年収1,000万を稼げる職業とは？業界・職種・キャリア戦略を徹底解説

​日本では、年収1,000万円を超える給与所得者の割合はわずか6.2%であり、決して簡単な目標ではありません。この高い壁を乗り越えるためには、現状を正確に把握し、戦略的に職業を選択していく必要があります。

本記事では、年収1,000万円を稼げる職業の実態から、高収入を実現しやすい業界・企業・代表的な職種を徹底的に解説します。さらに、文系・理系・女性といった属性別のキャリアパス、年収1,000万円を達成するために必要なスキルや資格、具体的な4つのステップもご紹介します。

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目次

• 年収1,000万円以上の人はどれくらいいるのか？　

• 年収1,000万円を達成できる職業の共通事項

• 【業界別】年収1,000万円が現実的に狙える業界

• 企業タイプ別】年収1,000万円が実現しやすい企業

• 【職種別】年収1,000万円が狙える代表的な職業一覧　

• 【属性別】年収1,000万円に到達しやすいキャリアパス

• 年収1,000万円を実現するためのスキル・資格・経験

• 年収1,000万円に到達するための4ステップ戦略

• 外資系のキャリアが年収1,000万円につながりやすい理由　

• 年収1,000万の職業に就いた転職成功事例

• 年収1,000万円を目指す際の現実的な注意点とリスク

• 年収1,000万円キャリア戦略におけるApexのサポート

年収1,000万円以上の人はどれくらいいるのか？

年収1,000万円を超える人はどのくらいいて、どんな職業や属性の人に多いのか、下記で確認しましょう。

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年収1,000万円以上の人は約16人に1人（6.2%）

国税庁が令和6年に公表したデータによると、年収1,000万円を超える人の割合は、給与所得者全体の6.2%とされています（民間事業所勤務者が対象、パート・アルバイトを含む）。

これは、約16人〜17人に1人という割合に相当し、年収1,000万円がごく一部の層に限られた水準であることを示しています。

出典：国税庁長官官房企画課「令和６年分民間給与実態統計調査―調査結果報告―」p23､p41、p181

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年収1,000万円以上に到達しやすい人の属性

さらにデータを細かく分析すると、年収1,000万円を達成しやすい人には、以下のような共通する属性が見えてきます。

• 男性である

• 事業所規模（従業員数）が大きい

• 企業の資本金が1億円を超えている

• 45歳〜55歳で勤続年数が20年以上

• 大卒である

• 高年収を得やすい業種に就いている

データから読み取れる具体的傾向

1. 性別
   年収1,000万円を超えている人の割合は、男性が9.7%であるのに対し、女性は1.6%にとどまっています。

2. 事業所規模
   事業所規模が大きくなるほど、年収1,000万円超の割合は高まる傾向にあります。
   （10人未満：4.3%、10〜29人：4.8%、500〜999人：6%、1,000〜4,999人：10.1%、5,000人以上：11.2%）

3. 企業規模（資本金）
   資本金1億円超の企業は、年収1,000万円以上の給与所得者を多く抱える傾向があります。

4. 年齢・勤続年数
   年収1,000万円以上の人は、平均勤続年数が長い傾向にあります（男性：約20年以上、女性：約18年以上）。
   特に45歳〜55歳の層で到達者が増え、高水準を維持したまま定年を迎える人も多く見られます。一方で、34歳以下や65歳以上で年収1,000万円を維持できる人は多くありません。

5. 学歴
   内閣府のデータでは、年収1,000万円を超える人の7割以上が大卒とされており、中卒・高卒は約13%にとどまっています。

6. 業種
   高年収を得やすい業種としては、 以下が挙げられます。

• インフラ関連（水道・電気・ガスなど）

• 金融業・保険業

• 情報通信業

  ただし、いずれの業種においても平均年収が1,000万円を超えることはなく、高年収を得るためには個人のスキル・実績・市場価値が大きく影響します。

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出典：内閣府政策統括官（経済財政分析担当）「政策課題分析シリ－ズ 17日本のフリーランスについて―その規模や特徴、競業避止義務の状況や影響の分析―」p56、内閣府「令和4年度年次経済財政報告　第2-1-10図　年代別の世帯所得分布」

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年収1,000万円を達成できる職業の共通事項

年収1,000万円に到達できる職業には、どんな共通項があるのでしょうか？以下の①～④の特性をご紹介しましょう。

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① 戦略的にキャリアを構築している

自分のキャリアを主体的に考え、戦略的にキャリアを構築している人は高い年収を得られやすくなります。転職先や就職先を選ぶ際も、「なんとなく知っている会社だから」などの曖昧な動機ではなく、成果主義で高年収のチャンスが多くあったり、キャリアアップのスピードが速い企業を意図的に選んでいます。

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② 専門性の高い職業を選んでいる

「自分でなければその職務が務まらない」といえるような、専門性の高い職業に就く人も年収1,000万円以上の達成者です。国家資格や独占業務がある資格、ニーズの高いIT・デジタルスキル、特定分野での専門的なスキルなど、取得までに労力と時間を要する技術・資格を持っていると市場価値が高まり、結果年収1,000万円に到達できるでしょう。

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③ 付加価値の高いビジネススキルがある

年収1,000万円以上を稼ぐためには、専門性にプラスして付加価値の高いビジネススキルがあると達成しやすくなります。例えば、プロジェクトマネジメントスキルや部下管理能力、グローバル対応能力・英語力など、どの会社でも必要とされる汎用性の高いスキルがこれに該当します。

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④ コミュニケーション能力があり、人脈ネットワークを大切にしている

年収1,000万円以上を達成する人は、個人の技術に加え周囲との連携が必要な職業に就いている人が多くいます。コンサルティング、マネジメント、営業責任者などは、高いコミュニケーション能力がないと結果は出せません。このように、周囲との信頼関係を築きながら人脈ネットワークを広げていくと有益な情報やチャンスを引き寄せやすく、高年収を達成しやすくなります。

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【業界別】年収1,000万円が現実的に狙える業界

業種別平均年収ランキング

年収1,000万円を達成するためには、現実的に狙える業界を定めなければなりません。

下記は、業界別の平均年収ランキングです。データによると、インフラ関連、金融関連、IT関連が平均年収の上位を占めていることがわかります。

​ただしこのデータでは、外資系・日系企業の区別はされていません。また、高年収の代表である「医師」などの個別のカテゴリー分けもされていないことには留意が必要です。

出典：国税庁長官官房企画課「令和６年分民間給与実態統計調査―調査結果報告―」p153-166を元に弊社にて作成

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【企業タイプ別】年収1,000万円が実現しやすい企業

企業別年収ランキング

ここからは、平均年収が高いとされている企業の上位5社を紹介していきます。誰もがその名前を知る、押しも押されもせぬ有名企業が並んでいます。

だだし、これはあくまで「20代を含む平均年収」であるため、いわゆる働き盛りの世代はもっと高い年収を得ています 。2023年の統計では、M&Aキャピタルパートナーズの40代の平均年収は3,469万円であり、部長職となれば4,845万円と、5,000万円のラインが見える高所得となります。

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スタートアップは早期の年収アップが起こりやすい

なお、スタートアップ・ベンチャー企業は初年度の年収は低く抑えられる傾向にありますが、事業拡大とともに早期のキャリアアップ・年収アップが実現できる業界です。大企業で「自分が成果を出しても部署の成績になるばかりで、自分の報酬に正しく反映されない」と不満を抱いていた人にとっては、スタートアップは魅力的な選択肢となるでしょう。

出典：DIAMOND online「年収が高い会社ランキング2025【トップ5】4位三菱商事、2位キーエンス、1位は？」、らくらくハローワーク求人検索「Ｍ＆Ａキャピタルパートナーズの年収は2478万円｜年齢帯別・役職別年収やボーナスなどを徹底調査【最新版】」

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【職種別】年収1,000万円が狙える代表的な職業一覧

ここでは、年収1,000万円超を狙いやすい高年収の職業・職種を紹介していきます。

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営業職（インセンティブ型・成果報酬型）

• IT営業

• 人材紹介（リクルーター）

• 不動産営業（売買・投資）

• 金融（証券・保険）

• MR（製薬会社）

• 医療機器営業

数ある職種のなかでも、営業職は最も「自分が努力した結果」を給料に反映させやすい仕事ののひとつです。

特に外資系企業の営業職では、成果と連動した報酬体系である「インセンティブ制度（目標額の達成度合いに応じて固定給にプラスして支払われる）」や「歩合制（営業成績に応じて定められた割合の報酬や、事前に決められた報酬が渡される）」が一般的であり、高単価の案件や利益率の高い案件を獲得することで、1,000万円超を十分狙えるようになります。

新規顧客の開拓はもちろん重要ですが、いわゆる「お得意様」である既存顧客と良好な関係を築き継続的に追加案件を獲得できれば、高い水準で年収が安定するでしょう。

MRは「医薬情報担当者」と呼ばれる製薬業界の営業職ですが、特に外資系製薬会社に勤めると年収1,000万円が狙いやすい職業です。MRとして最も市場価値が高いのは、大学病院や基幹病院の担当経験、オンコロジーや希少疾患・バイオ医薬品などの専門領域の知識と経験を持つ人材であるため、若手のうちから戦略的にキャリアを構築して市場価値を高める努力が必要です。

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IT・デジタル業界

• ITエンジニア

• データサイエンティスト

• プロジェクトマネージャー

• ソリューションアーキテクト／プリセールス

• カスタマーサクセス

• ITコンサルタント

• 営業職（AE／エンタープライズセールス）

IT・デジタル領域は伸び盛りでニーズが高い反面、慢性的な人手不足を抱える業界のため給与も高めに設定されています。特に外資系のIT企業であれば、経験者に対しては軒並み1,000万円以上の年収オファーを出すケースが非常に多いでしょう。

外資系のIT営業やITコンサルタントの場合、OTE（On Target Earnings）と呼ばれる成果連動型の給与体系が多く、基本給とインセンティブの割合が「6：4」や「5：5」と設定されるケースが一般的です。目標達成率が100%を超えると「アクセラレーション」が適用され、超過分に高い料率がかかるため、成果次第で報酬が大きく伸びる仕組みとなっています。

その結果、即戦力として採用される場合、初年度から年収1,000万〜1,500万円に達するケースも珍しくありません。エンタープライズセールスなど大口顧客を担当するIT営業の場合は、実績次第でスタッフレベルであっても2,500万円までの年収オファーの可能性があります。

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金融・保険・投資関連

• 証券アナリスト

• M&Aアドバイザー

• アクチュアリー（保険数理士）

• ファンドマネージャー／ポートフォリオマネジャー

• プライベートエクイティ（PE）投資担当

• ヘッジファンドマネージャー／トレーダー

• 証券会社の営業

• 保険会社の営業

上記のように金融業界は平均年収が高く、企業や個人の「お金」を直接扱い、成果が収益に直結する点がその起因となっています。収益性が高く、成果主義を採用し事業で得られた利益を社員の報酬として還元する環境が整っています。

投資判断やリスク管理の精度が企業の利益を大きく左右することから、高い専門性と責任を担える人ほど評価され、年収に反映されやすい傾向があります。ただ、経済状況は常に変化するため、顧客の利益のために継続的な学習は欠かせないプレッシャーはあります。

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コンサルティング・経営企画・商社

• 総合商社の営業

• 外資系コンサルタント

• ITコンサルタント

• 事業開発・事業企画

​総合商社（特に大手、財閥系商社）は伝統的に給与水準が高く、1,000万円以上が十分に狙える職業です。

また、外資系企業のコンサルタントやITコンサルタントの場合、一つひとつの案件の単価が高く利益率も大きくなるため、それが給与面にも反映されて高収入になりやすい職種といえます。

なお、事業開発や事業企画の分野は、個人の能力だけでなく扱う事業の規模によって給料の額が変わってくると考えましょう。売上や利益規模の大きい事業では、意思決定の影響範囲や責任が大きいぶん給料は高く設定されていますが、小規模の場合は年収1,000万円に到達しない可能性もあります。

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インフラ関連

• 技術士

• 施工管理

• 電検一種

21部門からなる技術士の資格や、7部門からなる施工管理技士の資格を持っているインフラ・工事関係の専門家は、非常に安定した収入を稼いでいます。

ただしこの仕事・資格の場合、インセンティブ制度が採用されていないこともあり、ひとつの資格を持っているだけで年収1,000万円に到達することは珍しいといえます。複数の技術士資格・施工管理技士の資格を持ち、かつ大手に勤めている場合は、係長クラスであっても年収1,000万円が見えてきます。

また、特に建築関係や、大きな工事に携われる施工管理技士の上位資格を持っている場合は、より高い年収が見込めます。

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専門資格が必要な職種

• 医師

• 弁護士

• 公認会計士

• パイロット

• アクチュアリー

いわゆる「士業」は、高年収の代表格ともいえる職種です。非常に高難易度の国家資格試験の突破を前提とするため、この職業に就くのは至難の業ですが、そのぶん売り手市場で安定感があります。本職で年収2,000万円以上が狙えるうえ、副業でも高い時給を得られるでしょう。

なお士業のなかには、（独力での取得は非常に困難ではありますが）専門養成機関での学びを必須としないものもあります。

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公務員・政治・研究職

• 国家公務員上位職

• 大学教授

• 外交官

• 政治家

公的な性質を持つ国家公務員（上位職）や外交官、政治家、また学問の徒として大学で教鞭を執る大学教授も高い年収が得られやすい職種とされています。社会的なステータスも高く、政治家以外は不安定さともほぼ無縁なのも魅力です。

なおこれらの仕事に就くためには、熾烈な競争や複数回にわたる面接を突破する必要があります。

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メディア・クリエイティブ関連

• 大手広告代理店

• 大手メディア職

• Web・デジタルマーケター

大手広告代理店や大手メディア、Web・デジタルマーケターはいずれも年収1,000万円を狙える職種ですが、管理職や事業責任を担うポジションに就けるかが大きな分かれ目となります。そのため、会社選びが年収1,000万円到達には最も重要なポイントとなるでしょう。

また、技術はもちろん発想力や提案力、コミュニケーション能力やセンスも重要になってくる職業でもあります。

なお、フリーランスの場合は収入額に大きな格差があり、一概に高年収が狙える職業とは言い切れません。フリーランス全体の平均年収は298.7万円、1,000万円を超えてる人は全体の1.8%というデータもあり、年収1,000万円に達しなかったとしても安定的な収入は見込めない可能性があります。起業や自営業の場合も、年収に関しては同様のことがいえるでしょう。

出典：全国就業実態パネル調査2019「データで見る日本のフリーランス　本業＝フリーランス324万人のリアル」p37

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【属性別】年収1,000万円に到達しやすいキャリアパス

「文系か理系か」「女性か男性か」「若手かそれ以外か」など、それぞれの属性によって就きやすい職業があります。

属性は今後変わることもあり得ますが、今現在の自分の属性を把握したうえでそれに適した「年収1,000万円を目指せる職業」を理解し、キャリアパスを考えていくことも選択肢としてあります。

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文系が1,000万円を目指せる職業

• 営業職（外資系・不動産販売・生命保険・広告・人材紹介・証券・MRなど）

• コンサルタント（外資系・経営戦略・ITなど）

• 総合商社

• 大手広告・出版業

• 士業

• 証券会社　など

インセンティブ制を敷いている営業職、外資系などの一部のコンサルタント職は、文系が年収1,000万円を目指すうえで有効な選択肢となります。文系が強みとするコミュニケーション能力を十二分に活かせる職業といえるでしょう。

大手（特に旧財閥系）の総合商社や大手広告会社・出版業は文系の花形の職業のひとつであり、語学力なども存分に活かせます。銀行や証券会社などの金融業界も年収が高く設定される傾向があり、経済系を専門に学んだ人には有利な職業です。

なお、士業（弁護士や行政書士、司法書士、税理士など）や大学教授も、資格取得の難易度は高いものの年収1,000万円以上を目指せる職業です。

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理系が年収1,000万円を目指せる職業

• 研究職

• 開発職

• IT業界

• 医療・ヘルスケア業界

• データサイエンティスト・統計解析

研究職・開発職は、大学や研究所などのアカデミアだけでなく、製薬会社や医療機器・ライフサイエンス・ヘルステックなどの医療関係、精密機器や自動車・化学／素材・食品などのメーカー、再生可能エネルギーや重工業などのインフラ系まで、多岐にわたる業界で専門職として活躍できます。研究開発職は理系のなかでも花形であり、高い人気を誇っています。

また、ソフトウェア・半導体・通信などのIT・テクノロジー領域や、AIをはじめとしたデータサイエンス、統計解析の知識が必要とされる職業（製薬の生物統計学者、アクチュアリーなど）領域も、高い需要があります。

なお、文系に分類した「営業職」「コンサルタント職」「総合商社」などは、年収1,000万円以上を目指す理系の窓口にもなり得ます。

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女性が年収1,000万に到達しやすい職業

• 士業

• 外資系の専門職

• 営業職

性別が理由となって賃金に差が出るわけではありませんが、女性ならではの「稼ぎやすい職業」もあります。

特に士業は、女性の資格取得者の数が少ないため、「女性の先生に対応してもらいたい」「女性ならではの悩みに寄り添ってもらいたい」と考える相談者にニーズが高く、高い年収を確保しやすくなります。

また、化粧品関係の営業職なども、専門的な知識に加えて女性ならではの視点から提案できる提案力を持つ人は、年収1,000万円の壁を越えやすいといえます。

なお、ライフイベントに備えて育児に理解のある職場や復帰しやすい資格を選ぶと、生涯年収も高水準に保ちやすくなります。

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20代・30代でもチャンスがある職業

• 外資系企業への転職

• インセンティブの割合が大きい職業

• 専門性の高い資格の取得

令和元年に厚生労働省が出したデータでは、20代で年収1,000万円を超える人の割合は0%、30代で0.6%であり、年収1,000万円を20代・30代で獲得するには戦略的な職業選びや自己研鑽が必要といえるでしょう。

従業員の年収の高さで1位のM&Aキャピタルパートナーズは、20代～30代の若手も多く在籍しており、インセンティブの割合が大きいことでも知られています。20代・30代であっても、インセンティブの割合が高い職業で成果を挙げることができれば、年収1,000万円の獲得は十分可能です。

また、高い年収を提示することで知られる外資系企業や、専門性の高い資格を取得している人は、若くてもその実力に応じた収入が得られます。「日系企業で技術系の仕事をしていたが、営業力・調整力に優れていたため、30代で外資系企業から年収1,200万円を最低ラインとしてスカウトされた」という事例もあり、能力と売り込み方次第では若い世代でも高年収が得られるでしょう。

出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果の概況」内「（7）賃金の分布」

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自分に合った高年収職業の見つけ方について人材コンサルタントに相談する

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年収1,000万円を実現するためのスキル・資格・経験

年収1,000万円という高収入を実現するには、市場価値の高い専門的なスキルや独占資格の取得が有効です。ここで、高年収を狙いやすいスキルや資格・経験の具体例を見てみましょう。

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専門資格・国家資格・高度な知識が必要な職業に就く

専門資格、特に上位の国家資格を持ち職業にすることができれば、年収1,000万円以上の高年収を狙うことが大いに可能です。

理数系の最高峰といわれる「医師」の場合は、企業規模を問わず平均年収は1,284万円（開業医の平均年収は2,000万円超）と高水準となっています。ほかにも、公認会計士や弁護士、税理士なども非常に高い給料が得られる職業です。収入が保証されるぶん、これらの難関資格は取得難易度も高く、3,000時間以上の勉強時間が必要だとされています（職種によっては専門養成機関での学習が必須）。

このような難しい資格を、まったくの畑違いの分野から取得するのは非常に困難です。しかし、同じ国家資格であっても中小企業診断士などは働きながらでも独学で取れなくはない資格として人気です（勉強時間1,000時間程度）。また、英語力は多くの企業で必要とされるスキルであるため、TOEICなどの資格もキャリアアップを狙う転職などの際に、スキルの証明を補強する材料となるでしょう。

自分の経験や強みに関連する分野で、スキルアップ・キャリアアップに役立つ上位資格はないかをリサーチし、取得できる資格の勉強に着手するのが正解です。

関連記事：40代の転職に有利な資格40選：業界別おすすめ資格を一挙公開

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市場価値が高いスキルが必要な職業に就く

どの業界でも必要とされる需要が高いスキルを持っている人は、転職でも複数のオファーを提示されることも多く、結果として大幅な給与アップが見込めます。

例えばITエンジニア、特にAI／機械学習、クラウド、サイバーセキュリティ、データサイエンス等の専門分野のスキルを活用するポジションは、非常に高い給与相場です。ほかにも、企業のDX推進やデジタル技術の導入が担えるコンサルティングスキル、WebマーケティングやCRMの活用スキル、業務プロセス改善、グローバルとの折衝スキルなどを持つ人材もあらゆる業界で必要とされるため、転職市場では市場価値が高いといえます。

また、同じ営業職でも提案型の営業スキルがあったり、大口顧客からの営業実績がある場合も、好条件でのオファーが獲得できる可能性が高くあります。

これらのスキルを有する人材に対する採用ニーズは、今後も上昇傾向が続くと予想されています。企業は優秀な候補者を確保するため、高い給与水準を設定するなど待遇面を強化する傾向にあり、その結果高年収を狙いやすくなるのです。

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年収1,000万円に到達するための4ステップ戦略

年収1,000万円を達成しやすい職業がわかったところで、実際に年収1,000万円に到達するためには、どのようなステップを踏んでいけば良いのでしょうか。

年収1,000万円は、そのための戦略をしっかりと立ててはじめて実現できるといえます。下記で、実現までに必要となる4つのステップを解説します。

1. 自身の市場価値・強みの可視化

2. 目指す業界・職種を決定する

3. スキル・資格を取得するための計画を練る

4. 実際の転職活動（企業選び）に移行する

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STEP1 | 現在の自分の市場価値を把握する

年収1,000万円を目指すためには、まず現状を把握することが大切です。年収1,000万円は遠い未来なのか、あと少しの頑張りなのか、現職の自身の年収と市場相場を把握し、達成までの道のりをイメージしましょう。

そのために、まずは今までのキャリアを棚卸しし、直近の成果を数値で表せるか、再現性の高い強みがあるか、今後の伸びしろはあるかなどの自己分析を行います。その後、自己分析で整理した自身の経験やスキルが企業からどの程度必要とされているのか、類似する職業の求人票などで確認し市場価値を判定してみましょう。

自身のリアルな立ち位置を把握することで、年収1,000万円に到達するために何が必要なのか、計画的な準備を進めやすくなります。自己分析や市場価値の把握を通じ、次のステップで目指すべき方向性を定めていきましょう。

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STEP2 | 自身の強みを可視化し、目指す業界・職種を決定する

年収1,000万円ゾーンに入る人は、「この人に払う価値がある」と企業に思わせるわかりやすい強みを持っています。そして企業にそのように評価されるためには、自身の強みが最大化できるフィールドを選ぶ必要があります。

そのため、STEP1の自己分析で整理できた自身の強みが、どの業界・職種で最も評価されるのかを見極めましょう。その際は、なるべく上記のような年収1,000万円に到達しやすい職業をピックアップします。また、業界や職種によって求められるスキルや成果の基準は異なるため、自身の強みが最も活きる環境を選ぶことで、市場価値を高めやすくなります。

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STEP3 | 必要なスキル・資格を習得するための計画を立てる

目指す業界・職種が定まったら、次に行うべきは年収1,000万円に到達するために不足しているスキルや資格を明確にし、計画的に習得することです。大切なのは到達までの道筋を描けるかどうかということであり、現時点ですべてを満たしている必要はありません。

まずは、求人票や転職エージェントからのアドバイスを参考に、求められるスキルや資格を洗い出しましょう。そのうえで、「今すでに持っているもの」「短期で補えるもの」「中長期で取り組む必要があるもの」に分けて整理すると、優先順位が明確になります。

企業は実務経験を重視するため、可能であれば業務のなかでスキルを身につけていくことがベストです。資格取得が有効であれば、研修や外部講座・オンライン講座なども活用しながら、無理のないスケジュールで学習を進めていきましょう。

こうして具体的な計画を立てておくことで、日々の仕事や学習が将来の年収1,000万円につながっているという実感を持ちながら、着実にステップアップしていくことができます。

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STEP4 | 外資系・成長企業・大企業への転職を目指す

自身の目指すべき業界・職種を定め、求められる要件を満たしていると感じたら（学習途中でも可）、具体的な転職活動に移ります。同じスキルであっても企業規模や業界によって報酬水準に差が出るケースは少なくなく、年収1,000万円を達成できる企業を探さなければなりません。

年収1,000万円を狙いやすい業界として、下記を検討しましょう。

• 外資系企業

• 大企業

• 成長企業（特にIT）

• 景気に左右されない業界

外資系企業は成果が年収に反映されやすい

外資系企業は、日系企業と比べて一般的に給与水準が高く設定されています。外資系の平均年収は日系企業よりも1〜2割程度高いとされており、個人の能力や成績がインセンティブ給に反映されるため、成果を出せば高年収を狙える可能性が高くあります。

エイペックスを利用する候補者に対しても、年収1,000万円以上の内定オファーを出す企業が非常に多く、2,000万円以上も珍しくありません。

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大企業は高い安定性と収益性で高年収オファーが多い

安定した基盤を持つ大手企業は、事業規模が大きく収益性も高いため、高年収を実現しやすい環境といえます。事業規模の大きさは担当する責任範囲の広さにも直結し、そのぶん年収1,000万円以上のオファーが提示される可能性も高まります。

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ただ、こうした高年収が期待できるのは、高度な専門性が求められる職種やマネジメント層など一部のポジションに限られる点には注意が必要です。大企業ならではの多様な領域や役割のなかから、自身の強みを最大限に発揮できる分野を選ぶことが大切です。

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IT・テクノロジーなど成長産業は高年収ポジションが多い

IT・テクノロジーなどの成長産業や、インフラ関係・医療・金融のように普遍的なニーズがある業界も年収1,000万円以上の高年収ポジションが多いといえます。

特に、IT・テクノロジー業界は最も成長スピードが速いうえ、大きな爆発力を持っているため実績やスキル次第では年収が跳ね上がる可能性が高い業界です。今後もニーズが飛躍することが予想されていますので、必要とされる技術を磨いていくことで大幅な年収アップが期待できるでしょう。

なおここでは「転職」としましたが、希少性の高いスキルや資格を取得することで、「現職で実績を残して給与アップを狙うほうが、1,000万円に到達しやすい」と目標を定めることもできます。

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外資系のキャリアが年収1,000万円につながりやすい理由

外資系企業は、年収1,000万円を達成しやすいキャリアパスのひとつであり、高年収を目指す人におすすめの選択肢です。

そこで、「そもそもなぜ外資系企業は年収1,000万円に到達しやすいのか」について、転職時の注意点とともに詳しく解説していきます。

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ジョブ型雇用でキャリアの成長スピードが速い

外資系企業では、企業が求める仕事に適したスキルや経験を持つ人材に限定して雇用する「ジョブ型雇用」が主流であり、職務内容と求められる成果が明確に定義されています。

そのため、年齢や勤続年数ではなく成果や専門性が報酬に直結します。役割が明確なため従業員にとっても成果を挙げやすく、経験を重ねるほど専門スキルを磨いて市場価値を上げることができ、給与アップが見込めます。

さらに、継続的に結果が出せれば職務範囲や責任が早くに拡大する傾向にあり、キャリアの成長スピードが速いと感じるでしょう。キャリアの早い段階でマネジメントやプロジェクトリーダーなど上位ポストにも就きやすく、昇給の「天井」が高いため年収上限が大きいのも1,000万円を達成しやすい理由です。

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成果主義、インセンティブの割合が大きい

外資系企業は年功序列ではなく、実績や組織への貢献度で給与が決まる成果主義が徹底されており、頑張りがダイレクトに給与に反映される環境です。

基本給に加え、ボーナスやインセンティブの比率が高く設定されているケースも多く、成果次第で年収が大きく伸びる仕組みです。実績があれば、年齢や勤続年数に関係なく短期間で高収入が獲得でき、若い世代でも年収1,000万円を実現しやすい点が特徴です。

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グローバル基準の報酬体系で、初任給が日系よりも高い

外資系企業の報酬体系は、グローバルを基準に設計されているケースが多く、同等の役割であれば日系企業よりも高い給与が設定される傾向があります。これは、多くの外資系企業では企業年金や福利厚生が簡素な場合も多く、そのぶん給与やボーナスに還元する仕組みになっているためです。

退職金や年金の支給が少ないぶん初任給も日系よりも高い傾向にあり、ゴールドマン・サックスでは初任給として1,204万円を提示しています。専門職やマネジメント層になると日系との差が顕著になり、英語力やグローバルへの対応力が高い場合も高年収になる傾向です。

出典：日本経済新聞「米銀、若手給与1～2割増　ゴールドマンなど、人材流出防ぐ」

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転職によってキャリアアップ・年収アップが狙いやすい

海外では、キャリアアップやスキルアップのために会社を移ることが一般的です。一社に長く勤めることで昇進や年収アップを実現するというよりも、より高い職位や責任範囲を求めて転職することが合理的なキャリアパスとして位置づけられています。

そのため、自身の市場価値を高めながら次のステージへ進むことで、年収アップを実現しやすい環境となっているのです。

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カルチャーフィットとプレッシャーへの耐性が大切

このように、外資系企業は年収1,000万を実現しやすい魅力的な環境といえますが、同時に、

• 成果へのプレッシャー

• 日系よりも変化のスピードが速い

• 個人主義など日系とは異なるカルチャー

• グローバル本社の意向が大きい

• 英語能力は必須（一部の職を除く）

という点に注意が必要です。

「インセンティブ制による収入アップが期待できる」ということは、言い方を変えれば成果を挙げなければ給与面でも立場面でも評価されにくいということです。能力を発揮できない人は働き続けることが難しく、反対に実力のある人はヘッドハンティングされやすいため、結果的に人の入れ替わりが激しいといえます。

また、日系企業よりも意思決定や業務進行がスピーディで、個人の自主性が尊重されるなどカルチャーの違いも理解し、順応していく必要があります。グローバル本社の戦略に大きく影響される場合もあり、急な配置転換や組織変更などの可能性も多く、事態に対応できる柔軟性や対応力も必要です。
なお、外資系企業では多国籍チームであることが多く、国内顧客の対応がメインの一部の職種などを除き、一定の英語力が求められます。

関連記事：外資系企業のキャリアパス完全ガイド｜日系との違い・キャリアアップまでの成功戦略

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外資系企業でのキャリアパスについて転職エージェントに相談する

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年収1,000万の職業に就いた転職成功事例

ではここで、エイペックスを利用して転職を成功された候補者のなかから、年収1,000万円未満から年収1,000万円超えを達成した成功事例をご紹介します。

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転職成功事例①

​担当コンサルタント：平井 千裕（科学技術チーム プリンシパルコンサルタント）

◆コンサルタントが考える転職成功のポイント

「年収アップを狙う転職では、企業側のニーズとのマッチが何よりも重要です。この方の場合、『企業と親和性の高い領域経験がある』『高い営業スキルや実績がある』などに加え、 『求人票にある年収の下限が、自分の現年収より上に設定されている企業』に絞って応募したことで、現年収の117%となる転職が達成できました。

多くの候補者が、『年収は交渉できるもの』と考えますが、転職での年収アップ率の平均は5～10%ほどです。自身の現年収よりも下回るからといって年収アップを交渉しても、企業の採用予算は決定事項であり、交渉は多くのステークホルダーを巻き込むため難航します。このケースでは、企業側の給与体系（基本給とインセンティブ・ボーナスの比率）をしっかりと確認し、エージェントと相談しながら年収アップが現実的かを判断できたことが、成功の要因でした。」

◆同じような転職を考える方へのアドバイス

「『年収600万円から1,000万円にアップした！』というようなエピソードが脚光を浴びますが、そのような転職は実際かなり稀です。もちろん例外はあり、特に日系企業から外資系への転職ではあり得ることですが、まずは現職で実績を積んでいただくことが重要です。自社の給与体系のなかで一番良いところを目指していただき、そこから本当に待遇改善につながるような案件を吟味していくというステップが、年収1,000万円への近道となり得ます。」

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転職成功事例②

担当コンサルタント：郭 諭里（医療機器チーム マネージャー）

◆コンサルタントが考える転職成功のポイント

「しばしば起こり得ることですが、このポジションの場合選考プロセスが流動的となり、各面接の終了後に追加の面接が立て続けに設定されるなど、結果として合計7回の面接、内定獲得まで5か月を要したケースでした。候補者の方にとってもスケジュールの負担が大きかったと思いますが、ご自身のキャリアゴールや、なぜこの企業に応募したのかという軸を最後までぶらすことなく持ち続け、面接でも終始高いコミットメントを示されていた点が高評価につながったと考えています。

また、面接日程調整の連絡に対し、忙しく数日間返信がない候補者も少なくないなかで、常に24時間以内にテンポよく対応いただけたことが、全体のオペレーション効率や選考期間の短縮につながりました。こうした迅速かつ丁寧なコミュニケーション姿勢は、先方企業に対しても報連相がしっかりできる人物であるという好印象につながったと考えられます。」

◆同じような転職を考える方へのアドバイス

「現実的に年収1,000万円以上を目指す場合、外資系企業では管理職以上のポジションが中心となります。管理職レベルでは、グローバルとの英語面接が実施されるケースが多いため、ビジネスレベル以上の英語力が求められることが一般的です。

実際、今回ご紹介している候補者の方も、複数回のグローバル面接を経験されています。関連する職種での実務経験に加え、一定水準以上の英語力を備えていれば、転職の選択肢やチャンスは大きく広がるといえるでしょう。」

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転職成功事例③

担当コンサルタント：澤 尚希（製薬チーム シニアコンサルタント）

◆コンサルタントが考える転職成功のポイント

「この方は、ヘルスケア関連の業界経験は乏しかったものの、インターナルコミュニケーション、エクスターナルコミュニケーション、PR、ブランドマーケティング等の分野で幅広い経験を持つ優秀な候補者でした。ただ、財団法人所属であるため給与水準が比較的低く、年収アップの側面からもヘルスケア業界の一般企業を希望されていました。
PR関連のポジションの場合、業界経験については今後キャッチアップの意欲があれば、異業種転職も比較的可能です。このケースでは、豊富で幅広い関連経験をしっかりとアピールできたことで、現年収より350万円アップという大きな成功につながりました。」

◆同じような転職を考える方へのアドバイス

「現職からの年収アップは、転職において最も難易度の高い条件のひとつとなりますが、同時に多くの可能性もあります。重要なのは、これまで培ってきた経験やスキルが『応募先企業でどのような価値を生むのか』を明確に言語化することです。自身の経験やスキルを活用することで『企業に大きな貢献ができること』、さらには『組織を変えられる存在であること』を裏付けとなる実績や事例を使って示しましょう。
そうすることで、あなたの価値を企業側に示すことができ、年収アップの材料となる可能性があります。『年収を上げてもぜひ採用したい』と思わせるためには、入念な準備と戦略的なアピールが欠かせません。」

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年収1,000万円を目指す際の現実的な注意点とリスク

最後に、年収1,000万円の職業を目指す際の注意点とリスクを見ていきましょう。

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年収1,000万円は手取り額ではない

「年収1,000万円」は「手取り1,000万円」ではなく、1,000万円の収入を想定した生活が送れるというわけではありません。

実際には、ここから税金や社会保険料が引かれます。また、日本は多くの課税額の算出に累進課税制を採用しているため、年収が高いほど税金が高くなります。
実際の手取り額は年齢や家族構成、経済状況、その年の行動により異なりますが、年収1,000万円であっても手取りは700万円前後になってしまうのが現実です。

概算例として、以下の条件で手取り額を計算していますのでご覧ください。

• 会社勤務で扶養親族なし

• 給与所得控除、基礎控除、社会保険料控除のみを考慮

• 介護保険料の支払いなし

• ボーナス・インセンティブは考慮しない

「手取り1,000万円」を想定して生活を組むと早い段階で破綻してしまうため、額面よりも手取り額を考慮しましょう。

また、国税庁が出したデータでは、給与所得者の平均給与は男性で587万円、女性で333万円（2024年度）です。この金額に収まる場合、所得税の税率は20%（控除額42万7,500円）であり、年収1,000万円のときの所得税率33%と大きな開きがあります。

引用：武蔵コーポレーション株式会社「【早見表】年収200万円～1億円の手取り｜計算方法や所得税・住民税・社会保険料額も解説」
出典：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」

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プレッシャーや長時間労働の可能性を考慮する

高い年収には、それに伴う成果が求められます。結果を残すためのプレッシャーや責任も大きく、業界によっては長時間の労働や土日出勤に対応することが求められます。高年収を得るには、これらに耐えられる精神力・体力が求められます。

なお、「ワークライフバランスを保ちつつ、高年収を達成したい」という場合は、希少性の高い専門スキルと、採用時のアピール力を含むコミュニケーション能力、企業選びが大切になってきます。

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固定支出を安易に増やさない

年収1,000万円を達成できたとしても、固定支出（家賃など）は安易に増やさないようにしなければなりません。

特にインセンティブの割合が大きい職業は、毎年年収が1,000万円を超えるとは限らず、「2024年の年収は1,200万円だったが、2025年は700万円だった」ということが起こり得ます。しかも住民税などの額は、好調だった年（上の例では2024年の1,200万円）の金額で算出されるため、年収が下がった場合の対策も考えておかなければなりません。

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年収1,000万円キャリア戦略におけるApexのサポート

年収1,000万円は、ビジネスパーソンが目指すべきひとつの目標といえます。年収1,000万円は手取り1,000万円とはイコールではありませんが、高年収には違いなく、またそれだけの年収を稼げることで自己肯定感も高まるはずです。

年収1,000万円を目指すには

• 市場価値の高いスキルや独占的な資格を取得する

• 成果主義の職種で実績を作る

• 外資系や大手企業、需要が高い業界に転職する

などの工夫が必要です。

なお、年収1,000万円を獲得するために最も重要な業界・企業・職種選びの心強い味方となるのが、ハイクラス求人を専門に取り扱う転職エージェントのサポートです。

外資系・日系のハイクラス転職を専門とするエイペックスを利用することで、目指す年収にあわせた企業・職種選びを全面的にサポートしてもらえます。特に、年収1,000万円以上のハイクラス求人は、一般の転職サイトではなく転職エージェント経由でないとアクセスできない非公開求人である場合が多く、エイペックスに登録（無料）することで独占的にこれらの求人の案内を受けることができます。
また、世界的企業からスタートアップまで外資系企業の紹介にも豊富な実績を有しており、英文履歴書の作成サポートから英語面接の対策まで、バイリンガルの人材コンサルタントが内定獲得に向けたサポートを提供しています。
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