファームでのビジネスプロジェクトマネジメントの両方のスキルをセルフブランディングとして積極的にアピールし、未経験であるため年収ダウンではあるが、クリニカルプロジェクトマネージャーとして再び製薬会社に転職することができた。
担当コンサルタント 大崎龍作からのアドバイス：転職において年収は最も大切な動機の一つであり、我々コンサルタントも企業が魅力的なオファーを提示してくれるよう常に最善を尽くして交渉しています。とは言え、その年の年収よりもキャリア目標を見据えて長期的なキャリアプランを構築してから転職活動を行うことは重要です。異業種や異職種への転職は短期的には年収ダウンに直面してしまうかもしれませんが、その転職が自分のキャリア目標の実現や仕事へのやりがいを高めるのに有益であると考えるならば、検討の価値は十分にあります。

年収ダウンを最小限に抑えたい方へ

様々な要素を考慮したうえで年収ダウンで転職を決意したとしても、それを一時的な減少に留めることが重要です。入社後は小さな成功を積み上げていくことを心掛け、同僚や上司からの信頼を獲得することで転職後の評価を高め、将来的な年収アップの基盤を作ることができます。まずは、入社直後から能力を発揮できる分野を見極め、積極的に貢献する心構えが大切です。

ただ、転職前に年収ダウンを最小限に抑えておくことも非常に重要です。年収減を心配せずに転職を実現したい方、キャリアの可能性を最大限に伸ばしたい方は、ぜひエイペックスにご相談ください。下記のステップで、あなたの転職活動を全面サポートいたします。